DX推進に向けて大手企業が活用しているITツール9選！【導入事例調査】

近年、日本国内では少子高齢化の影響による労働人口減少問題やコロナの影響による業績不振など、事業を推進するうえで多くの課題が山積みとなっています。

多くの企業は組織としてリスキリングなどでデジタル活用ができる人材育成や業務効率向上に向けたテクノロジー導入をすることで、目の前の課題を一つずつ解決しています。特に大手企業では大規模なDX推進活動でうまくITツールを活用することで大きな成果をあげている企業も多いようです。

本記事では、大手企業のITツール導入と成果について焦点をあてご紹介し、特に大手企業で活用されているITツールを9点ご紹介いたします。

1.大手企業で活用されている営業ツール3選！デジタル活用で営業のパフォーマンス最大化

営業活動においてITツールは必要不可欠な存在となりつつあります。特に大手企業で営業人数や取り扱うデータ数が多くなると、ステータス管理やデータ集計、報告などを効率的におこなう必要があります。そこで活用されているのがSFA（営業支援ツール）やCRM（顧客管理ツール）です。

Salesforce(セールスフォース)

Salesforceは、米国カリフォルニア州に本社を置く、SFAやCRMなど顧客管理ソリューションを中心としたクラウドサービスです。日本国内では、営業も含めたDXプロジェクトを推進するにあたり、顧客情報の一元管理やステータス管理などで活用されています。

セブンイレブン・ジャパン、三井住友カード、SOMPOホールディングス、みずほ証券、ANA、富士フイルム、富士通などの企業が導入し、Salesforceを活用しています。

たとえば、富士通では全社DXプロジェクトである「Fujitsu Transformation（フジトラ）」を推進し、Salesforceを基盤として、グローバルに標準化、営業からインサイドセールス、マーケティングまでを一気通貫で連携させることで、業務効率を格段に上げるだけではなくリアルタイムで顧客ニーズを捉え、ビジネス全体を可視化することができるようになっています。

Kintone(キントーン)

kintone(キントーン)は、サイボウズ株式会社が提供している、Webデータベース型の業務アプリ構築クラウドサービスです。kintoneの特徴として、ノーコードで直感的に業務アプリ作成やアプリカスタマイズなどができる点、他のさまざまなシステムとAPI連携ができる点などで高く評価されています。

三菱重工業、NECネッツアイ、日清食品グループ、住友商事、資生堂、日産自動車、DeNA、KDDIなどが導入をしており、営業部門からバックオフィスまで幅広くさまざまな部門で活用されています。

NECネッツアイでは、社内の各部門から見積もり要求のメールがバラつきのある情報で来ていました。そのため、必要情報が不足していたり、ベテラン社員にノウハウが属人化していたりと業務負担に課題がありました。kintoneで見積もり依頼フローを構築することで2,880時間の工数削減ができ、業務負担の偏りが軽減できています。

Sansan(サンサン)

Sansan(サンサン)は、法人向け及び個人向けのクラウド型名刺管理サービスを提供しており、あらゆる顧客情報を活用することで、顧客理解を支援し営業成果を最大化することが可能なツールです。SFAやCRM、MAといった外部のシステムと連携、統合することで、効率的な営業活動を促進します。

三菱倉庫、日本通運、エレコム、NECソリューションイノベータ、三菱地所、レノボ・ジャパン、三井不動産、コニカミノルタ・ジャパンなどが導入しており、売上向上やリードナーチャリングに寄与する成果を出しているようです。

三菱倉庫は、調達から流通、販売までを一貫で担うロジスティクスサービスをグローバルに展開しており、営業やマーケティング強化に向けてSansanをデータベースとして活用しています。導入後、昨対比でアポイント数が２倍以上に伸長、長年課題としていたクロスセルの突破口としての活用などsansan導入による成果が出ているようです。

2.大手企業で活用されているビジネスチャット3選！社内コミュニケーション効率化

大手企業において部門や部署を複数跨ぎ連絡を取り合うコミュニケーションで、重要となるのが効率的なコミュニケーションです。ビジネスシーンにおいて、以前は電話やメールなどが主流でしたが、現在多くの企業でチャットツールを活用した情報共有や連携が主流になりつつあります。主にどのようなコミュニケーションツールが活用されているかみていきましょう。

Slack(スラック)

Slackはグループチャット、1対1のメッセージング（ダイレクトメッセージ）、音声通話などをWebサービスとして提供しており、ユーザビリティの高さやワークフローなどの機能面でユーザーから高く評価されており、近年多くの企業が導入しています。

NTTドコモ、資生堂、リクルート、NTTデータ、クレディセゾン、コクヨなどがSlackを導入しており、API連携も可能なため効率的なコミュニケーションを図るうえで多くの企業でなくてはならないツールとなっています。

NTTドコモは、厳格なセキュリティポリシーのため社内コミュニケーションツールを含めた業務システムの多くを内製開発したツールを利用していました。しかし、コロナの影響により従業員が在宅での業務対応に迫られたため、内製ツールのみでのコミュニケーションに限界を感じていました。

コロナ禍にスピーディーにコミュニケーションツールを変更したためSlack のユーザーが急増し、社内コミュニケーション文化が一気に変わりざまざまな部署で効率的な情報連携が進んでいます。

Microsoft Teams(チームズ)

Microsoft Teamsは、マイクロソフトがWindows、macOS、Linux、iOS及びAndroid向けに開発し提供するコラボレーションプラットフォームで、コミュニケーションツールとしてTeamsが含まれており、Microsoft 365アプリケーションの一部となっています。

ホンダモビリティソリューションズ、日清食品グループ、三井物産、アサヒグループジャパン、NTT西日本、サントリーなどに導入されておりTeams単体での活用ではなく、Microsoft 365上のさまざまなアプリケーションと連携できる点がこの製品の強みとなっています。

サントリーではPower AppsとTeamsを連携することで、ノーコードやローコードによるシステム開発の内製化を加速させています。若手従業員が起点となり、品質管理の仕組みのデジタル化をおこない、紙のチェックシートをシームレスに実現できるようになっています。またTeamsの機能との連携性を高めて、Teamsのメンバーを選択して報告、承認依頼を簡単におこなえるような仕組みとなっています。

ChatWork(チャットワーク)

Chatwork（チャットワーク）は、クラウド型ビジネスチャットツールとして多くの企業に利用されており、チャットなどのメッセージやりとりだけでなく、タスク管理やファイル共有、ビデオ通話などの機能によりプロジェクト管理に向いているチャットツールとして知られています。

大日本印刷、船井総合研究所、サイバーエージェント、GMOインターネット、京都大学iPS細胞研究所などがChatWork導入をしており、効率的な業務を進めるうえで欠かせないコミュニケーションツールとして中小企業から大手企業まで幅広く利用しています。

GMOインターネットのデベロッパーリレーションズチームでは、コロナ前からChatWorkを活用したコミュニケーションを推進しており、在宅勤務にありがちなコミュニケーション課題が少ないといいます。イベント出展や広報業務における情報共有にChatworkを活用し、在宅勤務中はオンラインビデオ会議をあわせて活用することで、スムーズにプロジェクト推進ができているようです。

3.大手企業で活用されているMAツール3選！顧客分析と効果的なアプローチが可能に

Salesforce Pardot(パードット)

Pardotとは、セールスフォース・ドットコムが提供するマーケティングオートメーションツール（MA）です。Pardotを活用することで、マーケティング活動に必要なWebトラッキング、ランディングページ作成、WEBフォーム作成、リストに対してのメール配信が可能となります。

加えて、Pardotを利用することで、マーケティングの結果をリアルタイムにレポーティングすることができるので、PDCAサイクルを効率的に回すことが可能となります。

Uber、日本航空、IBM、ANA、富士フィルム、ビッグカメラ、JR東日本、セブンイレブン・ジャパン、任天堂、アフラック、JTB、コニカミノルタジャパンなどの企業がPardotを利用しており、多くの企業でSalesforceと連携して活用されています。

コニカミノルタジャパンは営業力の強い組織として知られていますが、マーケット成熟の影響により時代にあわせた施策が実行できるよう営業改革を進める必要がありました。そこで同社はPardotを導入し、インサイドセールス部門を立ち上げました。

より役割を細分化、パイプラインを構築することで、現状を見える化するとともに案件創出の仕組みを構築しました。結果、マーケティング、インサイドセールス、営業が三位一体となり活動することで、売上が伸長しているようです。

Marketo(マルケト)

Marketo（マルケト）とはマーケティングオートメーションに特化した、SaaS収益実績管理および中規模からエンタープライズの企業間取引向けセールスソフトウェアツールです。2018年10月以降、Adobe Inc.の傘下となっています。メールマーケティングやLP作成、リスト作成・管理などの機能が備わっており、さまざまなデジタルツールと連携することで、クロスチャネルマーケティングを可能とします。

花王、セイコーエプソン、ソフトバンク、三菱電機、オープンハウスグループ、鹿島建設、日清食品ホールディングス、パナソニックなどが導入しており、マーケティングの主要機能としてMarketoを活用している大手企業が多いようです。

三菱電機株式会社は、2021年から営業本部内にデジタルマーケティング推進グループを立ち上げ、自社のB2Bマーケティングの刷新に取り組みました。その要となるのは、全事業本部の個別事業を統合する顧客起点のソリューションサイトと、そこから得られるリードを営業へとつなげるMA思想に基づくプロセス構築でした。

マーケティングから営業までのパイプラインを再定義、Adobe Marketo Engageで資料ダウンロードの入力フォームを追加し、自社サイト内からの誘導も増やした結果、新規顧客獲得数は25倍の月間100件に増加したとのことです。

SHANON(シャノン)

SHANON(シャノン)は、「マーケティングの再現性で世界を変える」というミッションを掲げ、専門的なマーケティングに対して誰もが成果を出せるようにするためのサービスを展開しています。マーケティングの再現性を社会に普及させることで企業の『顧客の創造』をより簡単にできる支援をしています。

リコージャパン、LIXIL、三菱総合研究所、BIPROGY、日立製作所、ソニーネットワークコミュニケーションズ、SCSK、内田洋行、ブラザー、NTTコミュニケーションズ、富士通、日本生命保険相互会社などの企業が導入しており、外資系のMAツールが多い中簡単に使いやすいユーザビリティと多機能な面を評価されている国産のMAツールとなっています。

BtoBマーケティング業務をより高度化するため、シャノンのSMP(シャノンマーケティングプラットフォーム)を導入したのがブラザー社です。同社は1908年にミシンの修理業から始まり、一世紀以上にわたり老舗企業としてプリンターや複合機などのリンティング・アンド・ソリューションズ事業をグローバルに展開しています。SMPの導入による効果は、受注までの顧客データを見える化できたことです。

これまで同社は大手企業を中心としたマーケティング活動を展開していたものの、中堅、中小規模の企業も同様に重要だということが分析の結果判明し、対象幅を広げたマーケティング活動を開始しております。

4.まとめ

今回は主に大手企業で活用されている営業DXツールやマーケティングDXツールをご紹介しました。さまざまなDXツールを活用することで、組織として効率的に活動できたり、売上拡大に貢献することができます。大手企業がどのように活用しているかを知る良いきっかけになったのではないでしょうか。

一方で、DXツールを戦略的に導入したり、活用する人材を確保することも重要です。弊社は、デジタル活用が課題となっている企業に必要なプロフェッショナル人材を必要なタイミングでご提供できる、フリーコンサルタントのデータベースを運営しています。
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（株式会社みらいワークス　Freeconsultant.jp編集部）