大手コンサルに入社したい方や、コンサル会社に関心のある方は多いのではないでしょうか。コンサルタントは、クライアントの経営方針や今後の戦略などに関わるため、大きな責任を感じますが、その分やりがいもあります。
今回は、外資系・日系大手コンサル10社と、大手に入社するメリット・デメリット、平均年収や初任給を解説します。
自分に合ったコンサル会社を探すために、コンサル業界への知識を深めましょう。
※本記事に記載されている求人に関する情報などは2025年時点のものです。
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外資系の大手コンサル会社5選
大手外資系コンサルタントの5社を紹介します。
- 【戦略系コンサル】マッキンゼー・アンド・カンパニー
- 【総合系コンサル】アクセンチュア
- 【総合系コンサル】デロイトトーマツコンサルティング
- 【戦略系コンサル】ボストン コンサルティンググループ
- 【総合系コンサル】PwCコンサルティング
いずれも世界的に有名な企業です。企業によって特徴が異なるため、詳しくチェックしていきましょう。
1.【戦略系コンサル】マッキンゼー・アンド・カンパニー
マッキンゼー・アンド・カンパニーは、1926年に設立されたコンサルティング会社です。シカゴ大学経営学部教授のジェームズ・O・マッキンゼーが設立者で、本社はアメリカ合衆国にあります。
コンサルタントとしての実力、人気ともに抜群で、アメリカ・Value社の「世界で最も権威のあるコンサルティングファーム」で2006～2017年に1位を獲得しています。
また、マッキンゼー・アンド・カンパニーは日本でも人気のコンサルティングファームであり、東京大学や京都大学の就職先ランキングでは、全業種を含めてTOP10に入るなど、常に上位に位置しています。
企業情報
マッキンゼー・アンド・カンパニーは世界的大手コンサルティングファームであることから、優秀な人材が多く在籍しています。誰もが知っているような各国を代表する大企業のCEOや政府系機関から、経営方針などに関わる重要な仕事を依頼されることも少なくありません。時にはクライアント企業に大きな影響をもたらすような大規模プロジェクトにアサインされることもあり、戦略立案から実行支援までサポートします。
また、上記に付随して業務上のポジションも広範です。
- コンサルタント：クライアントの経営課題を解決する
- アクセラレートコンサルタント：企業変革の考案からチェンジマネジメントを主に扱う
- マッキンゼー・デジタル：デジタル新規事業の立案やデジタル化の推進を通じ、クライアントの課題解決や事業変革をサポート
- オペレーション・コンサルタント：クライアントの掲げるオペレーション目標の達成
なお、マッキンゼーには「キャリアは誰かに指示されて形成されるものではなく、自らが設計して組み立てていくもの」という考え方があります。個々人のキャリア形成をサポートする意識が強いため、入社前に英語の研修などキャリア支援を受けることが可能です。
採用情報
マッキンゼー・アンド・カンパニーでは、新卒や第二新卒、中途採用を積極的に行っています。主な中途採用で募集しているポジションは、下記のとおりです。（2025年1月時点）
- ビジネスアナリスト
- アソシエイト
- ジュニアアソシエイト
- ナレッジアナリスト
また、平均年収は約1,309万とコンサルタント業界の中でも非常に高水準であり、25歳の平均年収も約862万円とかなりの高額です。
参照：openwork（2025年1月時点）
2.【総合系コンサル】アクセンチュア
アクセンチュアは、アイルランドの首都ダブリンに本社のある世界最大級のコンサルティング会社です。拠点数は世界50か国200以上の都市にあり、約74万人の従業員を有します。
また、アクセンチュアは戦略立案から実行までをワンストップで行っています。グローバルネットワークを活かした大規模なM&Aにも力を入れており、業績も上昇傾向であることから、今後の展開にも期待できるでしょう。
企業情報
アクセンチュアは、約74万人もの従業員数を誇る、世界屈指の総合系コンサルティングファームです。幅広い分野の戦略策定、業務、ITなどのコンサルティングを行っています。グローバルネットワークを活かしてクライアントの課題に対する最適なノウハウやスキル、テクノロジーを活用した幅広いサポートが特徴です。
アクセンチュアでは社内SNSがグローバルに完備されています。社内SNS内で質問を投げかけると短時間で世界各国の知見を持ったメンバーから回答を貰えるため、各ジャンルのプロフェッショナルと気軽にコミュニケーションが可能です。
採用情報
アクセンチュアでは、下記のような様々なポジションの人材を募集しています。（2025年1月時点）
- ビジネスコンサルタント/ソリューション・エンジニア
- 戦略コンサルタント
- インダストリーコンサルタント
- テクノロジーコンサルタント
- Salesforceコンサルタント/エンジニア
- PMOコンサルタント
また、応募前に部署やポジションについてより深く知りたい方や、直接社員に質問をしたい方に向けて、アクセンチュアでは採用イベントやセミナーが開催されています。会社説明会や選考会、テクノロジーに関する勉強会も行っているので、転職や就職を考えている方はぜひチェックしてみてください。
なお、アクセンチュアの平均年収は約866万円と高水準であるため、好待遇を期待する人にもおすすめです。
参照：openwork（2025年1月時点）
3.【総合系コンサル】デロイトトーマツコンサルティング
デロイトトーマツコンサルティングは、世界最大規模の会計事務所であるデロイトの主要ファームです。本社を東京都丸の内に置くコンサルティング企業で、「BIG4」と呼ばれる大手総合系コンサルティングファームの1つでもあります。クライアントの課題解決に向けた戦略立案から実行のサポートまで、一貫した支援が特徴です。
また、世界48ヵ国に支社があり、日本には5,000人以上の従業員が在籍していることから、ファームの規模の大きさが伺えるでしょう。
企業情報
デロイトトーマツコンサルティングは、日本企業が海外へ進出するための支援に強みがあります。世界各国に拠点があることを活かし、各分野に特化した経営戦略やM&Aが特徴です。
また、税務、法務のみならず、コンサルティングや監査、リスクアドバイス、ファイナンスアドバイスなどの提供も行っており、総合系コンサルティングファームならではの幅広いサポートも強みと言えます。
採用情報
デロイトトーマツコンサルティングでは、次の4つの想いを掲げ、新卒採用を積極的に行っています。
- 信念と誠実さをもって世界や社会の課題にコミットする
- まだ見たことのない世界に好奇心をもって飛び込む
- 居心地の良い場所に収まらず、いつも自身を進化させる
- あたりまえを疑い、あるべき姿を実現する
- より先へ、周りも自分も突き動かす
また、中途採用においても現在44種のポジションの求人を行っています。戦略コンサルタントやM&Aコンサルタントなど、広範なポジションが用意されているため、一度自分の希望する職種があるかどうかチェックすると良いでしょう。
なお、平均年収は953万円であり、アナリストでも平均年収は約571万円であることから、非常に給与が高額であることが伺えます。
参照：openwork（2025年1月時点）
4.【戦略系コンサル】ボストン コンサルティンググループ
ボストンコンサルティンググループは、1963年にブルースヘンダーソンやジェームズ・アベクレンらが設立した、アメリカに本社を構えるコンサルティング会社です。世界50ヵ国、90以上の都市に支店が存在し、1966年に日本に拠点を置きました。
なお、当時の日本にはコンサルティングが存在しませんでした。しかし、ボストンコンサルティングの日本進出がきっかけで、コンサルティングが根付いたと言われています。
フォーチュン世界的企業ランキングトップ500社に名を連ねる企業が、ボストンコンサルティングの主な顧客です。そのため、世界的に有名な企業と仕事をしたいと考えている人に、ボストン コンサルティンググループはおすすめといえます。
企業情報
ボストン コンサルティンググループの主な業務は、AIやリスクマネジメント、コンプライアンス、コストマネジメント・製造などです。戦略系コンサルティングファームでありながらも、戦略策定に留まらず、実行支援までをサポートすることもあります。
また、教育研修や海外オフィスへの転勤制度も充実しており、人材育成に力を入れている点も特徴です。コンサルタントとしてスキルアップしたいと考えている方にとって、ボストン コンサルティンググループは最適な環境と言えるでしょう。
採用情報
ボストン コンサルティンググループは、下記のポジションで積極的に採用活動を行っています。（2025年1月時点）
- 経営コンサルタント
- 経営コンサルタント（Technology and Digital Advantage領域）
- データサイエンティスト（新卒のみ）
また、平均年収は1,542万円とコンサルタント業界ではトップクラスです。好待遇な環境で働きたいと考えている方は、ボストン コンサルティンググループを視野に入れてみるのも良いでしょう。
参照：openwork（2025年1月時点）
5.【総合系コンサル】PwCコンサルティング
PwCコンサルティングは、本拠地をロンドンに構える、世界最大級の総合系コンサルティングファームです。日本での事業は約70年という長い歴史を誇ります。
また、デロイトトーマツコンサルティングと同様に「BIG4」の1つでもあり、特にグローバル色が強いことが特徴です。海外案件も多く、日本国内のみに留まらず、幅広いプロジェクトに携わることができます。
企業情報
PwCコンサルティングの主な業務は、M&Aや事業再編をはじめ、経営課題の解決やITを活用した業務改革、リスク管理などです。ファームの規模が大きく様々な分野のポジションが用意されていることから、前職の経験を活かせる可能性も高いと言えます。
採用情報
PwCコンサルティングでは、中途採用から新卒採用まで、積極的な採用活動を行っています。大企業であることから必要な人材も多いため募集人数が比較的多く、転職のチャンスは十分にあるでしょう。
中途採用では、戦略コンサルタントから各業界に特化したコンサルタントまで、幅広いポジションを募集しています。なお、2年以内に応募した経験のある方は選考から除外されてしまうため、再度じっくりと勉強やスキルアップに臨んでから応募すると良いでしょう。
また、大学院の方を含む新卒学生を対象にした新卒採用も行っています。海外の大学・大学院を卒業予定の方を対象とした海外新卒採用も行っているため、人種の垣根を超えた働き方ができるでしょう。
海外のビジネススクールでMBAを取得する方を対象としたMBA採用も行っているため、MBAを取得したいと考えている方はぜひチェックしてみてください。
なお、平均年収は約973万と高額です。PwCコンサルティングで働く25歳の平均年収も約671万と高水準であるため、新卒で入社した場合でも十分な待遇が与えられるでしょう。
参照：openwork（2025年1月時点）
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日系の大手コンサル会社5選
ここからは、大手日系コンサルタントファーム5社を紹介していきます。
それぞれどのような特徴があるのか、詳しく解説していきます。
1.野村総合研究所
野村総合研究所は、野村證券が分社化した企業です。野村證券の持ち株会社である野村ホールディングスと資本関係にはありますが、子会社ではありません。日本で初めて本格的なシンクタンクである「野村総合研究所」と、日本で初めての商用コンピューターのビジネス利用を実現した「ノムラコンピュータビジネス」が合併して誕生しました。
なお、アメリカ・ペンシルベニア大学がおこなった2019年グローバル・シンクタンクランキングの営利企業部門では1位を獲得しており、コンサルタントとしての実力も証明されています。
企業情報
野村総合研究所は、官公庁や民間企業へのITおよび戦略コンサルティングや、流通業・金融業に対するシステム構築・運用に強みがあります。コンサルティングをはじめ、金融ITソリューション、産業ITソリューションおよびIT基盤サービスを提供しており、幅広いサポートが特徴です。
採用情報
野村総合研究所では、新卒採用はもちろん、中途採用や障がい者採用など、幅広い人材の積極的な採用を行っています。
また、女性活躍推進を掲げており、2008年に比べて女性の新卒採用率が約10％増加している点が特徴です。
平均年収は約984万円と高水準であるため、働きやすい環境を求める方に野村総合研究所は向いているでしょう。
参考：openwork（2025年1月時点）
2.三菱総合研究所
三菱総合研究所は、三菱グループ創業100年記念事業にて、三菱グループ各社の共同出資により設立されたシンクタンク系コンサルティングファームです。企業経営戦略のサポートなどのコンサルティングも行っており、経済・企業経営や制作・公共・科学技術などの領域で、専門力を活かしたサービスを提供しています。
企業情報
三菱総合研究所は、政府や官公庁、地方自治体などといった公的機関の委託調査研究に強い点が特徴です。国際情勢や経済政策の分析をもとにした内外経済見通しなどを発信しており、日本の目指すべき社会に向けた提言を行っています。
採用情報
三菱総合研究所では、新卒採用や中途採用、障がい者採用を行っています。また、シンクタンク系コンサルをより深く理解するため、下記のようなイベントにも参加可能です。
- 社会課題解決ワークショップ
- キャリア形成支援セミナー
- インターンシップ
シンクタンク系コンサルへの理解を深められるほか、実際に働いているコンサルタントから話を聞くこともできるため、コンサルタント業界で働きたいと考えている方はぜひチェックしてください。
なお、平均年収は約879万円と非常に高水準なため、シンクタンク系コンサルタントとして働きたいと考えている方は三菱総合研究所がおすすめです。
参考：openwork（2025年1月時点）
3.ベイカレントコンサルティング
ベイカレントコンサルティングは、1998年に創業、2014年に設立された日本発の総合系コンサルティングファームです。設立時は、ITソリューションサービスやシステム構築事業が中心でしたが、2004年にコンサルティング業務を開始しました。
現在は、業務コンサルティング、戦略コンサルティングなどを行っています。
企業情報
ベイカレントコンサルティングは、企業戦略の策定から実行までを行う遂行能力に長けており、IT関連に強い点が特徴です。IT関連の戦略企画からシステム構築、アウトソーシングまでをワンストップで提供しています。
また、大手上場企業からの案件も多いため、大きなプロジェクトに携わる機会も多いでしょう。
採用情報
ベイカレントコンサルティングでは、新卒採用や中途採用、障がい者採用を行っています。また、中途採用でも四年制大学以上を卒業し、社会人経験が3年以上あれば、未経験の応募も可能です。
下記の4つのトレーニングによる人材育成を行っているため、スキルや能力に不安がある方でも安心して応募できます。
【4つのトレーニング】
- 入社時トレーニング
- コアスキルトレーニング
- 専門知見トレーニング
- 外部トレーニング
なお、平均年収は約908万円と非常に高水準を保っています。
参考：openwork（2025年1月時点）
4.ドリームインキュベータ―
ドリームインキュベーターは、ボストンコンサルティングサービス日本代表だった堀紘一氏が、2000年に設立したコンサルティングサービス会社です。「次世代のソニー・本田を100社作る」という企業理念のもと、コンサルティングサービスだけでなく、ベンチャー投資や事業創出などを行っています。
企業情報
ドリームインキュベーターでは、ビジネスプロデュース、ベンチャー投資、ペットライフスタイルなどの支援を行っています。成長戦略のコンサルティングなども手掛けており、新規事業の戦略策定からM&A戦略、営業改革や幹部育成など、サービスの幅が広い点が特徴です。
また、戦略策定後に実行支援までを行うコンサルティングファームが多い中、ドリームインキュベーターでは実行・伴走はもちろん、実行代行まで踏み込んだサポートを行っています。
採用情報
ドリームインキュベーターでは、新卒採用や中途採用はもちろん、MBA・留学生採用も行っています。
| 募集ポジション | 応募資格 | |
|---|---|---|
| 新卒採用 | ビジネスプロデューサー | 四年制大学／大学院を卒業予定の方 |
| 中途採用 | ビジネスプロデューサー | 四年制大学／大学院を卒業後、企業／官公庁等での実務経験をお持ちの方 |
| ビジネスプロデューサー（Technology & Amplifyプラクティス採用） | ・コンサルティングファーム出身 ・SIer、ソリューション・テクノロジー系ベンダー出身 ・大手事業会社出身 上記のいずれかに該当 | |
| MBA・留学生採用 | ビジネスプロデューサー | 四年制大学／大学院を卒業後、企業／官公庁等での実務経験をお持ちの、海外・国内ビジネススクール在籍中の方 日本語：ネイティブレベル、英語：ビジネスレベル |
また、平均年収は1064万円と日系コンサルタント業界の中ではトップクラスのため、好待遇を期待する方はドリームインキュベーターも視野に入れてみてください。
参考：openwork（2025年1月時点）
5.経営共創基盤
経営共創基盤は、産業再生機構の元最高執行責任者である富山和彦が創業したコンサルティングファームです。金融機関、会計事務所や投資ファンド、コンサルティング会社出身者などで構成されています。
また、ハンズオン型コンサルティングファームであるため、特定のテーマから組織課題まで、企業規模を問わず幅広い分野の経営改革や成長支援に携わっている点が特徴です。
企業情報
経営共創基盤は、成長支援・企業再生やインキュベーション、地方創生・事業経営の3本柱を中心に経営していることが特徴です。長期的・持続的な企業価値向上を目的とした経営支援を行っており、経営コンサルティングからM&Aなどのアドバイザリー業務など、多岐にわたるサービスを提供しています。
採用情報
経営共創基盤は、新卒採用や中途採用、MBA採用を行っています。募集しているポジションは下記のとおりですが、ワンプール制を採用しているため、すべての業務に携わる可能性があります。
- 経営コンサルティング
- 財務アドバイザリー
- 投資業務
また、平均年収は約1,061万円と、ドリームインキュベーターに並びトップクラスとなっているので、年収を重視する方にもおすすめです。
参考：openwork（2025年1月時点）
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コンサルタント会社の業務内容
コンサルティングは、クライアント企業の抱えている課題や問題点の洗い出しから、課題解決に向けた戦略立案や実行サポートを行う仕事です。現状の課題をヒアリングすることはもちろん、クライアントでさえ気が付いていないような潜在的課題まで洗いだし、ゴールを設定します。
クライアントが求めている以上の結果を出す必要があることから、コンサルタントには一定以上のスキルや知識、問題解決能力が欠かせません。
また、業務内容がハードである分、給与が高額であるため、他の職業では味わえないやりがいや達成感を感じられるでしょう。
コンサルティングファームの種類
コンサルティングファームには様々な種類があり、各コンサルティングファームごとに主な業務内容や担当する分野が異なります。
主なコンサルティングファームの種類は、以下の通りです。
それぞれどのような特徴があるのか、詳しく解説していきます。
1.戦略系コンサルティングファーム
戦略系コンサルティングファームは、顧客企業が抱える課題を解決するための戦略を練ったり、アドバイスを行うコンサルティングファームです。
M&Aや長期的な経営戦略をはじめ、人事戦略、マーケティング戦略、IT戦略や、新市場参入、新製品開発、新規事業戦略を構築していきます。
2.総合系コンサルティングファーム
総合系コンサルティングファームの業務は多岐にわたります。
主に、公共機関や金融・通信といった業態ごとの「業界別チーム」と、業界の区別なく、会計・人事組織・戦略などに携わる「機能別チーム」に分類されます。業務内容が幅広いことから、スタッフの人数が多いことも特徴です。
3.財務系コンサルティングファーム
財務系コンサルティングファームは、M&Aのほか、財務に関する課題の解決に特化したコンサルティングファームです。M&A支援を中心とした、企業再生支援や企業価値評価を行います。
また、近年大型M&A案件が多数見られていることから、今後の成長も期待されています。
4.人事系コンサルティングファーム
人事系コンサルティングファームは、その名の通り人事・福利厚生に特化したコンサルティングファームです。報酬制度、給与制度の設計・調査や評価制度改革、確定拠出型年金の導入、退職給付制度改革など福利厚生に関するサービスをおこないます。
そのほか人材能力開発に特化したファームもあり、多岐にわたるサービスに特化している点が特徴です。
5.医療系コンサルティングファーム
医療系コンサルティングファームは、病院・診療所・介護施設などヘルスケア業界へのサービスに特化したファームです。
ヘルスケア業界に対するM&A支援、戦略構築支援、資金調達実行支援、オペレーションの改善、IT化支援など、多くの課題解決に取り組みます。
6.再生系コンサルティングファーム
再生系コンサルティングファームは、経営不振に陥っている企業の再生支援に特化したファームです。
ただし、再生系コンサルティングファーム単独でプロセス全体を遂行するのは難しいため、会計事務所系やビジネスコンサルティング系など、得意分野を生かしつつ企業再生を支援するケースが多くみられます。
日系・外資系コンサルタントの違い
実は、日系コンサルタントか外資系コンサルタントかによっても違いがあります。日系コンサルタントと外資系コンサルタントの主な違いは、次の3つです。
それぞれ詳しく解説していきます。
1.制度・組織性
日系コンサルタントと外資系コンサルタントでは評価制度が異なります。
日系コンサルタントは基本的に年功序列制度を採用していることが多く、長く勤めている人が評価され、役職が与えられることが多いです。また、それに伴い給料も高くなっていきます。
一方、外資系コンサルタントは成果主義であることがほとんどであるため、生産性の高さが主な評価基準になります。そのため、年齢に関係なく業務が評価される機会が多いです。よって、日系に比べて給料も上がりやすくなっています。
2.年収
基本的に外資系コンサルタントの方がやや給与が高い傾向にありますが、日系・外資系のどちらも基本的には成果に応じて報酬が決まるため、そこまで大きな差はありません。
日系コンサルタントの場合、年功序列制度を採用していることも多いものの、実力があれば給与は引き上げられます。そのため若手社員であっても、実力に応じてインセンティブが付く外資系コンサルタントとほぼ同等の年収を得られるでしょう。
3.労働時間
日系・外資系のどちらもアサインされるプロジェクトによって残業時間は異なりますが、外資系コンサルタントの方が残業時間が長い傾向にあります。
- 日系コンサルタント：月50時間程度
- 外資系コンサルタント：月50時間～月100時間以上
しかし、近年ではワークライフバランスの見直しが進んでいるため、日系・外資系のいずれも残業時間が減ってきています。リモートワークを導入する企業も増加しており、今後もより働きやすい環境づくりが行われるでしょう。
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大手コンサルタント会社に転職するメリット4つ
大手コンサルタント会社に転職するメリットは、次の4つです。
それぞれ詳しく解説していきます。
1.大規模なプロジェクトに携わることができる
大手コンサルタント会社に転職するメリットとして、大規模なプロジェクトに携わることができる点が挙げられます。
業界再編や事業再編などによる大型M&Aに携わったり、新事業の戦略に立ち会えたりなど、顧客である大手企業の歴史を変えるような大規模なプロジェクトに参加することが可能です。
2.多種多様な仲間に出会える
コンサルタント会社へは優秀な人材、そして転職組ではあらゆる業種を経験した人材が入社してくるため、多くの刺激を与えてくれる仲間に出会えるでしょう。
優秀な仲間たちと切磋琢磨しながら働くことで、自身の成長にもつながります。
3.年収が高い
コンサルタントは、業務内容が難しく責任も重大であるほか、働き方も激務が続きハードであることから、給与水準の高い業種です。
また、実力があれば給与が上がっていくため、将来的に年収1,000万円以上を狙うのも夢ではありません。
4.将来性が高い
「コンサルタント会社で過ごした1年は、ほかの業種で過ごす3年」と言われるほど、密度が高い仕事です。多くの経験を積むことができるので、他業種への転職も有利に働きます。
また、近年コンサルタントの需要が増加していることから、今後コンサルタント市場はさらに拡大していくと言われています。そのためコンサルタントは将来性が高く、長く働き続けることができるでしょう。
大手コンサルタント会社に転職するデメリット2つ
大手コンサルタントで働く場合、様々なメリットがある一方で、次のようなデメリットもあります。
転職後のギャップを防ぐためにも、必ずチェックしておきましょう。
1.年収が高いものの昇給の機会は少ない
コンサルタントは基本給が高いものの、上位役職の枠が空きにくいことから、昇給の機会が少ないです。
ただし、昇格スピードは他業種に比べて早い傾向にあります。他業種の場合、一般的には入社8年目前後で昇格するケースが多いようです。一方コンサルタントは、実力主義であるため昇格までの期間に明確な基準はないものの、おおよそ3～4年程度で昇格できる可能性があります。
2.激務である
多くのコンサルタント会社が「クライアント第一主義」であるため、資料作りや提案材料の考案はもちろん、稼働時間もクライアントに合わせる必要があります。そのため、休日出勤や残業が続くことも少なくありません。
プロジェクト期間中は、かなりハードな働き方になることを覚悟した方が良いでしょう。
ベンチャーコンサルタント会社へ転職するメリット3つ
ここまで、大手コンサルタント会社について解説してきましたが、実はベンチャーコンサルタント企業に転職する場合にも次のようなメリットがあります。
それぞれ詳しく解説していきます。
1.重要なポジションを狙いやすい
ベンチャー企業は少数精鋭で経営している企業が多いこともあり、重要なポジションを狙いやすいです。また、新人のうちから大きなプロジェクトにアサインされる可能性も高く、昇格を狙うこともできます。
そのため頑張り次第では、周りをまとめるポジションとして、プロジェクトを主導していくことも可能です。
2.専門性が付きやすい
大手コンサルタント会社の場合、クライアント企業の課題に応じて様々な分野の知識が求められることから、自身の希望する分野に特化して働くことは難しいです。
一方でベンチャーのコンサルタント会社は、特定の業界に特化している場合が多いため、専門性の高い知識やスキルが身に付きやすいといえます。
3.大手では経験できない案件が経験できる
ベンチャーのコンサルタント会社では、大手では経験できないような、爆発的成長の見込める案件を経験できます。
大手コンサル会社の案件は顧客が大手企業であるのに対し、ベンチャー企業の案件は、これから大きな成長が期待できる企業が多いです。自ら提案した施策を経て、クライアント企業が大きく成長していくのは、大手では経験しがたい体験となります。
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ベンチャーコンサルタント会社へ転職するデメリット3つ
ベンチャーのコンサルタント会社へ転職するメリットについてお話しましたが、決してメリットだけではありません。
次からはベンチャーのコンサルティング会社へ転職するデメリットを紹介します。
1.大手コンサルへの転職が難しい場合がある
まず1つ目のデメリットとして、大手コンサルティング会社への転職が難しくなる可能性があげられます。
絶対とは言えませんが、ベンチャー企業よりも大手企業の方がやはり優秀な人物が集まりやすく、教育体制もしっかりしていることが多いです。そのため、同じ年にベンチャーと大手に入社した人たちがいたとすると、大手に入社した人のレベルの方が高くなる傾向にあります。
そのため、ベンチャーから大手企業への転職を行いたいと思っても、年齢・経歴に対して大手コンサルティング会社が求めるレベルに達していない可能性が高いです。コンサルティング会社への就職を考えるなら、スキルを磨き、より良い企業へ転職できるよう、はじめから大手企業を受けることをおすすめします。
2.個人の業務量が膨大
ベンチャー企業は少数精鋭で経営しているため、一人ひとりへの責任や、仕事量の多さなどの負担が大きくのしかかります。大手だと複数人でおこなう作業も一人でこなすことも考えられるでしょう。
そのため、大手コンサルティング会社に比べて激務になりやすく、平日の残業はもちろん、土日や祝日にも出勤する状況が当たり前になることもあります。
いくら「コンサルタント＝激務」である点をあらかじめ理解していたとしても、やはりある程度の休日や自由は欲しいと考える方は多いでしょう。そのため、待遇面を重要視する場合は、やはり大手コンサルタント会社がおすすめです。
3.教育・研修制度が整っていない可能性が高い
ベンチャーのコンサルタント会社は、大手企業に比べて教育・研修制度が整っていない可能性が高いです。
つまり、スキルアップの場が現場であり、知識も経験も少ない状態でコンサルティングを行うことから、トラブルに見舞われる可能性も少なくありません。
クライアントに怒られることはもちろんのこと、取り返しのつかない失態・ミスが起きる可能性もあり、非常に強いプレッシャーを感じることでしょう。
大手とベンチャー、どちらで働きたいのか、どちらが自分に合っているかなどしっかりと企業分析と自己分析をして後悔しないように選びましょう。
コンサルタント志望者におすすめの資格
コンサルタントは、近年非常に人気の高まっていることから、競争率の高い業種でもあります。そのためコンサルタントになるには、少しでも採用率をあげるためにも資格取得がおすすめです。
おすすめの資格について、詳しく説明していきます。
MBA（経営学修士）
コンサルタントという職業は、クライアントの企業をよりよくするため、経営に関する知識が必要になることも多々あります。それをアピールするためにおすすめなのが、「MBA（経営学修士）」です。MBAは、ビジネススクール（経営大学院）で2年間の修士課程を修了することで授与されます。
ビジネススクールでは、企業経営の実務家を育成することが目的とされており、人的資源の管理やマーケティング、統計学、経済学、財務会計など、経営に関するあらゆることを学べます。
そのため、MBAという修士号をもっていることで、経営に関するさまざまな知識があるとアピールすることができるのです。
公認会計士
公認会計士は、企業の財務諸表監査が業務がメインの仕事です。一見コンサルタントとはなんら関係ないように思えますが、これらはコンサルタントとしてクライアントの経営状況を理解するためにも必要な能力です。
また、とくに会計コンサルタントとしては必須と言っても過言ではない資格のため、会計コンサルタントを目指している人は取得しておくと良いでしょう。近年ではコンサルティング会社の求人でも、公認会計士資格の所有者を必要とする企業が増えています。転職する際に必ず役に立つので、資格取得を目指してみてはいかがでしょうか。
税理士
税理士は、法人税や所得税といった税金に関するアドバイスを行ったり、申告書をつくる仕事を行います。
企業の経営に関することを考えるのであれば、税金は切っても切れない関係です。つまり、会社経営に関するコンサルティング会社への転職を行うのであれば、アピール内容として多大な影響を及ぼすでしょう。
決して簡単に取得できる資格ではありませんが、持っておくと非常に有利ですので、ぜひ取得を目指してみてはいかがでしょうか。
コンサルタントの1年目の平均年収
大手コンサルティング会社に就職したら、どのくらいの年収を貰えるのか気になりますよね。当社で調査してみたところ、大手コンサルティング会社の1年目の平均年収は以下のとおりでした。
| 会社 | 初任給 |
|---|---|
| マッキンゼー・アンド・カンパニー | 不明 |
| アクセンチュア | 約280～550万円 |
| デロイトトーマツコンサルティング | 約580～620万円 |
| ボストンコンサルティンググループ | 不明 |
| PwCコンサルティング | 約665～685万円 |
| 野村総合研究所 | 約331～365万円※ |
| 三菱総合研究所 | 約305～394万円※ |
| ベイカレントコンサルティング | 約500～600万円 |
| ドリームインキュベーター | 約600～620万円 |
| 経営共創基盤 | 不明 |
※野村総合研究所と三菱総合研究所は、求人に月収のみ記載されているため、その12か月分を記載。賞与や能力給等は含まれていません。
上記のとおり、コンサルティング会社は1年目にして、非常に高い年収を誇ります。これは新卒であっても同様であり、新卒からコンサルティング会社に就職した人は、1年後には周りの友人達の2倍の給料になる可能性もあるのです。
経験年数別コンサルタントの年収
コンサルタント業界の給料は、他業種と比較して高いといわれています。
| 役職 | コンサル経験 | ベース年収 | 業績賞与 |
|---|---|---|---|
| アナリスト | 0～3年 | 500～800万円 | 固定給の20％ |
| コンサルタント | 0～6年 | 900～1,300万円 | 固定給の20％ |
| マネージャー | 2～10年 | 1,400～2,000万円 | 固定給の30％ |
| プリンシパル | 5～15年 | 1,700～2,500万円 | 固定給の30％ |
| パートナー | 7年以上 | 2,500万円以上 | 業績による |
上記を見るだけでも、かなりの高収入であることが伺えますね。
国税庁が発表した「令和5年分 民間給与実態統計調査」における国内の平均年収が460万円であることを考えると、コンサルタントの年収は非常に高いと言えるでしょう。
不景気と言える昨今において、給料の高さは非常に重要です。もし今、給料の高い業種に転職したいと考えているのであれば、コンサルティング会社への転職を検討してみることをおすすめします。
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コンサルタント転職でよくある質問5つ
コンサルタント転職にあたって、疑問に思うことはまだまだあるのではないでしょうか？そこで以下からは、よくある質問5つを紹介します。
- 有名な外資系コンサルティング会社は？
- 有名な日系コンサルティング会社は？
- コンサルタントに向いている人はどんな人？
- 大手コンサルティング会社に入社するメリットは？
- コンサルティング会社に転職するために必要なスキルは？
気になる項目に関して、ぜひチェックしてみてください。
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まとめ
コンサルタントは、顧客企業の将来を左右するアドバイスをおこなうため、やりがいのある業務です。そのため、他業種と比較して給料も非常に高水準となっています。なお、代表的な企業は次の10社です。
コンサルタント会社は大きく日系と外資系に分けられ、制度や組織性をはじめ、給料や労働時間に違いがあります。外資系コンサルタントの方が給与が高く実力主義であるものの、残業時間も増えやすいです。一方で、日系コンサルタントはやや給料面で劣る場合はありますが、年功序列制度を採用している企業が多く、残業時間も比較的少ない傾向にあります。
また、日系・外資系のどちらにおいても、コンサルタント会社へ就職するには、高いスキルや能力が必要となります。コンサルタントになるために必須の資格はありませんが、MBAや公認会計士、税理士などの資格を保有していると、転職や就職の際に有利になるでしょう。
コンサルタントは仕事内容の難しさや激務であるデメリットも挙げられますが、非常にやりがいがあり、給料も高い仕事です。需要が増加しており、将来性の高い業種であるため、コンサルタントへの転職に興味のある方は、コンサルネクスト.jpの登録をご検討ください。
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