【2024年最新版】おすすめの社内連絡ツール14選！社内コミュニケーション活性化で生産性の向上に導こう

最近はDXや新規事業など、プロジェクトも複雑化が進んでいます。この複雑化によって、社内でも部門をまたいだメンバーが集まるケースが増えていますし、外部人材が参画するケースも一般的になってきました。

こうした人材が多様化するプロジェクトで直面している課題が、情報共有。企業も業界も異なる人が集まれば、働く場所も時間もバラバラになります。こうなると対面や電話だけではうまくコミュニケーションできません。 そこで今注目されているのが、社内連絡ツールです。

特にメッセージや資料データのやりとりが手軽にできるビジネスチャットなどを利用する企業が急増しています。 
「自社にもビジネスチャットなどの社内連絡ツールを導入したい」と考える経営者も多いのではないでしょうか。

しかし、ツールの種類も増えており、自社に合うツールを選ぶのが難しいという声も聞かれます。また経営者としては、情報共有は手軽にしたいもののセキュリティやコストが気になるところでしょう。

そこでなぜ今社内連絡ツールを利用する企業が多いのか？という背景とともに代表的な社内連絡ツールの概要と選ぶポイントについて解説します。
 ※本記事に掲載の情報は2021年11月時点のものです。

1.日本で社内連絡ツールの重要性が高まっている２つの理由

社内連絡ツールの代表とも言えるビジネスチャットツールの市場規模を見ても、導入が急速に進んでいることがわかります。2019年度のビジネスチャット市場規模は約100億円ですが、2024年には3倍の300億円まで拡大すると言われています（※1）。 日本で急速に社内連絡ツールの導入が進んでいるのには、大きく2つの理由があります。

（1）コロナ禍による働き方の多様化

コロナ禍によって働き方に大きな変化が起こり、テレワークや時差出勤などの導入が急速に進んでいます。東京都内のテレワーク普及率は2021年2月時点で6割を超え（※1）、今後も伸びることが予想されます。こうなると社員の働く時間や場所があわなくなり、情報共有がしづらくなります。 従来のメールによる情報共有では、どうしても情報共有の効率が悪くなります。

毎回あいさつ文を入れたり、資料をファイルサーバから選んで添付したりするのが面倒と感じる方も多いのではないでしょうか？またメールにはチームメンバーが増えるとやり取りを追いきれないなどのデメリットもあります。 一方ビジネスチャットなどのツールを導入すれば、LINEのように手軽にメッセージのやり取りが可能になります。

さらにチームを細かく分けて管理できたり、時系列で過去のやりとりを追えたりするなど業務効率化につながるメリットもあります。 1つの会社でも働き方が多様化する今、情報共有するには専用ツールが必須になってきているわけです。

（2）社内外の人材活用

最近は複数の企業が集まってチームを組むプロジェクトも多くなってきました。こういった案件では、社外メンバーと密接に情報共有する必要があります。しかし従来からある社内向けグループウェアでは、社外メンバーが参加できないケースもあります。外部メンバーとスムーズに情報共有するため、社内連絡ツールの導入に踏み切る企業が増えています。 

またこれから新たなイノベーションに向けて、他業界の人材や海外の人材などさまざまな人材を起用するケースも出てくるでしょう。こうなると従来の情報共有方法では、スピードが遅くなってしまいます。 ビジネスチャットツール導入企業に行われた調査によれば、導入メリットとして「スピーディーなコミュニケーションができるようになった」「複数人での情報共有が容易になった」という回答が上位となりました。

また「さらにコミュニケーションが活性化した」という回答もあり、業務効率化だけではなくコミュニケーションが深まる効果も期待できます（※2）。

⒉比較検討すべき社内連絡ツール14選

まずは代表的な社内連絡ツールの中から比較検討して、自社に合うものを絞り込みましょう。ここでは、日本で2021年11月現在利用できる社内連絡ツールについて解説します。 

なお社内連絡ツールは大きく「ビジネスチャット型」「グループウェア型」「社内SNS型」に分かれます。まずどのタイプにするか決めておくと、比較対象を絞り込みやすくなります。

Chatwork【ビジネスチャット型】

メールや社内掲示板より手軽に、メンバー同士でメッセージや資料のファイルをやりとりできるツールです。1対1のほか、グループを作成して特定のメンバーだけで情報共有することも可能です。
モバイルで使う前提なので、場所や時間にとらわれず利用できるメリットもあります。

（1）Chatwork【ビジネスチャット型】

国産の社内連絡ツールとして日本で高いシェアを誇るChatwork。国内で33万社以上の企業に導入されています。日本企業向けに作られているため、インターフェイスのわかりやすさには定評があります。またセミナーやマニュアルなども用意されており、サポートが手厚いのも大きな特徴です。

参考URL： Chatwork（Chatwork株式会社）

（2）Slack【ビジネスチャット型】

世界シェアの高いSlackですが、日本でも利用者は増えており、Slackの利用者を国別でみると日本はアメリカに次いで2位となっています。海外でも利用者が多いため、グローバル展開を考える企業にも向いています。 機能はシンプルですが、多くの外部アプリケーションと連携できる点がSlackの大きな強み。スケジュール管理ツールやタスク管理ツールなど普段使っているアプリと連携させれば、より業務の効率化につながります。

参考URL： Slackの日本市場は世界2位、アクティブユーザー100万人（株式会社インプレス）

（3）Microsoft Teams【ビジネスチャット型】

基本はテレビ会議システムですが、他のビジネスチャットと同じようなチャット形式でやり取りできる機能もついています。Office365利用ユーザーなら追加コストなしで利用でき、Officeとの連携機能が充実しているのも強み。 また多言語対応している点もTeamsのメリット。テレビ会議やチャット機能ではリアルタイムで翻訳できる機能も搭載。グローバルなやり取りの多い企業に便利と言えるでしょう。

（4）Google Chat【ビジネスチャット型】

Googleが提供する社内連絡ツールの総合版「Google workspace」に含まれているビジネスチャットツール。機能はSlackのようにシンプルで、手軽にテキストメッセージやファイルのやりとりができます。GmailやGoogle Driveなど、他のGoogleツールとシームレスに使える点が大きな特徴。 現在はGoogle Workplaceを契約している企業向けのサービスのため、利用するにはGoogle Workplaceの法人契約が必要です。

（5）Talknote【ビジネスチャット型】

日本企業が開発した社内連絡ツール。AIを搭載しており、チャットなどの内容をもとに組織や業務の課題を洗い出せる点が大きな特徴です。また運営会社からコミュニケーションを活性化させるためのアドバイスをもらえる点も、他のツールにないポイント。国内1000社以上に導入した実績があり、本部と拠点のコミュニケーションを深めたいチェーンストアが導入するケースが多いようです。

参考URL： Talknote（Talknote株式会社）

（6）InCircle【ビジネスチャット型】

国産の社内連絡ツールの中でも、特にデータ暗号化などセキュリティ対策を重視しているツールです。海外製の社内連絡ツールではデータ保存場所が気になるところですが、「InCircle」は国内のデータセンターを利用。より厳しいセキュリティを考える官公庁など向けにオンプレミス（ユーザーの環境内に機器を設置する手法）にも対応しています。  実際にこうした高いセキュリティ対策が評価され、金融や公共サービスなどの導入実績が多いのが特徴。利用料も1ユーザー当たり月額180円とリーズナブルな点もメリットでしょう。

参考URL： InCircle（株式会社DXクラウド）

（7）direct【ビジネスチャット型】

建築業界向けに開発された国産ビジネスチャットツール。竹中工務店や大林組などの導入実績があります。最近は運輸業界など他業界にも採用されています。3つのトークルームを同時表示できるオプションもあり、管理者と現場のやりとりを効率化できる点が大きなメリット。チャットや通話機能のほか手書きのメモや図をシェアできる機能など、現場での使い勝手のよさを考慮しています。 1ユーザー当たりの課金ではなく月額制。ベーシックプランの場合10名までで月額6,000円となっています。ユーザー数によってプランの変更も可能。フリープランもありますがデータ保持期間が180日までなので、実質トライアル向けと言えるでしょう。

参考URL： direct（株式会社L is B）

（8）LiveTalk【ビジネスチャット型】

「ダイバーシティ・コミュニケーションツール」というコンセプトで富士通が2015年から提供している社内連絡ツール。発言を音声認識して、自動的にリアルタイムでテキスト変換・翻訳できる点が特徴です。聴覚障がいを持つ人材や外国人など、多様なメンバー同士でもスムーズなコミュニケーションができます。 音声の自動テキスト変換機能を利用し、議事録などの資料作成を効率化することもできます。ただしWindowsのみで動作するため、モバイルではなくPCでの利用が前提。一般的なビジネスチャットとはやや用途が異なります。

参考URL：FUJITSU Software LiveTalk（富士通株式会社）

（9）TopicRoom【ビジネスチャット型】（※2022年6月30日にサービス終了予定）

NTTのグループ企業が開発・運営する国産ビジネスチャットツール。基本のチャット機能に加えファイル管理機能も備わっています。特にセキュリティ機能に注力しており、セキュリティポリシーに厳しい企業でも利用できるよう配慮されています。 ただし強固なセキュリティ機能を使うには、上位のEnterpriseプランを利用する必要があります。初期費用（50,000円）がかかるほか、ユーザー単位の課金と別に月額で30,000円がかかります。なお本サービスは2022年6月をもってサービス終了することが発表されています。

参考URL： Topicroom（NTTテクノクロス株式会社） 

【詳しく解説！】業務改善領域のプロフェッショナル人材ってどんな人？

グループウェア型

ビジネスチャット機能もありながら、スケジュール管理やタスク管理、タイムカード機能などグループウェア機能も充実したツールです。
1つのツールで完結するのでより高い業務効率化につながります。しかしすでに使っているツールがあるとバッティングしやすいというマイナスの特徴もあります。

（10）WowTalk【グループウェア型】 

ワウテック社が開発・提供する「WowTalk」も、使いやすさに定評のある国産の社内連絡ツール。東京メトロなど7,000社以上の導入実績があります。 チャット機能のほか、タスク管理や社内掲示板、日報、安否確認など日本企業向けの機能が充実しています。簡易なグループウェアとして社内に導入するケースも多いようです。

参考URL： Wowtalk（ワウテック株式会社）

（11）Aipo【グループウェア型】

IT系ベンチャー企業TOWN社が開発・運営する社内連絡ツール。スケジュール管理やタスク管理、日程調整機能などもあり、手軽なグループウェアとしても利用できます。 またAipoでは機能ごとの課金を採用。例えばチャット機能は全社員、プロジェクト機能は10名だけという設定も可能です。自社に合うツールだけ選択すれば、無駄なコストを抑えることができます。

参考URL： “Aipo（TOWN株式会社）

社内SNS型

TwitterやFacebookのようなSNSの社内限定バージョンと言えるようなツールです。プロジェクト単位で使うというよりは全社に導入するケースが一般的です。
業務で付き合いの少ない社内メンバーとつながるきっかけになり、社内イノベーションの促進にもつながることも期待できます。 なお、ビジネスチャット以外にも資料などのファイルをシェアしやすくするためのツールとして、「Googleドライブ」や「One drive（マイクロソフト）」もあります。こうしたファイル共有ツールをあわせて活用すれば、メールに添付する手間が減り常に最新の資料を共有できるようになります。

（12）LINE Works【社内SNS型】

メッセージアプリ分野では日本で圧倒的なシェアを誇るLINEのビジネス版。国内ですでに30万社以上に導入されています。 LINEとほぼ同じインターフェイスのため、導入しやすいのが最大のメリット。チャット機能の他、ビジネス向けにスケジュール管理やファイル共有機能なども搭載されています。またLINEと同じくテレビ電話機能もあります。無料プランもありますが、ライトプランなら1ユーザー月額300円と比較的安い価格なのでコスト重視の企業にもおすすめです。

参考URL： LINEWORKS（ワークスモバイルジャパン株式会社）

（13）Workplace by meta （旧名：Workplace by Facebook）【社内SNS型】

Facebookのビジネス版とも言えるWorkplace by meta。海外ではスターバックスなど大手の導入実績が豊富です。最近は日本でもLIXILや生協など、導入実績が増えてきました。 Workplace by metaはインターフェイスがFacebookとほぼ同じのため、慣れているユーザーには使いやすいでしょう。また全社員が自動的につながるため、業務で接点のなかった社員とコミュニケーションをとるきっかけになります（部門やプロジェクトごとにクローズドなやり取りももちろん可能です）。そのためオープンなコミュニケーションを目指す企業に向いています。

参考URL： スタバを変えたFacebookの「Workplace」　日本市場での可能性は？（アイティメディア株式会社）

（14）Yammer【社内SNS型】

マイクロソフトが提供している社内SNS。チームを作ったり、外部のゲストを呼べたりする機能もありますが、基本は社内のみで使えるSNS。プロジェクトのやりとりをするというより、会社全体のコミュニケーション活性化に役立つツールと言えます。 同じマイクロソフトの社内連絡ツールにはTeamsもありますが、プロジェクト管理用にTeams、社内全体のコミュニケーション用にYammerという使い分けが一般的です。なおYammerは単独では契約できません。Office365を契約していれば利用可能です。

参考URL： Yammer（Microsoft Corporation）

3.まとめ

最近は社内連絡ツールの種類が増えてきたため、比較検討するのが難しくなってきました。まずおさえておきたいのは、この5つのポイントです。

こういったツールの選定では、どうしてもシェア（知名度）やコストに注目しがちです。しかし社内連絡ツール選びでは、実際に使う現場に受け入れられるかも大切なポイントです。想定されるユーザーの属性やスキルも考えて検討する必要があります。 

また口コミ情報も参考にしたいところです。ネットの口コミよりも役立つのはやはりリアルな意見でしょう。取引先などから広く口コミを集めれば、使い勝手や導入時の注意点など具体的な情報が手に入ります。今後もあらゆる業界で、プロジェクトメンバーの多様化が進むことは間違いありません。
こうした状況ではこれからますます社内連絡ツールの重要性が高まるでしょう。

ツール選定や、社内のコミュニケーション活性化などを企画する際に、そのプロジェクトをリードする人材は必須要件です。
社内の人材だけでは難しい場合、外部のプロフェッショナルを招へいするのもひとつの解決策になります。

なお、みらいワークスは国内最大級のプロフェッショナル人材データベースの運営企業です。
プロジェクトを手動する人材が社内におらず「すぐに人が必要」「社内の若手人材を育てていきたい」などのニーズがある方は、お気軽にご相談下さいませ。

（株式会社みらいワークス　Freeconsultant.jp編集部）

​​​​​​​※1：テレワーク導入率調査結果をお知らせします！（第1737報）緊急事態措置期間中の2月後半の調査結果（東京都新型コロナウイルス感染症対策本部）
※2：大手企業のビジネスチャットツールの利用状況調査（伊藤忠テクノソリューションズ株式会社）