【就活生必見】新卒でコンサルタント会社に入社できる？向いている人の特徴・就活エージェントまで紹介

コンサルタントの仕事は、給料や待遇の良さから新卒の就活市場で人気の職業の1つです。実際に「自分もコンサルタントとして働きたい！」と思っている人も多いのではないでしょうか？

しかし、実際にコンサルタントとして働くのは簡単ではありません。

そこで今回の記事では、「そもそも新卒がコンサルタント会社で働けるのか？」という疑問を解決しつつ、メリット・デメリットについて解説していきます。記事後半ではコンサルティング業界に強い就活エージェントについても紹介していますので、気になる人はぜひ参考にしてみてください。

※本記事に記載されている求人に関する情報などは2024年時点のものです。

新卒でコンサルタント会社に入社することは可能？採用されるの？

結論から言うと、新卒でもコンサルタント会社に入社することは可能です。とはいえ、誰でも入社できるというわけではありません。

次の3つの理由から入社・採用の確率が低いと言われています。

• 周りがエリートだらけだから
• 採用人数が少ないから
• 選考の内容が独特

詳しく見ていきましょう。

周りがエリートだらけだから

コンサルタントの仕事は、物ではなく、知識やアイディアを売る仕事です。そのため、効率的に物事をこなす力や、ある一定の知識や経験、クライアントへの信頼性が欠かせません。よって、コンサルタントでは、学歴を加味して選考を行う傾向があります。

なお、志望者の中には、東京大学をはじめとする有名大学出身の新卒が参入してきます。膨大なエントリーがある中、企業側もまず、履歴書でしか人物の特徴を図ることができません。そのため、おのずと学歴での判断が行われてしまうことから東大をはじめとする有名大学出身者の方が採用されやすいと言われていました。

しかし、近年では有名私立大学出身者の採用も幅広く行われるようになってきています。さらに、専門性のある分野のコンサル業界では、大学卒ではない方の採用が行われるなど、採用方法に変化が生まれているのも事実です。

採用人数が少ない

コンサルティング業界の採用人数は決して多くありません。

【2024年採用情報】

会社名	採用人数
アビームコンサルティング	301名～
ベイカレントコンサルティング	301名～
ドリームインキュベータ	74名
野村総合研究所（NRI）	6～10名
日立コンサルティング	20名程度
クニエ	非公開（2020年～2024年：31名～38名）

引用：マイナビ2024、日立コンサルティング採用情報、ドリームインキュベータ採用情報

新卒の方に人気のコンサル会社の採用人数を調査してみたところ、301名～と採用人数が多い企業もありますが、採用人数が10名未満と少ない企業も見られました。

大手コンサルタント会社でも、数十人程度しか新卒の枠は用意されていません。また、医療系コンサルティングファームにもなると数人単位で活動していることもあります。いかにコンサルティング業界が狭き門なのか分かります。

選考の内容が独特

就活の選考イメージとしては、「履歴書→1次面接→2次面接→役員面接→内定」となることがほとんどです。さらに業種によっては実技試験も課せられます。

一方、コンサルティング業界は「フェルミ推定」と「ケース面接」という選考が行われることが多いです。

【フェルミ推定】

実際に調査することが難しい事柄について、自分が持っている知識や経験を使って倫理的な予測を立てる思考方法

【ケース面接】

フェルミ推定で立てた予測を使って、どのように課題を解決していくかを探ること。それを面接形式で回答していく。

例えば「日本に車は何台ありますか？」という実際に調査することが難しい問いに対して予測を行い、面接官の質問に答えます。

このように、コンサルタント業界へ就職する場合、通常の面接・試験の他にもケース面接があるため、より範囲の広い面接対策が必要となるのです。

新卒でコンサルタント会社に入社するメリット7つ

ここでは、新卒でコンサルタント会社に入社するメリット7つをご紹介していきます。

1. スキルアップができる
2. 一般的な事業会社ではできない経験がある
3. 実力次第で年収アップ・昇格が見込める
4. コンサルタント業界の文化に馴染める
5. 自信を身に着けることができる
6. 自分の強みを生かせる
7. 企業に必要なスキルを身に着けることができる

1つずつ解説していきますので、新卒の方でコンサルティング会社に入社したいと検討している方はぜひチェックしてくださいね。

（1）スキルアップができる

最も分かりやすいメリットは、「スキルアップの内容が濃い＋早い」という点でしょう。

一般企業は新卒を数年かけて育て、定年まで働けるようにバックアップすることが多いです。しかし、コンサルタント業界の場合は、新卒からでも第一線で活躍できる人材を探している傾向にあります。「コンサルタントとして働いた1年は、一般企業の3年分に相当する」と比喩されるほど、コンサルティング業界のビジネスサイクルは早いのです。コンサルタントの仕事は覚えることや失敗することも多いですが、その分自分のスキルアップに繋がっていきます。そのため、2年目には仕事のスピードも品質も大きく向上しているでしょう。

加えて、コンサルティング業界は人材の入れ替わりが激しいとも言われています。ライバルに負けないためには、嫌でもスキルアップしないといけない環境に置かれることが多いです。そのため、活躍を期待されている場合、新卒からでも責任のあるポジションを任されることもあるでしょう。

なお、外資系のコンサルティング企業になると「評価されて昇進するか、それとも評価されず退職するか」という価値観を表した「アップオアアウト」という言葉があるくらい競争率が激しいです。このように、コンサルティング業界ではスキルアップできる環境・スキルアップしないといけない環境が作られています。蓄積されたスキルは他の分野でも活用できることもありますし、将来的に独立などを考えている人には最高の環境と言えるでしょう。

（2）一般的な事業会社ではできない経験ができる

コンサルタントは、一般的な業種の職場と違い、案件ごとにプロジェクトチームが組成され、チームごとにクライアントの問題解決のために業務をこなします。案件ごとに毎回新しい仲間に入れ替わり、固定の先輩や上司がいないため、決まった環境に固定されず、常に新しい環境下で働くことが可能です。これは一般的な事業会社ではなかなかできない経験になるので、常に変わる新しい環境を利用して自身の成長に繋がるでしょう。

また、コンサルタントの顧客は、企業の立て直しを考える上層部であることがほとんどのため、社長や会長クラスの人と関わるケースもあるでしょう。これらの経験があれば、目上の人に対して納得いくプレゼンを作る力や、どんな質問に対しても回答する力を身に着けることができます。

いずれ転職することになったとしても、この経験は多くの事業で重宝されることでしょう。

（3）実力次第で年収アップ・昇格が見込める

ご存じの方も多いと思いますが、コンサルティング業界は他業種に比べて平均年収が高いです。

国税庁が調査を行った「令和3年分民間給与実態統計調査」によると、国内の平均年収は約443万円という調査結果に至っています。しかし、業界ごとの年収調査を行う「年収ラボ」の調査によると、1番年収が高いコンサルタント会社で平均1,947万円と約4.3倍の給与を取得していることが分かりました。因みに、難易度は高いものの「外資系コンサルタント」として就職できれば、コンサルタントの中でもより年収が高くなります。

さらに、コンサルタント会社の中には「成果主義」が根付いていることもあります。そのため、成果によっては、特別手当が出たり、次年度の大幅な昇給にも期待することができるでしょう。自分の実力を評価してもらいたい人は、コンサルタントとして働くのがおすすめです。

（4）コンサルティング業界の文化に馴染める

コンサルタント業界には、よりクライアントの求める結果を出すために次の様な文化があります。

• 結論から述べる、仮説を設定してから調査を行う
• アクティブに行動する
• 認識のズレを無くすためにコミュニケーションは頻繁に行う
• スケジュールは柔軟に対応するようにしておく
• 30分毎などの細かなタイムスケジュールを決めておく
• 新しい閃きや発想には迷わずに挑戦する
• 時間をお金で買う
• 時間が無駄だと判断できる会議や根回しはしない

コンサルタントは、定められた契約期間内で求められる結果を出すことが仕事です。そのため、時間を非常に大事にする文化があります。クライアントと自分とのお互いの時間を効率良く利用できるような、思いやりが大切です。

コンサル業界独特の文化は一見難しそうに感じますが、慣れてしまうと意外と苦痛になることもなく仕事を進めることができるでしょう。

（5）自信を身につけることができる

コンサルタント業界は、幅広い企業にコンサルタントとして携わることができます。よって、様々な知識や経験、人間関係を得て、自分に大きな自信をつけることができるでしょう。また、成果主義でもあるため、結果次第では年収の増加も期待できます。

コンサルティング業界は、有名大学を卒業しても一部の人しか入社できない狭き門であるため、新卒で入社できることは、自分の自信に大きく繋がります。また、仮に転職するとなっても、コンサルティング業界で身に付けてきたスキル・能力・経験があることで、大きな自信のもと転職先でも活躍できるでしょう。

（6）培った自分の強みを転職先で活かせる

転職の幅が広がることも、新卒がコンサルティング企業に入社するメリットと言えるでしょう。軽く挙げるだけでも、コンサルタントの仕事には以下のようなものがあります。

• クライアント企業からのヒアリング
• 課題に関するリサーチ
• 課題をクリアするための企画立案
• クライアント企業へのプレゼン
• プロジェクトの実行や指示

など、他にも仕事はありますが、上記だけでもヒアリング能力、コミュニケーション能力、プレゼン能力など汎用性に優れたスキルを手に入れることができます。これらのスキルは、どんな業界・企業においても重宝されるものです。

さらに、1つの業界を追求したコンサルタントの場合、業界への事前知識があるため転職を行いやすいでしょう。一方で、専門性のあるコンサルティングファームから総合系コンサルティングファームへ就職をすれば、知識の幅をさらに広げられるため、業種に縛られないコンサルタントとしてスキルアップにも繋がります。

終身雇用への懸念が強まっている日本において、これは大きなメリットと言えるでしょう。

（7）起業に必要なスキルを得ることができる

コンサルタントは、企業経営問題に関する課題解決を仕事としているため、実際に起業を行う際に必要な知識やトラブルケースを学ぶことができます。そのため、今後起業したいと考えている人にとって、コンサルタントは非常に役立つ知識を身につけることができるでしょう。

また「経営者と対面して経営に携わっていく」という経験も非常に重要です。

• 個人プレイだが結果を出している人
• チームで働くことを尊重し、結果より効率を重視する人
• 人望が厚く、優秀な人材が集まりやすい人

など…

経営者と関わることで、起業する際に「自分がどういった経営者を目指すべきなのか」という指標にもなります。場合によっては、起業する業界での強いコネクション・パイプを作ることもできるでしょう。

新卒でコンサルタント会社に入社するデメリット5つ

新卒でコンサルタント会社に入社することで多くのメリットを感じることがありますが、逆にデメリットに感じることもあります。メリットだけを読んで入社すると、そのギャップに挫折してしまうかもしれません。そのため、事前にコンサルタントのデメリットを確認しておきましょう。

＜新卒でコンサルタント会社に入社するデメリット5つ＞

1. 長時間労働を強いられる場合もある
2. クライアントへの提案内容が難しい
3. 異業種への転職時に年収が下がる場合がある
4. プライドが高くなることもある
5. 事業会社での経験を得られない

ここからはデメリット部分についても解説していきます。

（1）長時間労働を強いられる場合もある

時期やプロジェクトの規模にもよりますが、一般企業と比較するとコンサルティング業界の勤務時間は長い傾向にあります。

コンサルティング業界は、クライアントからの信頼が命です。その信頼を裏切らないためにも、顧客が満足するような成果を上げなくてはいけません。そのため「少しでも満足してもらいたい」「より良い成果を提供してあげたい」という気持ちから、残業はもちろんのこと休日勤務まで発生することが多々あります。

また、期限が迫っている場合は、さらに激務になる可能性も考えられるでしょう。とくに新卒の場合、仕事に慣れるまでは膨大な作業を効率的にこなせず、早朝出勤→終電で帰宅というループを経験している新卒は多くいます。

近年はワークライフバランスを改善する動きが強まっていますが、それでもコンサルティング業界の長時間労働は慢性的なものです。残念ながら、睡眠不足や不規則な食生活による体調悪化、精神的な疲れによるうつ病などによって退職するというケースもあります。今後も少しずつ改善されていく可能性もありますが、やはり激務であることや長時間労働であることは念頭に置いておく必要があるでしょう。

（2）クライアントへの提案内容が難しい

大学などでコンサルタントについて学んできたとしても、それはあくまで知識であって実践的なものではありません。そのため、実際にクライアントへ提案をする際、どう提案すればいいのか内容が難しいと感じることもあるでしょう。

理想の提案だけを述べていても、はっきり言ってしまえば「机上の空論」であり「コンサルタントの独りよがり」な印象を与えてしまいます。よって、クライアント企業を窮地に立たせてしまう可能性も否定できません。

「何事も経験！」とは言いますが、クライアントがいる以上、コンサルタントには成果が求められます。知識不足からのトラブルを防ぐために、新卒ではなく事業会社で働いてからコンサルタントを目指すという人もいるくらいです。

（3）異業界への転職時に年収が下がる場合もある

メリットでも解説しましたが、コンサルティング業界は年収も高くて昇給の幅も大きいです。そのため、異業種へ転職することで年収が下がることがあります。個人差によって変わりますが、コンサルティング業界と比較すると下がる可能性がたかいです。

さらに、転職先でコンサルタント時の年収と同じくらいの年収に戻すためには、数年かかることも珍しくありません。ただし、転職した先の業種によって十分なスキルや能力を持っている場合は、コンサルタント時の年収と同等の年収を得ることも可能でしょう。そのため、今まで住んでいた部屋よりもランクを下げる、買えていたものが買えなくなるといったことに耐えられない人は異業種への転職に向きません。

新卒のころから高い年収を貰える業界だからこそのデメリットとも言えるでしょう。

（4）プライドが高くなることもある

メリットの方では、コンサルティング業界で働くことは自信になると紹介しました。しかし、「自信＝プライド」となってしまう人もいます。

コンサルタントとして担当するプロジェクトは規模が大きいものもありますし、それが評価されれば給料としてしっかり還元されます。他の業種であればマネージャーなど中堅クラスの人が行う仕事を、新卒からでもやれるのがコンサルティング業界です。

その結果「自分は特別で、他の新卒よりも格上の存在」という強いプライドを持つことがあります。同じ新卒なのに見下してしまったり、上司にも上から目線になってしまうかもしれません。最悪の場合、クライアント企業に対しても不遜な態度を取ってしまう可能性まであります。そうなると、会社内の雰囲気が悪くなるだけでなく、コンサルタントを依頼してくる企業もいなくなってしまうでしょう。

プライドを持つこと自体は何も問題はなく、ときには強いプライドが仕事に良い作用をもたらすこともあります。しかし過度なプライドは、自意識過剰な人だと思われたり、自分の非を認めない傲慢な人だと思われかねないため、意識的に注意するようにしましょう。

（5）事業会社での経験を得られない

新卒でコンサルタントとして働いた場合、もちろんですが他業種・事業会社での経験がありません。そのため、クライアントと同じ目線・立場で考えることが難しいです。特に最初のうちは、以下のようなことに苦戦するでしょう。

• クライアントが抱える課題の分析
• 課題を解決するための提案
• クライアントを納得させるほどのプレゼン
• 提案を元にした実行、アドバイス

など…

もちろん、クライアントからのヒアリングで状況把握を行い、まとめて企画を立てることもできます。しかし、企画が本当にクライアントのためになる提案かは疑問が残ることも多いです。

第三者から聞いた知識と、自分が経験した知識というのでは、大きな差があります。それによってクライアントから「あの新卒は何も分かっていない」や「言っていることが表面的なことばかり」と、厳しいことを言われるかもしれません。ただ、これは新卒なら誰もが通る道です。嫌な気持ちになることは多いかもしれませんが、そこから経験を積むことでクライアントから信頼されるコンサルタントになっていけるでしょう。

【チェックリスト】新卒でコンサルタントになるのに向いている人の特徴8つ

ここまでコンサルタント会社で働くメリット・デメリットについて解説しましたが、自分がコンサルタントに向いているのかと疑問を持つ方も多いでしょう。

コンサルタントが向いている人の特徴は次の8つです。

＜新卒でコンサルタントになるのに向いている人の特徴8つ＞

• 勉強することが苦じゃない人
• 好奇心がある人
• プラス思考な人
• 数字に強い人
• 人の意見に耳を傾けられる人
• 向上心がある人
• コミュニケーション能力がある人
• 論理的思考力がある人

上記8つの特徴について解説していきます。

①勉強することが苦じゃない人

コンサルタントの仕事は多岐にわたりますが、クライアント企業の経営サポートがメインとなります。そのため、常に変化する社会情勢やクライアント企業に関わる専門知識を頭に入れなくてはいけません。さらには、基礎知識だけでなく、その知識を応用する方法も学ぶ必要があります。

【コンサルタントに必要な知識】

• クライアント企業に関連する市場
• 最新の成功事例
• 最新のマーケティング手法

など…

上記のように、コンサルタントとして働くためには「勉強に熱中できる・学ぶことが楽しい」という気持ちが必要です。ただ、コンサルタントの勉強は、高校や大学の勉強のように必死に教科書に書いてある知識を付けて問題を解くだけでは足りません。

「新聞や文献を購入して学ぶ」「ネットを介して最新情報をチェックする」というのはもちろんのこと、時には専門分野のスペシャリストにお願いすることもあるでしょう。このような勉強を苦と感じず、むしろ「誰が相手でも新しい知識・情報を得られることが楽しい」と感じることがコンサルタントには必要です。

②好奇心がある人

コンサルタントの仕事の成果に決まった答えはありません。だからこそ、常に「他の会社はなぜ業績を伸ばしているのか」や「リスクを極限まで減らすにはどうしたら良いか」など、知的好奇心を持って仕事に励める人はコンサルタントに向いています。

何に対しても興味を持つ人は、それだけで情報の蓄積を行えます。好奇心を自分の知識へと昇華させれば、いずれコンサルタントとして役立つでしょう。

③数字に強い人

コンサルタントは、クライアント企業の成長や立て直しの方法をアドバイスする仕事です。方法はいくつかありますが、ほとんどの場合で「数字」が関わってくるため、数字に強い人はコンサルタントに向いています。

多くの場合で数字を利用するため、資料からの数字の読み取りや計算などが苦手な人は、コンサルタントにはあまり向いていません。入力する数字が「1」違うだけでも結果が大きく変わり、結果的にクライアントを窮地に追い込む可能性があるため、正確性が非常に求められます。

ただ、数字の計算や読み取りは、練習を行えば克服できるため、コンサルタントになりたいけど数字が苦手という方は、計算方法や数値の読み取りを行う練習を行いましょう。

④プラス思考な人

コンサルタントの仕事に答えはなく、必ず成功するという保証はありません。プロジェクトによっては解決が難しい場合にも遭遇するため、どんな状況でも前向きに物事を考えプロジェクトを進行させていくことができるプラス思考の人は、コンサルタントに向いているといえます。

プロジェクトの内容によっては、何年かかっても成果をあげられず、提案したプランよりも遠回りになってしまう可能性も。よって、クライアントから問い詰められることにより、自分の不甲斐なさを感じてしまうこともあるでしょう。

しかし、ここで落ち込んだりネガティブ思考にならずに、絶対に諦めない心や、物事をポジティブに捉えられる力が重要です。ネガティブになり、諦めてしまうことでできることを見失い、クライアントにも良い印象を与えません。どうやったら解決できるかを最後まであきらめずに追求できることこそが、コンサルタントにとってもっとも重要です。

⑤人の意見に耳を傾けられる人

コンサルタントの仕事は、問題の解決力に注目がいきがちですが、それよりも重要なのは「クライアント企業が抱える課題を明確にするヒアリング力」と言えるでしょう。

解決すべき課題を間違えていたら意味がありません。そのため、企業側がどんな意図を持って意見を述べているのか、何を伝えたいのか、どうしたいのかを上手に聞き取れる人はコンサルタントに向いているでしょう。

コンサルタントは、企業側が抱えている課題を明確にし、さらに原因となっている部分を明らかにする必要があります。人の意見に耳を傾けられない人は、そもそもの解決したい意図を理解することができないため、プロジェクトを遂行することができません。ただ聞いているだけではなく、1つ1つのヒアリングに耳を傾け深掘りをしていかないと本質的な問題があやふやになってしまうため、企業側の方達が持つ意見にはしっかりと耳を傾けてヒアリングしましょう。

⑥向上心がある人

設定した高い目標に向けて、妥協せずにチャレンジできる人は、コンサルタントに向いているでしょう。

企業側から依頼されたプロジェクトが完了した際に、プロジェクトが上手くいったと達成感を感じることは大事ですよね。しかし、そこで満足していてはコンサルタントとしての成長はありません。「もしかしたら、もっと良い方法があったかもしれない」「自分の労働環境を改善すれば効率が上がるかもしれない」など、常に向上心を持つ必要があります。

こういった向上心を持つことは、自分の成長だけでなくクライアントにも大きな影響を与えます。なぜなら、クライアントは依頼したもの以上の成果を求めているからです。

コンサルタント側が現状以上の成長を目指す場合、クライアントが得られる成果も予想以上になる可能性があります。プロジェクトが完了したから終わりではなく、さらなる成長があると常に可能性を追求する向上心を持ちましょう。

⑦コミュニケーション能力がある人

コンサルタントは、仕事を依頼してくるクライアント企業と綿密なコミュニケーションを取る必要があります。何が問題なのかを聞き取ることから始まり、施策の提案や実行まで、課題解決に向けて双方の認識のずれがおこらないようにコミュニケーションは欠かせません。

さらに、最も大切なのは「適切なコミュニケーションが取れるか」という点です。企業の問題点を挙げ、それをどのようにして解決していくかをクライアントと話し合う必要があります。時には厳しい意見を言わなくてはいけない状況もあるでしょう。その場合、コミュニケーション能力を鍛えておくことで、相手にも納得して貰える伝え方ができるようになります。

コミュニケーションとは一方通行ではありません。こちらが質問・意見をするように、相手からも質問・意見があるのです。円滑に進められるコミュニケーション能力があれば、クライアントとの厚い信頼関係が作れます。

⑧論理的思考力がある人

物事を伝えるときに、なぜその答えに行きついたのか、根拠を示しながら伝えることができる人はコンサルタントに向いています。

クライアントに対して施策を考案しても、何の根拠もなく提案しただけでは信憑性が薄く映ってしまいます。そのため、施策自体がどんなに良いものであっても、明確な根拠がなければクライアントが施策を進めるのを躊躇うことにも繋がるでしょう。綿密な調査から仮説立てまで、しっかりとした根拠のもと提案を行うには論理的思考力が必要です。

倫理的思考力は訓練を行うことで培っていくことができるため、論理的思考力が備わっていないという方は訓練を行いましょう。訓練の例として、抽象的な言葉を具体的な言葉に変えたり、問題を分解・背景を確認したりすることで鍛えられます。

【現役社員がアドバイス！】新卒でコンサルタントとして働く前に取得しておくといい資格一覧

コンサルタントを目指す学生の中には、コンサルタントとして働く前に取得しておいたほうが良いおすすめの資格について気になる方が多いのではないでしょうか。

コンサルタントは資格を持っていなくてもなれる職業ですが、次の12個の資格を保有していることで、仕事の幅を広げたり、クライアントからの信頼も厚くなります。

• MBA（経営修士号）
• 中小企業診断士
• 公認会計士
• 税理士
• 社会保険労務士
• ITストラテジスト
• プロジェクトマネージャー
• ITサービスマネージャー
• SAP認定資格
• PMP
• TOEIC
• TOFLE

上記の資格について、詳しく説明していきます。

MBA（経営学修士号）

MBAとは「Master of Business Administration」の略で、「経営学修士号」もしくは「経営管理修士号」と呼ばれています。資格ではなく、経営大学院(ビジネススクール)において2年間の修士課程を修了することで授与される学位です。

MBAがあれば、経営管理に関する倫理を習得したことになります。単純な座学はもちろんのこと、課外学習やグループワークによってビジネスリーダーになるための知識や実践力を身に着けることが可能です。

MBA1つでコンサルタントができるというわけではありませんが、コンサルタントとしての土台を作ることができるため、取得することをおすすめします。

しかし、中には「2年間もMBAスクールに通うのが難しい」という人もいるでしょう。実は近年MBAを取得するための環境にも大きな変化が訪れています。国内の大学院でMBAが学べるコースも増えており、週末や夜間のみの通学でも修了可能なコースが準備され始めました。そのため働きながらでも取得したい人でも安心して取得できるため、ぜひ取得しておきましょう。

中小企業診断士

中小企業診断士は、「中小企業支援法」に基づいて登録する国家資格のことです。学習内容は多岐にわたり、基本的な経済学はもちろんのこと、財務・会計、マーケティング手法、法務なども学ぶことになります。

資格名にもある通り、中小企業向けに提案している経営コンサルティングにて評価されやすいです。その他にも、事業承継を主軸にしているFASにも評価されますが、国家資格だけあって取得は簡単ではありません。中小企業が大半を占める日本において、適切な判断やアドバイスを送るためには一定水準以上のスキルが必要になるからです。

ただ、取得さえできれば非常に有利な資格であることには違いありません。今後も中小企業は増えていくと考えられているうえ、それに比例して中小企業診断士の需要も増えていくと考えられています。将来的に独立や起業を考えている方にも取得をおすすめしたい資格です。

公認会計士

公認会計士とは「公認会計士法」に基づく国家資格です。会計および監査の専門家としての活躍が求められます。

公認会計士の独占業務として挙げるのが「企業の財務諸表監査」です。その他にも「経理・財務・会計」などの経営全般に携わることもあります。つまり、この資格を取得してるだけで多くの仕事に携わることができるのです。

コンサルタントとして活躍するためには是非とも取得したい資格ですが、無理に取得する必要はありません。なぜなら、公認会計士になるための道筋があまりに厳しいからです。

【公認会計士になるためには】

• 公認会計士試験に合格する
• 監査などの業務補助を2年以上従事する

実は、公認会計士試験は司法試験・国家公務員1種と並ぶ「三大難関国家試験」と呼ばれています。合格率は約10%とも言われており、大学入試とは比較にならないほどの情報量だとされているのです。なお、公認会計士になるために躍起になっていると、新卒で入社するタイミングを逃してしまうかもしれません。新卒にこだわるのなら「1回だけ受験して駄目だったら諦める」くらいの気持ちが必要でしょう。

• 参照：「令和4年公認会計士試験 合格者調」公認会計士・監査審査会
• 参照：「過去の試験結果等」公認会計士・監査審査会

また、再生系コンサルティングファームを目指しているのであれば、初めから公認会計士を取るつもりで対策することをおすすめします。企業再生のための財務に関するコンサルがメイン業務となるため、公認会計士の資格を保有していると業務が捗るでしょう。

税理士

税理士とは、税理士法に基づく国家資格です。税理士は上記の公認会計士と同じように、再生コンサルティングファームに評価されやすい資格です。公正な立場から申告納税制度の理念に沿って、納税義務を実現できるように調整します。

コンサルタントとしては、クライアントが抱えている各種税金の申告や書類製作、税に関する相談・アドバイス、不服審査手続きなどを行います。基本的な業務は税務・会計のサポートですが、クライアントとの関わりが深くなれば経営コンサルティングを行う税理士もいます。

ただ、公認会計士ほどではないものの難関国家資格なのに変わりはありません。最終合格までに5年ほどかかるのが一般的であり、合格率も15〜20%と低いです。予備校や大学院に通いながら準備を進めることが多いため、早めから対策することをおすすめします。

• 平成29年度～令和3年度の数値を参照
• 参照：平成29年度 税理士試験結果表
• 参照：平成30年度 税理士試験結果表
• 参照：令和元年度 税理士試験結果表
• 参照：令和2年度 税理士試験結果表
• 参照：令和3年度 税理士試験結果表

社会保険労務士

社会保険労務士とは、一般的に「社労士」や「労務士」と呼ばれている国家資格です。社会保険だけでなく、労働保険などの専門知識を有する専門家として活躍することができます。

仕事内容としては、社会保険・労働保険の書類作成や代行、相談・アドバイスをメインとしています。その他にも、労務管理を行うことで健やかな労働環境を整えることも社会保険労務士の仕事です。

社会保険労務士になるには、年に1回行われている社会保険労務士試験に合格する必要があります。しかし、2年以上の実務試験も必要なためすぐに取得できる資格ではありません。合格率は平均して6〜7%と非常に低いため、計画的に学習を行うことが求められます。

※参照：社会保険労務士 公式サイト

なお、社会保険労務士がコンサルタントとして役立つ場面としては、労働者(雇用者)視点から企業を診断することができるという点です。中小企業診断士とは真逆の視点からアドバイスできるため、組織人事系コンサルティングファームに評価されやすい資格でもあります。

ITストラテジスト

ITストラテジストとは、独立行政法人「情報処理推進機構」が実施・認定を行っている国家資格のこと。システム開発の事業計画段階から参画をし、経営者目線でIT戦略の立案から実行までを主導する戦略家です。主にITコンサルタントやCIO(最高情報責任者)、CTO(最高技術責任者)を目指している人におすすめの資格となっています。

コンサルティング業界としては、「ITコンサルタント」を目指している人におすすめです。この資格はITを活用した事業戦略の選定から実施、さらにはITシステム開発の統括まで行えるという証明ができるため、かなり有利になるでしょう。

プロジェクトマネージャー

プロジェクトマネージャーは「情報処理推進機構」が実施・認定を行っている国家資格です。この資格を持っていれば、上記のITストラテジストが策定した戦略をスムーズに実行するための「監督・指揮を行う責任者」として認められます。

なお、ITコンサルタントとして評価される資格ですが、施策の監督・指揮を行う責任者ポジションの資格のため、コンサルタントとはまた違った難しさがあるでしょう。

ITサービスマネージャ

ITサービスマネージャも、上記2つと同様に「情報処理推進機構」が認定している国家資格です。資格を取得すると、ITシステムの「運用管理責任者としての能力がある」と認定されます。

サービスを顧客に安定して供給するためのリスク管理・コスト管理ができるかを問われるため、システム＋ビジネス両方の知識が求められる資格です。主に業務システムを活用して仕事をするユーザーや、企業が提供するサービスを利用するユーザーが便利にかつシステムを利用できるよう、運用からチェック体制の構築、障害発生時の解決策まで行います。

IT関連のコンサルティング業界にとっては非常に有利な資格となるため、予め取得しておくといいでしょう。

SAP認定コンサルタント資格

SAP認定コンサルタント資格とは、ドイツの大手ソフトウェア企業であるSAP社が認定している資格です。ITコンサルタントやITエンジニアを対象としており、取得できれば「自分がSAP製品の知識を持っていること」を証明できます。

例えば、SAPシステムを導入する際の開発や運用方法・保守などの知見やノウハウを伝えることが可能です。また、日本国内に限らず、グローバルプロジェクトでも役立つ資格と言えます。

資格ももちろん重要ですが、IT業界は実務経験が重要視される分野です。取得しただけで満足することなく資格を活かした提案や運用など、さまざまなコンサルタント会社やクライアント企業から評価されるでしょう。

PMP

PMPとは「プロジェクトマネジメントの専門家」であることが証明できる資格です。PMPと他の資格との大きな違いはやはり国際資格という点でしょう。

認定元はアメリカのPMI(プロジェクトマネジメント協会)となり、PMBOKガイドに基づいて認定されます。プロジェクトマネジメントについての知識や経験はもちろんのこと、マネジメントに対してどのような姿勢で取り組んでいるかを問われます。

仕事内容としては、業務に直接関わるよりもプロジェクトがスムーズに進行するための管理者として携わることが多いです。プロジェクト開始時から終了まで一貫して管理する立場ですので、管理能力に自信がある人は取得するのを検討してみましょう。

なお、国家資格ではないため資格自体に法的な効力はありませんが、それでもコンサルティング業界では評価されやすいです。近年、スムーズなプロジェクト進行を優先していることも相まって、プロジェクトマネジメントに特化したコンサルティングファームが存在しているほど。とくにITコンサルタントを目指している人は、上記の情報処理推進機構が認定している資格と同様に取得をおすすめします。

TOEIC

TOEICとは、英語検定と並んで高校や大学で取得が推奨される「英会話」に関する試験となっています。「ビジネスシーンでどのくらいスムーズなコミュニケーションが取れるか」という部分を測る試験だとイメージすると良いでしょう。

主催元はアメリカのETS（Educational Testing Service）で、日本の英語検定のように級ではなく次のような5つのジャンルから点数によって評価されます。

①Listening & Reading Test(聴く力・読む力を測る)：990点満点
②Speaking & Writing Tests(喋る力・書く力を測る)：200点満点
③Speaking Test(話す力のみを測る)：200点満点
④Bridge Listening & Reading Tests(①の初心者・中級者向け)：100点満点
⑤Bridge Speaking & Writing Tests(②の初心者・中級者向け)：100点満点

TOEIC受検者の約9割が①の試験を受けており、企業が評価するのも①であることがほとんどです。

試験自体はマークシート方式となっているため、記述方式が苦手な人でも受けやすいのが特徴と言えます。ただし、990点満点で最低ラインが730点以上、ビジネスレベルだと800点以上が目安になるなど簡単ではないため、しっかりとした下準備は必要です。

TOEFL

TOEFLとは「Test of English as a Foreign Language」を略したものであり、TOEICと同様に「英語力の測定」を目的とした試験のことです。主催元もTOEICと同じETSであるため、TOEICと同時に試験に参加する人もいます。2つの違いは、TOEICはビジネスシーンでの英語力が試されますが、TOEFLはアカデミックな英語力が試されるという点です。

試験の内容としては「Listening(聴く力)/Reading(読む力)/Speaking(喋る力)/Writing(書く力)」の4ジャンルがバランス良く出題されるので、英語検定のようなものになります。回答もマークシート方式ではなく、文章を記入したり、マイクを使って口頭で回答したりなど応用力が試される試験です。点数自体は120点満点となっており、80点以上が目安とされることが多くなっています。もしTOEICで800点以上、TOEFLで80点以上あれば有利に就活を進められる可能性もあるでしょう。

TOEICもTOEFLも高スコアを持っていればコンサルタントとして活躍の場は広がりますが、必ずしも英語力が必要かと問われれば「無くても良い」です。外資系ファームだと必要なイメージがありますが、無くてもコンサルタントとして働くことが可能です。

もちろん、コンサルティングファームの中には、プロジェクトメンバーが海外の人というケースや、他国とのプロジェクトが多いことから「英語力必須(TOEIC〇〇点以上)必要」という場合もあります。そのため、希望するファームの募集要項をしっかりと確認するようにしましょう。

コンサルタントとしての適正があっても、英語が使えなくて仕事が上手く運べないのであれば大問題です。

コンサルタントの仕事内容

ここまでメリット・デメリットなどを解説してきましたが、「そもそもコンサルタントってどんな仕事をするの？」という疑問を持っている人もいるでしょう。

コンサルタントとは言っても、実は対応する企業や内容によって以下の7種類に分類されます。

• 戦略系コンサルティングファーム
• 総合系コンサルティングファーム
• IT系コンサルティングファーム
• 人事系コンサルティングファーム
• 再生系コンサルティングファーム
• 財務系コンサルティングファーム
• 医療系コンサルティングファーム

「コンサルタントだからM＆A支援と事業再生と人事について全部やらないといけない」というわけではないので、事前に入社したい会社が対応する内容をしっかりと確認しましょう。

では、それぞれのコンサルティングファームについて解説していきます。

戦略系コンサルティングファーム

戦略系コンサルティングファームは、クライアント企業が直面している経営上の課題をクリアするために戦略を立てたり、アドバイスしたりすることをメインに行っています。

特徴・業務内容は次のとおり。

【戦略系コンサルティングファームの特徴】

• 比較的大きな企業や組織から依頼されやすい
• 成果報酬も高めだが難易度も高め
• 最近は提案以上のものが求められることも

【戦略系コンサルティングファームの主な業務内容】

	細かい内容
戦略策定支援業務	M＆A戦略 中長期における成長戦略 グループ経営戦略 など
一部事業・機能別の課題を取り扱うプロジェクト	新しい市場への参入戦略 新規事業戦略 人事戦略・新商品 新製品の開発戦略・マーケティング戦略 など

基本的には表のような内容を業務として行いますが、場合によっては企業が投資する際のビジネスデューデリジェンスを請け負うなど多岐にわたります。また、クライアントの種類も縛られることが少ないため、さまざまな業種の企業だけでなく、官公庁などの公共機関から依頼されることも多いです。

そして、近年は戦略コンサルタントが扱う業務内容にも変化が見られています。昔は「依頼を受けてレポート作成→プレゼン→クライアント企業が承認すれば終了」という流れでした。しかし最近では「その戦略をどのようにして実行すべきなのか」という部分まで支援するケースが増えています。提案を行った戦略は良かったものの、それを実行に移すことができなければ意味がありません。そのため、企業側でも成果が上がるまで支援を求める傾向になっていったのです。今後もこのような流れは増えていくと考えられ、コミュニケーション能力・プレゼン能力だけでなく判断力も必要となるでしょう。

また、業績改善を求めて必然的に資金力のある大きな企業が依頼してくるケースが多いため、戦略コンサルとは報酬が高めに設定されている傾向にあります。

総合系コンサルティングファーム

総合系コンサルティングファームとは、その名称の通り「あらゆるクライアントに対して幅広いサービスを提供する」ファームのことです。昔は会計系ファームとも呼ばれていましたが、合併再編や資本関係の解消などが繰り返されたことで今の呼び名が一般的になっています。

特徴・業務内容は次のとおり。

【総合系コンサルティングファームの特徴】

• コンサルティングファームの中でも比較的規模が大きい
• 扱う経営課題が多岐にわたる
• ジャンルによってチーム分けされることが多い
• 数年単位のプロジェクトになることも

【総合系コンサルティングファームの主な業務内容】

	担当する分野	事業内容
業界別チーム	製造業 金融 エネルギー 通信 など	クライアントと綿密なコミュニケーションを取りながらプロジェクトを進めることが求められている。プロジェクトにおける中心ポジションであり、さまざまな能力が必要。
機能別チーム	戦略 会計 人事組織 など	各機能における深い知識を有しており、どの業界でも自分の能力を発揮することが求められている。

総合系コンサルティングファームでは、業界別チームがプロジェクトの中心として働き、クライアントと綿密なコミュニケーションを行います。相対する相手は管理職クラス以上であることも多く、コンサルタントとしてのスキル以上にヒューマンスキルを求められることが多いです。

その一方で機能別チームの場合は、担当する分野に対する深い知識が必要になります。どの業界を担当するにしても、自分の力を発揮することが求められるのです。このように、総合系コンサルティングファームの場合は多くの人がプロジェクトに関わります。

また、プロジェクトの規模によっては、数年以上のスパンで進めていくケースもあるため、参加するメンバーの入れ替わりが激しくなることも珍しくありません。プロジェクトの遂行に必要なメンバーが適時アサインされるようになっています。

IT系コンサルティングファーム

T系コンサルティングファームは、企業の情報技術（IT）戦略を支援することを専門とし、その業務範囲にはシステムの設計・導入、デジタルトランスフォーメーションの推進、ITインフラの最適化、サイバーセキュリティ対策などが含まれます。

ITの知識とビジネスの理解を組み合わせて、クライアントが最新の技術を活用し、業務効率を向上させ、競争力を高めるためのアドバイスを提供します。

具体的な業務としては、以下のような例が挙げられます。

システムインテグレーション	既存のシステムや新しいソフトウェアを統合し、企業全体の業務プロセスを効率化します。
デジタルトランスフォーメーション	新しいデジタル技術を導入して、ビジネスモデルや業務プロセスを変革します。
クラウドソリューション	クラウドコンピューティングの導入を支援し、柔軟でスケーラブルなITインフラを構築します。
サイバーセキュリティ	企業の情報資産を保護するためのセキュリティ対策を講じます。
データ分析	ビッグデータを活用して、データ駆動型の意思決定をサポートします。

IT系コンサルティングファームで働くためには、高い技術スキルとともに、クライアントのビジネスニーズを理解し、適切なソリューションを提供する能力が求められます。また、迅速な技術の進化に対応できる柔軟性と、継続的な学習意欲も重要です。

人事系コンサルティングファーム

人事系コンサルティングファームは、人事関連をメインに取り扱うコンサルティングファームです。特徴と業務内容は次のとおり。

【人事系コンサルティングファームの特徴】

• ダイナミックに業務に関わる
• 日本ではまだ規模がそこまで大きくない
• 特定の分野に特化したファームもある
• 重要性は今後も増していくと考えられている

【人事系コンサルティングファームの業務内容】

• 経営者の報酬制度の調査
• 評価制度、給与制度の見直し
• M＆Aにおける組織統合支援
• 人事面におけるデューデリジェンス
• 人材能力開発支援
• 組織文化や風土改革などの支援

など

人事制度の切り替わりの時期やM＆Aを行ったタイミングなど、企業全体の変革期に最も活躍するコンサルティングファームです。採用や人員の配置など企業に最も関わる部分のため、納得してもらう提案を行うことが必要になります。

外資系ファームが多い分野となっており、日本ではまだ規模が大きくありません。多くて100人強くらいの規模となっていますので、新卒から目指すのは少し敷居が高いと言えるでしょう。

また、事業内容も専門知識が必要だったり、仕事量が多いことから実務経験が必要となることが多いです。上記のような業務内容全体をカバーするファームもあれば、教育研修プログラムに特化したファームなどもあります。人事の経験がないと難しい分野ですが、今後は日本国内でも需要が増えていくと考えられるファームでしょう。

再生系コンサルティングファーム

経営状態が厳しくなった企業を立て直すのを目的としたのが、再生系コンサルティングファームです。

再生系コンサルティングファームの特徴と業務内容は次のとおり。

【再生系コンサルティングファームの特徴】

• 事業を立て直すことに重きを置いている
• 他分野のコンサルタントと共同で進めることもある
• 世界情勢によって大きく需要が伸びる

【再生系コンサルティングファームの業務内容】

• 事業再生に向けた計画書の作成
• 金融機関からの融資支援
• 債務放棄の交渉支援
• リストラクチャリングなどの実行支援

など

再生系コンサルティングファームは、再生プロセス全体を1つのファームで完結できるケースはまだ少ないとされています。そのため、他のコンサルティングファームの力を借りてプロジェクトを進めていくことも多いです。

また、世界情勢によって需要が大きく変化するとされています。例えば、東日本大震災の影響や、2021年頃に世界中でパンデミックを起こしたコロナウイルスにより、多くの企業から再生支援として大きな需要があったことでしょう。今後もこのような事態は想定されるので、一定の需要はキープすると考えられます。

財務系コンサルティングファーム・FAS

財務系コンサルティングファームとは、M＆Aや財務に関する課題解決を目指すコンサルティングファームです。FASとは「Financial Advisory Service」を略した言葉であり、財務系コンサルティングファームと同義として呼ばれることもあります。

財務系コンサルティングファームの特徴・業務内容は次のとおり。

【財務系コンサルティングファームの特徴】

• 事業内容が細かいため専門性が高い
• さまざまなコンサルティングファーム経験者が活躍できる
• M＆Aを専門とするコンサルティングファームもある
• 今後も発展していくとされている

【財務系コンサルティングファームの業務内容】

	細かい内容
M＆A支援	・買収するターゲットの選定・デューデリジェンス・ストラクチャー・企業の価値選定・交渉支援・ディール全体のマネジメント支援・買収した後の統合支援など
企業再生支援	・事業再生計画策定の支援・ステークホルダーとの調整・スポンサーの選定・再生計画の実行など

財務系コンサルティングファームは事業内容が非常に細かく、上記以外にも企業価値評価やフォレンジック調査などを行います。幅広い業務をカバーすることもあれば、企業価値算定のみ、デューデリジェンスのみといった個別業務のみを行うこともあり、業務は様々です。

また、事業内容が細かく分類されているため、他のコンサルティングファーム出身者でも活躍しやすい環境というのも特徴です。近年、日本企業が海外企業を買収するなどM＆Aが積極的に行われています。そのため、今後も財務系コンサルティングファームはますます発展していくと考えられ、注目を浴びています。

医療系コンサルティングファーム

医療系コンサルティングファームは、その名の通り医療系全般を担当するコンサルティングファームです。例えば、民間の診療所や大規模な大学病院、介護施設などが対象となります。

医療系コンサルティングファームの特徴・業務内容は次のとおり。

【医療系コンサルティングファームの特徴】

• 他のコンサルティングファームと比較すると小規模
• 数人単位で活動しているケースも
• 仕事内容は意外と多岐にわたる
• 今後需要が増えていくと考えられている

【医療系コンサルティングファームの業務内容】

• 中長期で考える戦略構築支援
• M＆Aにおける計画策定、資金調達
• オペレーションの改善
• 施設を建て替えたり売却する際の支援
• 開業する際のマーケット分析
• 電子カルテなどのIT化支援
• 物件の選定や開発
• 行政手続きの支援や代行
• 後継者への事業承継のサポート

など

あまり病院とコンサルティング業界が交わるようなイメージがないと思いますが、実際2000年代に入るまでは、患者への治療や研究に力を注いでいたこともあり、経営面に関しては二の次だった部分がありました。しかし、経営状態が良くないと治療も研究もできないことから、医療系全般を扱うコンサルティングファームが設立されるようになったのです。

医療系コンサルティングファームは、医療系を中心としているため、他のコンサルティングファームと比較して小規模なことが多い傾向。雇用も数人〜数十人で活動しているところがほとんどですが、事業内容は意外と多く、課題をクリアするためには豊富な知識・分析力が必要になります。

そんな医療系コンサルティングファームですが、今後需要が増えていくと思われます。なぜなら日本は他の先進国と比較して「高齢化」が進んでいくと考えられているからです。医療施設や介護施設はより重要となり、提供するサービスの質も高いものが求められます。そのため、今は小規模なコンサルティングファームですが、今後は数百人単位のコンサルティングファームに育つかもしれません。

コンサルティング業界に新卒で入社するためにやるべき対策3つ

ここまで読んで「コンサルティング業界に挑戦してみたい！」と感じた人は、入社するために以下の対策を進めていきましょう。

＜コンサルティング業界に新卒で入社するためにやるべき対策3つ＞

• コンサルティング業界に強い就活エージェントに相談する
• コンサル企業のインターンシップに参加する
• 就活イベントに参加する

①コンサルティング業界に強い就活エージェントに相談する

コンサルティング企業へ就職するなら、事前準備・対策は必須です。しかし、自分一人でやれることにはどうしても限界があります。そこでおすすめなのが「コンサルティング業界に強みを持つ就活エージェントに相談する」ことです。

転職エージェントを利用することで、以下のようなことが分かります。

• 自分がコンサルタントに向いているか
• どのコンサルタントファームが向いているか
• コンサルティング業界の内定までの流れ
• 履歴書やESの書き方
• 実践的な面接訓練
• グループディスカッション対策

など

コンサルティング業界は特殊な選考が行われることがあるため、その対策もプロの視点から対策することが可能です。

②コンサル企業のインターンシップに参加する

もし新卒でコンサルティング業界に入社したいなら、早期インターンへの参加は必須とされています。会社によっては、早期インターンに参加できないと本選考まで進めないということもあるくらいです。そのため、狙っている会社が早期インターンを実施していないか定期的に確認するようにしましょう。

「Good find(グッドファインド)」のように、イベントや早期インターン情報を確認できるサイトもあるのでチェックしてみてください。

③就活イベントに参加する

新卒でコンサルティング会社に入社するには、さまざまな場所で開催される就活イベントへの参加もおすすめです。企業との出会いも重要ですが、選考を有利に進められたり、コンサルタントとして活躍している先輩と話せるチャンスでもあります。

また、業界のことを聞けるのは、今後の面接などで役立つ可能性も高いです。そのため、できるだけコンサルティング企業が多く参加しているイベントを中心に参加してみましょう。

【2024年度】新卒でコンサルタントになりたい人が利用する就活エージェント、就活サイト7選

「コンサルタントになりたい」という気持ちと裏腹に、簡単に就職できないのがコンサルティング業界。

ここからは、そんなコンサルティング業界にも新卒で就職できるようにサポートしてくれる就活エージェント、サイトを7つ紹介します。

• 丁寧な面談が特徴！「マイナビ新卒紹介」
• 最短1週間で内定を獲得！「doda新卒エージェント」
• 面談から内定まで手厚くサポート！「リクナビ就職エージェント」
• 不安な方でもOK！個別でサポートしてくれる「キャリアチケット」
• 企業のコラム・イベント情報も満載！「type就活エージェント」
• 就活生の口コミが40万件以上もあつまる就活サイト「ONE CAREER」
• LINEのオープンチャットにより、各分野の情報共有ができる「Unistyle」

新卒向けをメインとしていますが、コンサルタントを目指すならおすすめの就活エージェントも3つ紹介します。

丁寧な面談が特徴！「マイナビ新卒紹介」

就活エージェントを検索して、ほぼ確実にヒットするのが大手「マイナビ」が運営しているマイナビ新卒紹介です。掲載されている求人数も非常に多く、特別な非公開求人も他のエージェントと比較して多く保有しています。使い方やサイトの見やすさなどもハイクオリティで、登録して間違いないエージェントの一つでしょう。

そんなマイナビ新卒紹介最大の特徴は、専任アドバイザーが親身になってサポートしてくれる点です。新卒にとって就活とは、受験勉強とはまた違った緊張感がありますよね。履歴書の書き方一つとっても、自分一人の力で完璧にこなすことは難しいです。

マイナビ新卒紹介では、新卒でもしっかりと就活を進められるように以下のようなサポートを受けられます。

【マイナビ新卒紹介のサポート】

• 履歴書の書き方や面接のアドバイス
• 自分に合った業界の選び方
• 就活全体におけるアドバイス
• 企業に対してアピールしてくれる

コンサルティング業界は精鋭を求めていることもあり、自分だけの力で就活するのは難しいです。マイナビ新卒紹介ではコンサルティング業界の案件も取り扱っています。

最短1週間で内定を獲得「doda新卒エージェント」

doda新卒エージェントは、大手転職サイトであるdodaと教育業界大手のベネッセが運営している合併会社ということもあり、非常に高い信頼性を誇っています。

そんなdoda新卒エージェント最大の特徴は、他エージェントを圧倒するほどの求人件数です。契約企業数は6,000社以上と多数の優良企業と提携しているため、自身にあった企業が見つかる可能性が高いでしょう。「質も大事だけど、とにかく選択肢は多くあった方が助かる」という人におすすめです。

なお、取り扱う優良企業求人の中には、誰もが一度は耳にしたことのある業界トップクラスの大企業の求人も取り扱っています。もちろん大手だけでなく、年休がしっかり用意されていて各種手当が充実しているホワイト企業も多数取り扱っているため、ぜひ登録をして検索してみると良いでしょう。

また、doda新卒エージェントではそんな多くの求人の中からアドバイザーが希望に合わせて、自分に合った求人をいくつかおすすめしてくれます。就活サポートの質も高く、アドバイザーがじっくり自身の強み・志向性・適正を明らかにするなど、さまざまな角度からサポート。さらに担当してくれるキャリアコンサルタントのほとんどは、「GCDF(厚生労働省認定)」という資格を所持しているため安心感があるでしょう。

面談から内定まで手厚くサポート「リクナビ就職エージェント」

リクナビ就職エージェントは、株式会社リクルートエージェントが運営する新卒紹介サービスです。転職エージェントとしての知名度が非常に高く、就活生であれば一度は目にしたことがあるでしょう。

そんなリクナビ就職エージェントの特徴は「内定までの手厚いサポート」です。履歴書やESの魅力的な書き方はもちろんのこと、グループ面接や個人面接までしっかりとサポートしてくれます。多くの人が失敗しやすい重役面談も徹底して対策してくれるため安心です。

また、非公開求人も含めて求人数が多く、コンサルティング業界の求人も取り扱っているのも特徴。数多くの求人の中からアドバイザーが自身に合った求人を選定してくれるので、ミスマッチすることなく就活を行えるでしょう。就活に対して不安な気持ちが大きい人は、リクナビ就職エージェントから始めてみるのもおすすめです。

不安な方でもOK！個別でサポートしてくれる「キャリアチケット」

就活していても内定が貰えないことはザラにあります。「早く内定が欲しい…もうすぐ卒業なのに…」という悩みを持つ新卒の方も多いでしょう。そこでおすすめなのが、就活のプロが徹底的にサポートしてくれるキャリアチケット。

キャリアチケット最大の特徴は、就活のプロが「個別でみっちりサポートしてくれる」という点です。企業の選び方から、自己分析、書類の作り方、面接のアドバイスまで網羅しています。1人で就活を進めるのに不安がある方は、ぜひ一度利用してみてはいかがでしょうか。

他にもキャリアチケットでは、ブラック企業を排除して新卒でも長く続けられる企業のみに絞っているのも特徴です。「しっかりサポートしてくれるのは嬉しいけど、ブラック企業を紹介されるのでは？」「紹介されてもブラック企業だと分からなかったらどうしよう…」と、ブラック企業の見極め方に自信がない子でも安心と言えます。

企業のコラム・イベント情報も満載！「type就活エージェント」

type転職エージェントは、人材総合会社キャリアデザインセンターが提供している就活エージェントです。他の就活エージェントと同じように多くの求人情報が載っていますが、type就活エージェントではそれ以外の情報に強みを持っています。

【type就活エージェントに載っている情報】

• 就活に関する最新ニュース
• 企業ごとのコラム
• 就活関連のイベント情報

など

「求人見つけて履歴書を書いて面接を待つだけじゃなくて、もっと能動的に転職活動を進めたい！」と考えている就活生におすすめです。ちなみに、大学3年・4年の就活生以外も利用することができるので、大学1年・2年と早い段階から就活を進めたい方も利用可能です。

また、大学1年、2年を対象とした就活イベントも開催しているほか、地方限定の東京就活キャンプなども行っています。そのため「今は地方に住んでいるけど将来的には東京で就職したい」と考えている人にもおすすめと言えます。

就活生の口コミが40万件以上もあつまる就活サイト「ONE CAREER」

ONE CAREERは、多くの学生から支持をうけている新卒採用向けの求人サイトです。就活生からの口コミが40万件以上とこれから就活する人の参考になるでしょう。

近年では多くの学生が利用することから、大企業の掲載も増えており、もちろんコンサルティング企業の求人掲載もされています。

おすすめポイント

• 求人に対する口コミが見られる
• 大手企業が企業説明会に参加している
• ウェブ上で合同説明会を開催している

サイトがとにかく使いやすいことや不要なメールが送られてこないことも利用者から評判が良い理由のひとつです。

LINEのオープンチャットにより、各分野の情報共有ができる「Unistyle」

Unistyleも学生におすすめの就活サイトです。とくに各企業へ内定した人の従業員満足度（ES）が見られるのは強みといえるでしょう。気になる企業のESを確認できることで、就職前の不安を払拭することができます。

おすすめポイント

• 大手企業に内定を貰った人の従業員満足度（ES）が確認できる
• LINEのオープンチャットで就活情報を全国の学生と共有できる
• 選考の締切が一目でわかる

unistyleではオープンチャットを解放しており、各企業や業界の情報共有を就活生同士で共有できるのもメリットと言えます。気になる分野のグループに入ることで、必要な情報や有益な情報が得られ、内定までスムーズに行える可能性も高まります。

新卒でコンサルタント会社に入社する際によくある質問

最後に、新卒の方がコンサルタント会社に入社する際によく行われる質問3つをQ＆Aという形で回答していきます。

• 新卒でコンサルタントに向いている人ってどんな人？
• 新卒でコンサルタントに必要な能力はなに？
• コンサルタントとして働くために必要な資格はある？

Q.新卒でコンサルタントに向いている人ってどんな人？

新卒でコンサルタントに向いている人は、以下のとおり。

• 向上心があってポジティブ思考
• 学ぶことが好きで数字に強い
• 人と話すこと、話を聞くのが得意
• プレゼンなどが得意で戦略を立てられる
• 時間外労働などの激務でも耐えられる

など…

基本的にコンサルタントはクライアント企業から依頼を受けます。つまり、クライアント企業第一で働かなければいけません。激務になる期間もありますし、綿密なコミュニケーションを取る必要もあります。

そういったこともひっくるめて仕事を楽しみたい向上心のある人、ポジティブ思考で仕事ができる人はコンサルタントに向いているでしょう。

Q.新卒でコンサルタントに必要な能力はなに？

新卒でコンサルタントになる際は、以下のような能力を持っていると、コンサルタントとして活躍できる場面が多いです。

• コミュニケーション能力
• ヒアリング能力
• プレゼン能力

他にも知識面などで欲しい能力はありますが、上記の3つは必ずと言って良いほど必要な能力になります。どの業界・業種においても必要と感じる能力かもしれませんが、クライアント企業と直接交渉するコンサルタントにおいて、上記の能力はあればあるほど良いです。

企業の現状を聞き、話し合って方向性を決め、資料を作って意図を伝えるというのは、それだけ難しいということですね。

Q.コンサルタントとして働くために必要な資格はある？

医師免許や教員免許のように絶対に必要な資格はありません。ただし、以下のような資格を持っていればアピールポイントになりますし、仕事を有利に進められるでしょう。

• MBA(経営学修士号)
• 中小企業診断士
• 公認会計士
• 税理士
• 社会保険労務士
• IT関連の資格(ITストラテジストなど)
• 英語力が判断できる資格(TOEICなど)

中には合格率10%以下のような難関資格もあります。しかし、何も持っていないのと、一つでも良いから持っているのとでは就活に大きな差が出るのです。国家資格などは実務経験が必要なケースもあり長期になりやすいので、まずはTOEICなど結果が出やすいものから受けてみると良いでしょう。

まとめ

コンサルタントは、次の7つの理由から新卒の方に非常に人気を集めている職業です。

• スキルアップができる
• 一般的な事業会社ではできない経験がある
• 実力次第で年収アップ・昇格が見込める
• コンサルタント業界の文化に馴染める
• 自信を身に着けることができる
• 自分の強みを生かせる
• 企業に必要なスキルを身に着けることができる

このように、自分のスキルアップに繋がる点や高収入が得られる点から、コンサルタントを目指すという方も多いですが、簡単になれる職業ではありません。

また、コンサルタントになるためには、学歴が重視されるとは言われていますが、近年では各業種に特化した知識があれば採用される傾向にもあります。そのため、コンサルタントになりたいという強い意志がある場合は、チャレンジしてみると良いでしょう。

なお、コンサルタントに向いている人は次の通りです。

• 勉強することが苦じゃない人
• 好奇心がある人
• プラス思考な人
• 数字に強い人
• 人の意見に耳を傾けられる人
• 向上心がある人
• コミュニケーション能力がある人
• 論理的思考力がある人

コンサルタントはクライアントに対して、最新の情報や提案を行う必要があるため、常に新しい知識や情報を取り入れる勉強が欠かせません。好奇心があり、勉強が苦ではない方は、コンサルタントに向いているといえるでしょう。

コンサルタントという職業は非常に狭き門ともいえますが、就活エージェントを利用することでコンサルタント就職に特化したサポートが受けられます。コンサルタントを目指す方は、ぜひ就活エージェントを利用して有利な就職活動を行いましょう。