コンサルティングファームのビッグ5

コンサルティングファームのビッグ5とは?それぞれの年収や違いを解説

「コンサルティング業界でビッグ5と呼ばれるファームとは?」「ビッグ5には、どのような違いや特徴があるの?」 という疑問をお持ちではありませんか?

本記事では、そんな疑問の解決に役立つ内容を

  • コンサルティング業界のビッグ5とは?
  • コンサルティングファームの種類
  • ビッグ5への転職事情

の順に解説します。

コンサルティング業界への就職・転職をお考えの方に役立つ記事です。ぜひ最後までご覧ください。

※本記事に記載されている企業や求人に関する情報などは2024年時点のものです。

目次

コンサルティング業界のビッグ5とは?

「ビッグ5」とは、デロイトトーマツコンサルティング(以下DTC)、PwCコンサルティング、EYストラテジー・アンド・コンサルティング(以下EYSC)、KPMGコンサルティング、アクセンチュアの5つのファームを指す言葉です。

以前は、アクセンチュアを除いた4つのファームを「ビッグ4」と呼んでいました。

元々は会計事務所だったビッグ4は他のファームの買収を繰り返して、幅広い分野のコンサルティングが可能な総合系コンサルティングファームとなりました。

アクセンチュアは経営に関するコンサルティングに強みを持つファームでしたが、幅広い分野のコンサルティングが可能なことからビッグ4と比較され、現在ではビッグ5として認知されるようになりました。

続いて、ビッグ5の特徴と強み、年収について解説します。

デロイトトーマツコンサルティング(DTC)

DTCは、世界150カ国に415,000人以上の従業員を擁するデロイト・トウシュ・トーマツのメンバーファームです。日本国内に30カ所の拠点を持ち、約17,000人の従業員を擁しています。監査法人トーマツとデロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー(DTFA)と連携して、グローバルにサービスを展開しています。

デロイトトーマツコンサルティングの特徴

コンサルティング業界は、Up or Out(昇進するか辞めるか)と言われる厳しい実力主義の世界ですが、DTCは外資系では珍しい穏やかな社風と言われています。一人前のコンサルタントになるまでしっかりと教育する体制が整っています。

採用の基準もコンサルタントとして成長できる素質があるかに重点が置かれています。人材を育てるという点では日本企業と似ているかもしれません。

デロイトトーマツコンサルティングの強み

コンサルティングファームは戦略の立案を行うのが一般的ですが、DTCはそれだけに留まらず、実行支援も行います。また、DTCのコンサルタントはそれぞれ、特定の分野に特化した専門性が高い知識を持っています。エキスパートと呼べるコンサルタントが集まり、価値の高いサービスを提供できるのがDTCの強みです。

デロイトトーマツコンサルティングの年収

DTCの平均年収は約950万円、年収レンジは400〜2,500万円程と、非常に幅広くなっています。これは、成果が給与に反映されやすいコンサルティングファームの特徴とも言えます。

給与はインセンティブの割合が高く、基本給の割合は少なめです。インセンティブのランクは細かく設定されていて、厳密な評価が行われます。

賞与は年に2回、1回につき基本給の2カ月分が支給されるようです。

PwCコンサルティング

PwCコンサルティングは、全世界に約300,000人の従業員を擁するPwCグローバルネットワークのグループファームで、日本国内の従業員数は約3,250人です。

戦略の策定から実行支援まで行う総合系コンサルティングファームとして、国内最大規模を誇るファームでもあります。PwCのネットワークを駆使して、クライアントの国際競争力強化の支援を行っています。

PwCコンサルティングの特徴

PwCコンサルティングはストラテジー、マネジメント、テクノロジー、エクスペリエンスの4つの分野を中心にコンサルティングを行っています。

この他にPwCコンサルティングでは、M&Aやグループの再編、事業の再生などを行うディールアドバイザリーサービスも提供しています。

コンサルティングとディールアドバイザリーサービスは同じ採用枠なので、コンサルタント希望で入社して、ディールアドバイザリーサービスに配属される可能性がありますが、コンサルティングとは別の知見を得るチャンスでもあります。

この他にPwCコンサルティングでは他のファームと比べて海外案件が多く、グローバルな環境でも活躍できるよう研修制度も整っているので幅広い経験ができるファームと言えます。

PwCコンサルティングの強み

PwCコンサルティングの強みは他部門との協力体制です。Pwcのグループ内には財務や法務など、さまざまな部門があります。プロジェクトを成功に導くために他部門の協力が必要と判断した場合、協力を求めて連携を取りながらプロジェクトを進めていきます。

他の部門から協力を求められた場合も同様に連携を取ってプロジェクトを進めていきます。

PwCコンサルティングの年収

PwCコンサルティングの平均年収は約950万円、年収レンジは400〜2,500万円程です。

同じ役職でもランクが異なれば給与額も異なります。また、賞与は役職と成果に応じて支給額が変動するものと、一律の金額が支給される2種類があります。後者はファームの業績に連動しています。

EYストラテジー・アンド・コンサルティング(EYSC)

EYSCは、世界150カ国に約300,000人の従業員を擁するEYグループのメンバーファームです。日本国内の従業員数は約2,800人です。

EYSCは2010年にEYアドバイザリーとして設立され、2018年と2020年にグループ内で再編が行われて現在に至ります。

M&Aなどによる組織再編と、IT技術の活用でビジネスを改革する支援がEYSCの主なサービスです。

EYストラテジー・アンド・コンサルティングの特徴

EYSCは、穏やかな社風でチームに貢献する姿勢が重視されると言われています。これはEYグループ全体の特徴でもあります。

内定者のインタビューでも物腰が柔らかい人が多いという意見が多く、ビッグ5の中でも最も穏やかな社風という声もあります。コンサルタントに興味はあるけど、ガツガツした雰囲気のファームは避けたい場合はEYSCへの就職・転職を目指すのも良いかもしれません。

EYストラテジー・アンド・コンサルティングの強み

EYグループはグローバル戦略で「つながり」を重視しています。エリアごとに競い合う、もしくはバラバラに活動するファームもありますが、個別に活動するよりもグループ内で協力し合うことでより良い結果を得ることができます。

例えば、EYSCでは解決が難しい課題がある場合、解決策を持っているファームから提供を受けることで課題を解決できます。

グループ内のつながりを重視することでクライアントからの信頼を得て、次のビジネスにつなげることができます。

EYストラテジー・アンド・コンサルティングの年収

EYSCの平均年収は約910万円、年収レンジは450〜2,400万円程です。

給与制度は役職ごとにランク分けされています。役職によって100万円単位で年収に差があるようです。

KPMGコンサルティング

KPMGコンサルティングはKPMGインターナショナルのメンバーファームです。

グループ全体で全世界143カ国に約236,000人の従業員を擁しています。

KPMGコンサルティングは、2014年にKPMGマネジメントとKPMGアドバイザリーの2つが合併して誕生した若いファームです。2023年7月現在、国内の従業員数は約1,800人とビッグ5の中で日本国内の従業員数が最も少ない少数精鋭のファームです。

KPMGコンサルティングの特徴

KPMGコンサルティングの特徴は、ブランド力を活かした採用と教育制度です。KPMGコンサルティング自体は2014年誕生と歴史が浅いものの、グループは80年代から存在しており、知名度が非常に高いファームです。この知名度・ブランド力を活かして優秀な人材を採用し、時間をかけて教育することで少数精鋭で結果を残せるコンサルタントを生み出しています。

KPMGコンサルティングの強み

KPMGコンサルティングの強みとして挙げられるのはRPA(Robotic Process Automation)案件と専門性の確立です。RPAは、AIを活用して業務を自動化することで業務改革の推進やリスクマネジメント支援などを行っています。

専門性の確立では、宇宙関連事業やeスポーツなどの新たな分野に率先して参入することで、どのファームよりも専門性を確立して、その分野での立ち位置を確保するのがKPMGコンサルティングの強みです。

KPMGコンサルティングの年収

KPMGコンサルティングの平均年収は約900万円、年収レンジは500〜2,070万円程です。

年収における基本給の割合が高く、賞与の割合は1〜2カ月分程です。これにより、ビッグ5の他のファームと比べると、給与の水準は開きがあるとされていますが、元々の給与が高いこともあり、収入面の不満はないようです。

アクセンチュア

アクセンチュアは、2022年3月時点で世界49カ国に200都市以上に拠点を構え、738,000人もの従業員を誇る世界最大規模のファームです。

登記上の本拠地はアイルランドですが、実質的な本拠地はシカゴとニューヨークと言われています。

日本国内には約18,000人の従業員を擁しています。

前述しましたが長年、DTC、PwCコンサルティング、EYSC、KPMGコンサルティングの4つのファームで「ビッグ4」と呼ばれていましたが、近年のアクセンチュアの台頭で「ビッグ5」と呼ばれるようになりました。

アクセンチュアの特徴

アクセンチュアの特徴は「ストラテジー & コンサルティング」「インタラクティブ」「テクノロジー」「オペレーションズ」の4つの領域を組み合わせて、さまざまな案件に対応可能な体制を構築していることと、人を大切にする企業文化です。

やりたいことがある社員には挑戦させる機会を作り、成果を出すための努力を惜しまない社員への投資やサポートを積極的に行うなど、成果主義のコンサルティング業界の中で異質とも言える文化がアクセンチュアにはあります。

アクセンチュアの強み

アクセンチュアの強みは上記の4つの領域を組み合わせてさまざまな案件に対応可能な体制の他にIT技術があります。

ほとんどのファームはシステム開発を外注しますが、アクセンチュアは社内で開発します。

システム開発を社内で完結することで、外注で発生しやすい理解のズレが原因のミスマッチや品質管理の問題がなくなり、クライアントの要望に沿ったシステムの提供を可能にしています。

アクセンチュアの年収

アクセンチュアの平均年収は約870万円、年収レンジは290〜6,000万円程です。

アクセンチュアは年俸制で賞与は年に1回、賞与額は評価で変動しますが、約2〜3カ月分です。その他にも、確定拠出型年金や自社株の購入支援制度などの福利厚生も充実しています。

各ファームの年収は、転職サイト「openwork」などの情報を基に算出したものです。実際の年収とは多少異なる可能性がありますので、目安として参考にしてください。

コンサルティングファームの種類

コンサルティングファームには、それぞれ得意とする分野・業種があります。

ここでは、コンサルティングファームを8つに分類して、それぞれの特徴と主なコンサルティングファームを紹介します。

総合系コンサルティングファーム

総合系コンサルティングファームは特定の分野に特化せず、さまざまな業界・業種のクライアント企業が抱える課題を解決へと導きます。

企業が抱える課題は事業戦略、IT、財務など、さまざまです。これらの課題に対応できるよう総合系コンサルティングファームは、社員数が数千名規模となるような大規模なファームがほとんどとなっています。

この記事で紹介しているビッグ5は、すべて総合系コンサルティングファームに分類されます。他に日本IBM、クニエも総合系コンサルティングファームに分類されます。

戦略系コンサルティングファーム

戦略系コンサルティングファームのほとんどは欧米に拠点を置き、グローバルに事業を展開しています。これまで欧米方式の経営知識やコンセプトを世界中のクライアント企業に当てはめる形式を取っていましたが、現在は各地域の商習慣に合わせたコンサルティングを行い、クライアントの課題解決につなげていく形式に変化しています。

近年は提案だけではなく、実行時のサポートにも注力しています。

IT系コンサルティングファーム

大手から中小、ベンチャー企業まで、さまざまなクライアントのIT戦略の策定、業務改革などの上流工程のコンサルティング、システムの導入サポートなどを行うのがIT系コンサルティングファームです。

この他にパッケージシステムを独自に研究・開発、ベンチャー企業への投資、ベンチャー企業の経営など、コンサルティング以外に特徴や強みを活かした、さまざまな取り組みを行うファームが多いのもIT系コンサルティングファームの特徴です。

シンクタンク系コンサルティングファーム

シンクタンク系コンサルティングファームは、以下の4つを中心に業務を行います。

  • 経済調査
  • 官公庁に向けた調査
  • ITコンサルティング
  • マネジメントコンサルティング

中でも、ITとマネジメントに関するコンサルティングを行うファームがほとんどです。

ほとんどのシンクタンク系コンサルティングファームは、金融機関など大手企業を親会社に持ち、グループ全体で得たノウハウを活かしたコンサルティングを行います。

また、社風が一般の日本企業と似ているので、時間をかけてコンサルティングを行うのも特徴です。

財務系コンサルティングファーム

財務系コンサルティングファームは、以下の業務に関するコンサルティングを行います。

  • M&A支援
  • 企業価値・知的財産・会計目的などの評価を行うバリュエーション業務
  • 買い取り対象企業の財務情報の正確性を確認するデューデリジェンス業務
  • 不正調査や係争の分析を行うフォレンジック

ビジネスのグローバル化に伴い、国境を越えたM&Aも珍しくありません。そのため、財務系コンサルティングファームでは財務関連の高度な知識と経験に加えて、英語などの語学力も必要とされています。

会計系コンサルティングファーム

大企業を中心に会計監査を行い、財務諸表が正しく作成されているか監査を行うのが会計系コンサルティングファームですが、厳密には監査法人という表現が正しいかもしれません。

以前は会計監査が主な業務でしたが、近年では、経営コンサルティング、ITのアドバイザリー、金融機関へのセキュリティやリスクコンサルティングなど、会計や監査とは直接、関係がない領域にも業務を拡大しています。

事業再生系コンサルティングファーム

近年のビジネスや社会の複雑化、経済情勢の変化に対応しきれずに業績不振や資金不足に陥る企業から、依頼を受けて業務改善や事業再生に取り組むのが事業再生系コンサルティングファームです。

事業再生系コンサルティングファームは必要であれば、クライアント企業の内部に入って債権者や利害関係者との交渉を担当し、財政再建や業務改善案を提案します。

コンサルティングの目的上、財務や税務に精通した人材が求められるため、会計士出身者や戦略系コンサルティングファーム出身者が活躍できます。

人事系コンサルティングファーム

組織や人事に特化したコンサルティングを行うのが人事系コンサルティングファームです。

組織の未来像を構築して、未来像に近付くための新たな人事戦略、人事制度の策定と導入を行います。

人事改革は反発を招くことが多々あります。大手や有名企業など社員が多い企業ほど人事改革を推進するのが難しくなるため、外部の人材である人事系コンサルティングファームが中心となって行うことで円滑に人事改革を推進します。

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日系と外資系コンサルティングファームの違い

コンサルティングファームには日系と外資系の2つがあります。

それぞれの特徴について解説します。

日系コンサルティングファームとは?

日系コンサルティングファームとは、主に日本企業の資本で運営されているファームのことです。

日系コンサルティングファームの特徴

日系コンサルティングファームは組織を重視し、新卒者や未経験の中途採用者を育成する教育制度が整っています。

プロジェクト単位のコンサルティングも行いますが、クライアントと長期的な関係を構築する顧問型のコンサルティングが基本です。

平均年収と昇進制度

日系コンサルティングファームの平均年収のレンジは、500〜1,000万円程です。

国税庁の調査で日本の平均年収は458万円と発表されており、日系コンサルティングファームでは入社して間もなく日本の平均年収を超える収入が得られる可能性があります。

昇進制度は、年次が重視される日本企業特有の年功序列の風潮が強いと言われています。

外資系コンサルティングファームとは?

外資系コンサルティングファームとは主な資本が外国企業のファームを指します。厳密には外国人投資家の株式保有率が3分の1を超えていて、出資比率が10%以上の外国の株主がいることを指します。

外資系コンサルティングファームの特徴

外資系コンサルティングファームはコンサルタント特有のUp or Out(昇進するか、去るか)の文化が強く、結果を残さないと評価されない成果主義がほとんどです。

顧問型が多い日系コンサルティングファームに対して、外資系コンサルティングファームはプロジェクトごとにチームを組む、プロジェクト型が基本です。

また、拠点が世界中にあり海外勤務が珍しくないため、語学力が重視されます。

平均年収と昇進制度

外資系コンサルティングファームの平均年収のレンジは、500〜1,300万円程です。

外資系のファームでは、給与のインセンティブの割合が高いので、成果次第で上記の年収を超えることも早い時期に昇進することも可能です。しかし、成果が出なければ目安の年収を下回ることも降格の可能性もあります。

労働環境は改善されつつありますが、日系コンサルティングファームよりも長時間労働になりやすいため、外資系コンサルティングファームを目指す場合、激務を覚悟しておきましょう。

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ビッグ5への転職事情

コンサルティング業界最大手のビッグ5への転職難易度は高いと推測されますが、実際はどうなのでしょうか?

ビッグ5への転職事情について解説します。

ビッグ5の中途採用状況

近年、コンサルタントの需要は高まっており、多くのファームが新卒採用以外に中途採用も積極的に行い、人材確保に努めています。

この流れはビッグ5も同様で即戦力が期待できる中途採用者の確保に注力しています。特にITなど特定の業界での実務経験者やスキルを持つ人材を積極的に採用しています。

しかし、業界最大手のビッグ5に転職するのは簡単ではありません。転職を希望するライバルが多く、求められる経験・スキルが高いのは変わりません。

あくまでも以前と比べると、転職難易度が下がってはいるだけなので、転職を希望するファームの特徴を理解して対策を練る必要があります。

未経験でも転職は可能?

コンサルタント未経験でも特定の経験・スキルがあれば、ビッグ5への転職は可能です。

特定の経験・スキルとは主に法人営業、金融業界、IT業界などの経験・スキルです。

これらの経験・スキルはコンサルティング業界未経験でも評価されやすく、特にIT業界の経験やITスキルは貴重です。

業界・業種にかかわらず、IT技術はビジネスに変革をもたらしています。デジタル化を急ぐ企業はITに精通したコンサルタントを求めており、需要に対応できるよう多くのファームがIT人材を積極的に採用しています。

20代〜30代前半で、これらの経験・スキルがある人材であれば、未経験でもポテンシャル採用される可能性が高くなります。年齢が高くなるほどポテンシャル採用の可能性が下がっていくのでコンサルタントに興味があるなら、早めにチャレンジしましょう。

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必要なスキルは?

コンサルティングファーム、特にビッグ5への転職を目指す際に必要とされるスキルを解説します。

分析力と洞察力

クライアントが抱える課題を見抜き解決へと導くには、分析力と洞察力が欠かせないスキルです。

コンサルティング業界最大手のビッグ5では、この2つのスキルが備わっているか面談で確認されます。

周囲を観察すること、物事を考える時に軸となる知識と情報をインプットすることを疎かにせず、収集した知識と情報のアウトプットを習慣づけて、分析力と洞察力を磨きましょう。

コミュニケーション能力

コミュニケーション能力は、コンサルタントにとって重要なスキルです。

コミュニケーションとは、おおよそ聞く力と伝える力、相手の意図を正しく理解する力の3つで構成されています。

クライアントが抱える課題がどのようなものなのか、正確に聞き出さなければ解決に導くことはできません。また、クライアントはもちろん、プロジェクトメンバーとも良好な関係を築き、プロジェクトを円滑に進行させるためにもコミュニケーション能力は不可欠です。

業界の専門知識

コンサルタントに求められる基本的なスキルの他に特定の業界・業種の専門知識や経験があるとアピールにつながります。

業界最大手のビッグ5は、さまざまな業界・業種の企業がクライアントになる可能性があります。

特定の業界・業種に関する専門知識と経験があれば、その分野のプロジェクトで活躍が期待できる人材として評価されます。ファームごとに重視する業界・業種の知識・経験は異なります。これまでの経験と知識が活かせるファームを調べて、転職を有利に進められるようにしましょう。

語学力

ビッグ5は、日本国内の拠点であっても外国籍の社員の割合が高く、社内言語が英語などの外国語である場合があり、クライアントが外国企業で英語しか共通言語がない場合も予想されます。

応募条件に語学に関する記載がない場合もありますが、TOEICスコアで800〜850が求められることがあります。

また、海外拠点が多いビッグ5だと海外出張・転勤の可能性があります。

語学力の高さが必ずしも採用に影響を与える訳ではありませんが、逆に損になることもありません。

語学力はトレーニングで身につきます。少しでも高めておきましょう。

チャレンジ精神

チャレンジ精神もコンサルタントには重要です。

企業が抱える経営課題は多岐に渡ります。他のクライアントでの成功事例をそのまま当てはめれば同じように解決するとは限りません。

クライアント企業の特徴や業界・業種、経済情勢なども考慮して、最適な解決策を導き出さなければいけません。

そのためには柔軟な思考力と、新たな視点で課題解決に取り組む必要があります。ルーティンワークではなく、常にチャレンジ精神を持って仕事に取り組む意欲が必要です。

まとめ

コンサルタントの需要増加でビッグ5を含めた多くのファームが採用人数を増やしており、コンサルティング業界に挑戦しやすくなっています。

ビッグ5への就職・転職の難易度の高さは変わりませんが、各ファームの特徴や求められている経験やスキルを把握することで、コンサルタント未経験でも転職を成功させることは可能です。しっかりと対策を練って挑戦しましょう。

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