コンサルタントのキャリアプランの立て方を解説！転職先の例も紹介

「コンサルタントのキャリアプランにはどのようなものがあるの？」「参考にするために具体例が知りたい」このようなお悩みはありませんか？

結論から言うと、プロフェッショナルとしての転職や事業会社への転職、起業、フリーコンサルタントなどが挙げられます。

どのキャリアプランを選択しても、求められるスキルやキャリアプランの立て方などは同じです。これらを事前に理解することで、自身が思い描いたキャリアプランを実現できる可能性は高まります。

そこで今回は、コンサルタントのキャリアプランの具体例を詳しく解説します。コンサルタントが次のキャリアで求められるスキルや、キャリアプランを立てるための筋道も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

コンサルタントのキャリアプランの具体例

コンサルタントのキャリアプランとして、次のような例が挙げられます。

• プロフェッショナルとしての転職
• 事業会社へ転職
• 起業
• フリーコンサルタント

それぞれの特徴を詳しく解説していきます。

プロフェッショナルとしての転職

• M&A
• 会計士
• 監査法人
• 経営企画系
• 組織人事系
• IT・デジタル系

たとえばコンサルタントとして養った知識やスキルを活かして、PEファンドやVC（ベンチャーキャピタル）など、投資の道に進む選択肢があります。この場合、株主の立場から経営に参画するため、経営が軌道に乗るまで事業に関わることができます。

また、ファンドメンバーとして安定した収入を得ながら、担当企業が成功すれば高いインセンティブボーナスが得られることも魅力です。いずれにしてもプロフェッショナルとして転職する場合、自身の専門性を高めるため、勉強を継続していく必要があります。

さらに、コンサルタントとしてのキャリアアップを目指すため、大手のコンサルティングファームに就職する事例もあります。

以下に、国内ではもちろん世界的にも有名なコンサルティングファームをまとめました。

プロフェッショナルにおすすめのコンサルティングファーム

プロフェッショナルにおすすめのコンサルティングファームは次の通りです。

• ベイン・アンド・カンパニー
• ボストンコンサルティンググループ
• マッキンゼー・アンド・カンパニー
• Booz Allen Hamilton
• EY-Parthenon

コンサルティングファームには総合系や戦略系、IT系などさまざまな種類があります。日系や外資系などのカテゴリーで区分されることもあり、給与や社風などが異なるため、気になる方は、各企業について調べて見ると良いでしょう。さらなるプロフェッショナルを目指す現役コンサルタントの方は、ぜひ上記コンサルティングファームへの転職も検討してみてください。

事業会社へ転職

コンサルタントの今後のキャリアプランとして、事業会社への転職もひとつの選択肢です。

事業会社とは何らかの事業を行い利益を上げている会社のことで、コンサルタントの立場から言うとクライアント側にあたります。事業会社に入社することで、コンサルティングの立場から支援にまわるのではなく、直接事業会社側に入ってプロジェクトを推進することができます。

転職先の事業会社の例として以下が挙げられます。

• ベンチャー企業
• 外資系企業
• 大手日系企業

それぞれ詳しく解説します。

ベンチャー企業

ベンチャー企業では、企業の規模を拡大させていくにあたり、経営体制を整えていかなければなりません。そのため、経営全般に強いコンサルタント経営者が求められています。加えて昨今では、ベンチャー企業が資金を調達できる環境も整ってきています。それにより、高報酬を狙える幹部ポジションとしてコンサルタントを採用するケースも多いです。

また、ベンチャー企業は、企業としての成長を目指すためにさまざまな事業を次々と行う傾向にあります。所属する人材もチャレンジ精神があり向上心が強い人が多いため、上昇志向が強いコンサルタントでも適合しやすいと言えるでしょう。

こうした背景もあり、ベンチャー企業の幹部へ転職することは、ポストコンサルの転職先として非常に人気があります。

なお、将来的に起業を検討している方にとっては、実際にベンチャー企業を立ちあげて稼働させている優秀な起業家のもとで学べる絶好の機会とも言えます。

外資系企業

外資系企業では、コンサルティングファームにプロジェクトを発注しているところが多いです。そのため、ポストコンサルタントを抵抗なく受け入れる態勢が整っています。

外資系企業への転職は、高い年収とある程度のワークライフバランスを保てられるメリットがあります。年収が高い理由としては、外資系企業は成果主義であり、成果を出せばその分高額なインセンティブボーナスが支給されるからです。インセンティブボーナスが支給される点はコンサルティングファームと共通する部分で、コンサルタントから転職する場合も、あまりギャップを感じることなく働けるでしょう。

また、コンサルティングファームほど長時間働くことが少なく、コンサルタントよりも、ワークライフバランスに余裕を持った働き方ができるでしょう。

大手日系企業

昨今の大手日系企業は国内市場や既存事業に偏重した体制から脱却し、さらに成長するために次のような改革を推し進めていくことが求められています。

• グローバル進出
• 新規事業創出
• DX
• M&A

そのため、ポストコンサルタントをハイクラスなポジションで採用する企業が多くみられます。大手日系企業は若いうちからプロジェクトに参加でき、クライアントの経営陣と直接議論や討論ができるため、さらなる成長を目指す人にはピッタリの環境と言えるでしょう。

また、コンサルタントとして働くなかで、内部に入って直接改革を進めたいと思う方も多く、大手日系企業への転職ではそれを実現できます。規模が大きい案件に参加できるため、社会的インパクトの大きな仕事に関われる魅力があります。

起業

起業はハードルが高いと思われがちですが、ポストコンサルタントの転職先としては十分にあり得るものです。

コンサルタント出身者が立ち上げた事業が成功する例はいくつもあります。なぜならコンサルタントは高い問題解決能力や経営に関する知見を持っているため、自身が持っている知見を起業で活かせるからです。

一方で業務に関する知識や専門性、人脈などが必要な点には注意しなければいけません。起業はコンサルタントとしてのスキルだけで成功するほど簡単な道ではないため、起業について、そして会社を経営しておくために必要なことをよく学んでから行うことをおすすめします。

起業はしたいけど自信がないという人は、コンサルタントとしての経験に加え、専門性のある分野で業務経験を積んだり、ベンチャー企業に入って起業のノウハウを学んだりするとよいでしょう。

なお、起業のメリットは、事業の成否は自身の腕にかかっているため、チャレンジングであると同時に大きなやりがいを感じられることが挙げられます。また、自分で考えて実行に移した事業が軌道に乗れば、大きな報酬が得られることも魅力の一つです。

フリーコンサルタント

フリーコンサルタントは、企業が抱える課題のうち、ある程度要件が定まった案件を外部委託契約で担います。フリーコンサルタントの多くは、大手企業やコンサルティングファームで経験を積んでから独立しています。

企業やコンサルティングファームに所属している場合、類似案件を担当する可能性が高いです。一方でフリーコンサルタントは、ニッチな案件や人材不足に陥った高難易度案件が集まっています。そのため、経験や実績によって自身の能力が高まったり、市場価値が上がるような案件に繋がる可能性もあるでしょう。

また、フリーコンサルタントなら企業という概念にとらわれず、自分の考えをより反映した働き方ができるのも魅力と言えます。

フリーコンサルタントの案件獲得なら「フリーコンサルタント.jp」がおすすめ

フリーコンサルタントの案件獲得なら、株式会社みらいワークスが運営する「フリーコンサルタント.jp」がおすすめです。上場企業が運営しているため、信頼が高く、安心して案件に参画したい方に向いています。

特徴としてフリーランスやIT業界、コンサルティングファームの知識が豊富な専任コーディネーターが丁寧にサポートしてくれることがあげられます。登録者に最適な案件の提案はもちろん、参画終了クライアントからフィードバックをもらい、次回の案件で最大パフォーマンスを発揮できるように細かなサポートも徹底しています。

また、高単価案件を取り扱っていることも特徴で、約60％以上が100万円以上の案件です。1案件あたりが非常に高単価なため、高収入を目指している方にもおすすめできます。

なお、フリーコンサルタントを検討している方はもちろん、高単価案件に参画したい方も登録するべきフリーランスエージェントといえます。

ポストコンサルの年齢・階級ごとのネクストキャリア

ポストコンサルの年齢や階級ごとのキャリアパスの傾向は、次の通りです。

年齢	職域	キャリアパスの傾向
20代（若手コンサルタント）	アナリスト〜コンサルタント	他のコンサルティングファーム PEファンド ベンチャー企業の経営幹部候補
30代（中堅コンサルタント）	シニアコンサルタント〜マネージャークラス	他のコンサルティングファーム ベンチャー企業の経営幹部 外資系企業や日系企業のマネジメントポジション 起業
40〜50代（エグゼクティブ）	ディレクター〜パートナークラス	事業会社の社長や役員 他ファームのエグゼクティブポジション 現職に残りながらスタートアップへの支援 大学での教育活動など

20代のネクストキャリアとして、他のコンサルティングファームへの転職やPEファンド、ベンチャー企業の経営幹部候補への転職を選ぶ傾向が強いです。しかし、大手日系企業への転職の場合は、若いうちから経営者視点の仕事を任せられる機会が少ないので注意しましょう。報酬面でも魅力が下がる可能性もあります。

また、30代となると20代よりも転職先の幅が広がり、外資系企業や日系企業のマネジメントポジションや起業する方もいます。

40〜50代以上の場合は会社の役員レベルのポジションに転職する方が多いです。

しかし、社会に与える影響の大きさや働き方の自由度などを考慮し、コンサルティングファームのエグゼクティブポジションに対する価値に改めて気づく場合も少なくありません。そのため、他コンサルティングファームのエグゼクティブポジションに落ち着く人も多い傾向にあります。

コンサルタントが次のキャリアで求められるスキル

コンサルタントが次のキャリアで求められるスキルは次の通りです。

• 事業改善や経営改善など企業の中核となるスキル
• 人間関係を円滑に進めるコミュニケーション能力
• チームを率いるリーダーシップ

それぞれについて、以下から詳しく解説します。

事業改善や経営改善など企業の中核となるスキル

コンサルタントが次のキャリアを進むにあたって、業務改善や経営改善など企業の中核となるスキルが求められます。

コンサルタントは適切な業務フローを提案するため、作業の全体像を把握する必要があります。そのため、経理や人事、営業や商品管理など、改善策を提案できるほどの十分な知識を持っておかなければなりません。

さらに、近年ではIT技術を使って業務改善に取り組む企業も増えてきているため、業務改善を成功に導くほどのIT知識も必要です。

人間関係を円滑に進めるコミュニケーション能力

2つ目に求められるスキルは、人間関係を円滑に進めるコミュニケーション能力です。

コンサルタントという立場の場合、一緒に仕事をする人は、他の優秀なコンサルタントや企業の経営層などです。しかし、事業会社に入った場合は現場の人も加わり、幅広い人たちと仕事をすることになるため、次のようなトラブルが生じる可能性があります。

• コンサルタントのときのような連携やスピード感で仕事ができない
• うまく話が通じない

コンサルタントとして働く人間の多くは優秀な人たちです。しかし事業会社にはそうではない人たちも多くいるため、コミュニケーションを上手く取り、円滑に仕事を進める能力が必要とされます。

また、プロジェクトの期間だけチームが編成されるコンサルタントとは形式が異なり、事業会社では部署に所属したら何年も同じメンバーと一緒に仕事を行うため、コミュニケーションもより密に行うことになるでしょう。

絆が深まる可能性がある一方で、関係構築が上手くできないと、気まずい状況で何年も仕事をする羽目になりかねません。そのため、コンサルタント時代よりもより慎重に、適切なやり取りを心掛けることが重要です。

チームを率いるリーダーシップ

コンサルタントとして次のキャリアで求められるスキルは、チームを率いるリーダーシップです。

チームを率いるリーダーシップを身につけることで、周りを巻き込みながら業務を円滑に進められます。また、強いリーダーシップを備えた人材は組織を牽引するマネージャークラスとして、さまざまな企業から重宝されるでしょう。

元コンサルタントというだけで、仕事のできる人間、ひいてはリーダーシップの取れる人材として見られることも少なくないため、プロジェクト推進を行うための指導力や統率力について、あらかじめ勉強しておくことをおすすめします。

コンサルタントが今後のキャリアプランを立てるための道筋

コンサルタントが今後のキャリアプランを立てるための筋道は、次の通りです。

1. キャリアビジョン（最終目標）を明確にする
2. キャリアデザイン（人生設計）を明確にする
3. キャリアプラン（行動計画）を明確にする

それぞれ以下から詳しく解説します。

1. キャリアビジョン（最終目標）を明確にする

キャリアビジョンとは、人生において「将来的にこうなりたい」と思い描く、いわば最終目標です。あくまで将来についての理想であるため、実現の可能性を気にする必要はありません。

キャリアビジョンを明確にすることで、最終目標の到達に向けて必要な行動やスキルがわかります。その結果、自身の成長やモチベーションを高めやすくなったり、高いモチベーションを保てたりなどのメリットが期待できます。

なお、キャリアビジョンを明確にする方法は次の通りです。

• 自身の保有スキルやキャリア経歴を洗い出す
• キャリアにおける自身の価値観を把握する
• フレームワークを用いて自己分析をする
• 1年後や5年後、10年後の理想の姿を想像する

現在の自身について把握することで、将来の姿を明確に思い描きやすくなります。具体的には現在の保有スキルやキャリア経歴をリストアップすることはもちろん、同僚や上司などに自身の強みや弱みを聞くこともおすすめです。

また、キャリアを選択するうえで、自身が重視する要素を洗い出して価値観を把握することも大切です。たとえばプライベートと仕事のバランスを保つことや、福利厚生が充実していることなどが挙げられます。

自身が譲れない要素や重視する要素を洗い出すことで、自身の価値観を把握できます。いきなり数十年先の自分を思い描くことは難しいため、1年後や5年後など、近い将来から徐々に思い描いてみてください。

そのほかにも、研修でキャリアビジョンを立てるコツを学ぶこともおすすめです。社内にキャリアビジョン形成に精通した人材がいない場合、専門講師に依頼するとよいでしょう。

2. キャリアデザイン（人生設計）を明確にする

キャリアデザインとは、将来なりたいことを実現するために人生を主体的に設計することです。企業の採用面接では志望動機や転職理由、入社後の目標などについて質問されますが、自身のスキルや能力、理想像を明確にすることで転職にも役立ちます。

年功序列や終身雇用など、将来の働き方の概念が崩壊しつつあるため、働く人それぞれが自身に合ったキャリアデザインを設計することが大切です。

なお、キャリアデザインを明確にする方法は次の通りです。

• 自身の現状を知る
• 将来なりたい姿を明確にする
• ギャップを埋めるためにやるべきことを整理する

まずは「今何ができるのか」を知ることが大切なため、これまでにどのような仕事を経験して成果を上げたのか、身についたスキルは何かなどを振り返りましょう。性格や行動基準、成功体験や挫折体験などを書き出すことで、自身の強みや弱みを整理できます。

次に、働き方や役職、仕事内容などに関する理想を考えておきましょう。なぜそうなりたいのかを同時に考えることで、自身が望むキャリアと描いていたゴールの間にズレがないかを確認できます。

将来なりたい姿を実現するためには、今足りていないスキルや経験を身につけなければなりません。ゴールから逆算し、何歳までに何をするのかを考え、年齢ごとの目標を設定しましょう。

3. キャリアプラン（行動計画）を明確にする

キャリアプランとは、将来の理想像を明確にし、理想の実現を目指すために構築された行動計画です。自身で目標を立てることで、自身に必要なスキルがわかり、自発的なスキルアップの機会が得られます。

さらに、自身に必要な環境であるかの判断がしやすくなり、企業と従業員のミスマッチ防止にもつながるなどのメリットがあります。

キャリアプランを明確にする方法は次の通りです。

• 仕事環境とスキルの分析
• 理想と現実のギャップを明確化
• 目標設定と具体的な行動計画の立案

まずは現状の仕事環境を理解することが大切です。業務内容や上司との関係性、企業文化を考慮したうえで、仕事で得た経験や専門的な知識、コミュニケーションスキルなどをリストアップし、より向上させるべきスキルを洗い出します。仕事環境とスキルを分析することで、自分がどのようなキャリアを目指すべきかや、適している企業や職種がわかるでしょう。

次に、思い描いた理想像と、現状の仕事環境やスキルを比較し、ギャップを明確にしていきます。ギャップがある場合はどのように埋めるか、具体的な行動や環境の改善を検討してください。

最後は、達成したいキャリア目標を定めて、それを達成するためにはどのような努力が必要か、具体的な行動をを洗い出します。短期的や中期的、長期的な行動計画を立てて目標達成に向け、付帯的な決定をしましょう。

コンサルタントが転職する際にチェックすべきポイント

コンサルタントが転職する際にチェックすべきポイントは次の通りです。

• 年収
• 事業内容・業務内容
• ワークライフバランス
• 企業の社風や価値観

それぞれ詳しく解説していくので、コンサルタントの転職で後悔しないためにも、しっかり理解を深めておきましょう。

年収

コンサルタントの転職に限ったことではありませんが、転職先を選ぶ際には年収アップにこだわる方は多いでしょう。しかし、コンサルタントは一般的に年収が高いため、転職によって年収が下がる可能性もあります。

年収ダウンの一般的な許容範囲は10％以内ですが、自身がどの程度許容できるかを考えておきましょう。

また、コンサルティングファームと事業会社では給与体系が異なるため、注意が必要です。

• 月給制
• 年俸制
• 福利厚生
• インセンティブなど

上記の項目に違いがあるため、総合的に考えておくことが大切です。

各企業には給与テーブルが設定されており、さらに前職の年収を参考にスキルや経験を考慮して給与が決まります。また、諸手当やインセンティブ、福利厚生なども各企業によって異なります。

とはいえ、募集時には「前職給与を考慮のうえ、当社規定により優遇」としている企業も少なくありません。そのため、実際にいくらもらえるのかや、具体的な金額を提示してもらったうえで、同意できるかを伝える必要があります。

また、休日や各種手当や賞与、退職金制度などの待遇面についても、入社後の働き方を知るためには確認しておきたいポイントです。とくに固定残業代や裁量労働制の場合、残業をしてもその時間に応じた残業代は支払われず、結果的に年収減となる可能性もあります。

給与の交渉はやりにくいと思う方も多いですが、マナー違反とみなされる行為ではありません。希望にあわない環境で働くことは無理がでるため、必要であれば交渉することをおすすめします。

ただし採用に影響する可能性があるため、交渉のタイミングや仕方には注意しましょう。給与の交渉をする最適なタイミングは、内定後から内定受諾前の間です。面接中に希望年収を聞かれた場合は、自身の希望額をはっきり伝えることをおすすめします。

逆に希望年収が低すぎたり、いくらでもいいという返答は、自身の価値を下げてしまいますので注意してください。希望額を伝える際は、前職の年収や自身のスキル、経験などを踏まえて希望額の根拠を明確に示すとよいでしょう。

事業内容・業務内容

入社後の事業内容や業務内容については、どのような仕事かはもちろん、どのような立場で仕事をするのかも確認する必要があります。業務内容は自身のやりがいや成長など、多くのことに関わります。いざ入社して「自身が想像していた内容と違った業務を任せられることになった」ということがないように、転職前に業務内容をできるだけ調べておくことをおすすめします。

もちろん転職活動の短い時間だけでは事業内容や、業務内容のすべてを知ることは難しいです。そのため、求人のポジション名や概要説明から推察したままにするのではなく、面接の場を通して業務内容を深掘りしておくとよいでしょう。

自身が経験を積んできた業務内容と入社後の業務内容にズレがあった場合、思うように力を発揮できず、評価も低くなってしまう可能性があります。これまでの経験をベースに挑戦してみたい業務がある場合は、それが叶えられるかも確認してください。

また、現職で自身の経験やスキルを活かしきれないために転職を決意した場合は、自身の能力が最大限活かせる企業かを確認しましょう。応募先企業のホームページや口コミなどから、在籍している社員の事例をもとに活躍できるかを探ることをおすすめします。

過度な期待やプレッシャーを感じながら働くことを避けるためには、事前に求められる役割やスキルレベルを確認することも大切です。これまでのキャリアを無駄にしないためにも、コンサルタントとして働いてきた経験を役立てられるかも考慮してくださいね。

ワークライフバランス

コンサルタントから事業会社に転職する場合は、事業会社での業務に余裕があり、逆にストレスを感じることもあります。そのため、自身のなかで何を優先したいかを考えておくことが大切です。

たとえばプライベートや家族との時間を大切にしたい場合は、ある程度働き方に余裕のある転職先が向いています。また、コンサルタントほどの激務は向いていないけど、仕事の刺激がほしいという場合は、スピード感とチャレンジ精神の強い企業がおすすめできます。

上記のように、どのようなワークライフバランスを実現させたいかを考えておくことが大切です。

イメージを描けたら、残業時間や制度の充実度などと照らし合わせてみましょう。募集要項を確認したうえで、該当企業に勤める知人に実情を聞く、口コミサイトの情報を参考にするなどの方法で、残業時間の有無や程度を確認できます。

積極的にワークライフバランスに取り組んでいる企業は、独自制度を設けていることがあります。休暇制度や短時間勤務制度、在宅勤務制度など、制度の種類は企業によって異なります。気になる企業の募集要項やホームページを確認し、自身に適した制度を設けているかを基準に転職先を選ぶこともよいでしょう。

企業の社風や価値観

コンサルティングファームから事業会社に転職する場合、社風の違いを強く感じる方もいます。たとえば倫理的な正しさが必ずしも最優先されるわけではなく、成果を出すことよりも周りと強調していく方が重要という価値観に戸惑うかもしれません。そのほかにも事業会社は上昇志向や成長意欲を持つ方ばかり集まっているわけではないため、仕事に対する姿勢の違いにも違和感を覚えるでしょう。

仕事のスピード感も異なり、スピーディーに作業を進めたいコンサル出身者はストレスに感じるかもしれません。社風や価値観などは事業会社のなかでも異なるため、自身にあった企業を見極めることが大切です。

なお、社内にコンサル出身者が在籍している企業は、コンサルの風土が受け入れられており、働きやすい環境である可能性が高いです。逆にコンサルタント出身者がいない企業は、大きなギャップがある可能性が高いことを覚えておくとよいでしょう。

企業の社風は求人情報や企業のホームページ、口コミサイトやSNSなどから確認できます。社風があわないと仕事を楽しく感じず、自身を繕ってしまう可能性があります。社風や価値観は転職する際にチェックしておきたいポイントです。

まとめ

今回はコンサルタントのキャリアプランの具体例について解説しました。

コンサルタントの転職は、幅広い業界の経営幹部や幹部候補など、プロフェッショナルとしての魅力的なキャリアが広がっています。しかし、提案される待遇の魅力や企業の知名度に惑わされると、自身が望む人生からかけ離れてしまう可能性もあります。

日常的に自身の価値観や問題意識と向き合い、時間をかけてキャリアプランを考えることで、自身が成し遂げたいことを実現できます。この機会に自身が将来どのように働きたいか、どのような職に就きたいかを考え、可能な限り明確化してみましょう。

自身の意志でキャリアを形成することで、モチベーションにつながり、これから何をするべきかもはっきりします。