【ポストコンサルとは】ポストコンサルの転職先やメリット、注意点を解説

ポストコンサル

「ポストコンサルは、転職市場で需要があるの?」「ポストコンサルの主な転職先はどこなの?」 という疑問をお持ちではありませんか?

本記事では、そんな疑問の解決に役立つ内容を

  • ポストコンサルが評価される理由
  • ポストコンサルの年代別の転職先
  • ポストコンサルのキャリアパス

の順に解説します。

ポストコンサルとして転職先を探している方に役立つ記事です。ぜひ最後までご覧ください。

※本記事に記載されている企業や試験に関する情報などは2024年時点のものです。

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目次

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ポストコンサルとは?

ポストコンサルとは、コンサルタント経験者のことです。コンサルティングファームやシンクタンクのコンサルティング部門などの出身者を指します。

ポストコンサルはコンサルティング業界に限らず、さまざまな業界の企業へハイポジションでの転職がしやすいと言われています。

ポストコンサルがさまざまな企業へハイポジション転職がしやすいのは、ポストコンサルの経験を高く評価する企業が多いためです。しかし、すべての企業がポストコンサルの評価を正しく行えているとは限りません。ポストコンサルの受け入れに慣れていない企業も多々あります。転職後に後悔しないよう、どのような企業なのか、自分に何が求められているのかなど、よく調べた上で最適な転職先を選ぶことが重要です。

ポストコンサルが評価される理由

役職者や経営層など、ハイポジションへの転職がしやすいと言われるポストコンサルですが、これほど高く評価されるのはなぜでしょうか。その理由について解説します。

汎用性が高い課題解決能力

コンサルタントは、クライアントごとに異なる経営課題を解決するために汎用性が高い課題解決能力を有しています。転職者に即戦力を求めるのは当然ですが、ポストコンサルを迎える企業は社内に何らかの問題を抱えていて、内部から改革を起こせるスキルと経験を持つ人材を求める企業がほとんどです。

ポストコンサルは、そのような企業に汎用性が高い課題解決能力を評価され、社内から改革を起こせる最適な人材として求められています。

優れたリーダーシップ

コンサルタントは、プロジェクトを円滑に進めていくためにチームを率いるリーダーシップを持つ人が多い職種です。コンサルタントはクライアント社内の人間だけでなく、必要に応じて社外のステークホルダーとも交渉しますが、一方的に意見を押し付けずに良好な関係を構築しながら、ステークホルダーも巻き込んでプロジェクトをリードしていける優れたリーダーシップもポストコンサルが評価される理由です。

プロフェッショナルマインド

コンサルタントは厳しいビジネスの世界で、クライアントの経営課題解決に向けて全力を尽くすプロとしての心構えを持っています。

多角的に物事を考え、課題解決のために最適な解決策を導き出しますが、そのためには、知識とスキルを更新できるよう学習意欲を持ち続けなければいけません。クライアントの課題解決に向けて全力を尽くす姿勢と自ら成長し続ける意欲の高さが、ポストコンサルが評価される理由の3つ目です。

ポストコンサルの年代別の転職先

ポストコンサルの年代別の転職先について解説します。

20代

20代のポストコンサルはコンサルタントの経験が浅いため、実績よりも柔軟性と将来性が重視されて、ポテンシャル採用されやすい年代です。

柔軟性と将来性だけでなく、コンサルタントとして働いて身につけたスキルも評価されます。特に課題解決能力とコミュニケーションスキルは高く評価されます。

20代の主な転職先として、コンサルティングファーム、PEファンド、日系の大手企業、ベンチャー企業の幹部候補などがあります。スキルアップを意識して働くことで30代以降の市場価値が高まります。

30代

30代のポストコンサルはコンサルタントとしての経験だけでなく、マネジメントスキルについても高く評価されます。

主な転職先はコンサルティングファーム、外資系企業、日系の大手企業、ベンチャー企業などの管理職やリーダー職などです。

コンサルタントとしての経験とマネジメントスキルが評価される一方で、30代後半になると年齢的な理由で転職のハードルが高くなります。30代で転職する場合はタイミングも重要です。

40代以降

40代以降のポストコンサルは、これまでの経験とスキルが非常に高く評価され、コンサルティンファーム、ベンチャー企業、さまざまな企業の経営幹部などハイポジション転職がしやすくなります。

しかし、40代までコンサルタントを続けている人の多くは年収が高くなっています。

コンサルティング業界は平均年収が高いため、40代で他の業界の企業に転職すると年収が下がる可能性があることに注意が必要です。

ポストコンサルのキャリアパス

ポストコンサルの主なキャリアパスと、それぞれの特徴とメリット、注意点について解説します。

オーナー企業

オーナー企業とは、家族や親族で経営する企業のことでファミリー企業とも呼ばれます。オーナー企業の子息が後継者として古参の社員が多い役員の中に入り、会社を牽引していくのは難しいため、ポストコンサルを後継者のサポート役として採用するオーナー企業が増えています。

後継者のサポート役という役割から戦略系のコンサルティングファーム出身者を中心に採用が行われるようですが、中小企業のコンサルティング経験があるポストコンサルも好まれるようです。後継者が若ければ、30代前半の若い世代でも採用される可能性があります。

オーナー企業に転職するメリット

ポストコンサルは後継者のサポート役、言い方を変えれば「オーナーの右腕」なので、ポストコンサルの提案は採用されやすく、早期に実行されやすい傾向があります。

起業のリスクを負わずにオーナー企業が持つ事業基盤を活用して、社会にインパクトを与えられる提案を行えるのはポストコンサルにとって、オーナー企業に転職するメリットと言えます。

注意点

一般企業と違い、オーナー企業のトップは数十年、続く場合がほとんどです。後継者が若いほど長くトップに君臨します。そのため、オーナーとの関係がこじれて、経営の中枢から離れたポジションに左遷されるようなことになれば再起が難しくなり、その後のキャリアに大きな影響を与えます。

また、ポストコンサルを一般社員として採用する場合もあります。採用時にどのようなポジションを提示されるのかについても注意が必要です。

ベンチャー企業

ベンチャー企業を転職先として選ぶポストコンサルは増えています。ベンチャー企業は若い社員が多いイメージがあるかもしれませんが、ポストコンサルは40代でも経験が評価されて採用される可能性があります。将来、起業を目指している場合、経営層の近くで経験を積めるため、ベンチャー企業はポストコンサルにとって魅力がある転職先の1つです。

ベンチャー企業に転職するメリット

ベンチャー企業の経営層は20代~30代など若い世代が多く、社員を年次ではなく能力や成果で評価する傾向があります。そのため、さまざまな経験と課題解決能力などのスキルに長けているポストコンサルは即戦力として評価されて、早期に経営層まで昇進できる可能性があり、年収アップも期待できます。

注意点

ベンチャー企業の事業は成功するか不透明で失敗も珍しくありません。ベンチャーキャピタリストでも予想を外すことが多く、転職先の企業に倒産などのリスクが少ない安全性を求めるならベンチャー企業は避けた方がいいかもしれません。

また、ベンチャー企業のトップは大株主も兼ねていることが多く、強い権限を持ちます。

経営層との関係がこじれると、その後のキャリアに影響が出るため、経営層との関係に配慮が必要です。

IT企業

近年、IT企業もポストコンサルの転職先として人気が高まっています。人気の理由はIT業界全体が成長を続けており、ポストコンサルを幹部などのハイポジションで迎える企業が増えているためです。

マーケティング、人事、経営企画などに知見があるポストコンサルを積極的に採用しているIT企業が多く、これらの分野に精通していれば、ITに関する知識はそれほど求められないのも人気の理由です。

IT企業に転職IT企業に転職するメリット

IT企業に転職するメリットの1つは、コンサルタントとして働くよりも年収が上がる可能性があることです。現在、IT業界全体が成長傾向にあり、大手企業と比べても見劣りしない年収を支払う企業が増えています。もう1つのメリットは仕事内容です。何らかの社会問題の解決に向けた事業を展開している企業が多く、人や社会に貢献できる仕事に興味がある場合、やりがいを持って仕事に取り組めます。

注意点

IT企業の事業は大手IT企業と競合することが多く、事業を維持できるのか不透明な部分があります。事業の開始当初は好調でも、組織力や資金力に優れた大手IT企業が参入してくると優位性が崩れるのは、よくあることだからです。

また、IT企業の社長はオーナーや創業者であることが多く、社長の意向が尊重されます。社長や経営層との関係がこじれるとキャリアに影響が出るため、IT企業に転職する場合は経営層との関係には注意が必要です。

PEファンド

PEファンドもポストコンサルに人気の転職先です。戦略系または財務系のコンサルティングファーム出身だと経験が活かしやすい仕事であり、コンサルタントと同じく成果が報酬に反映されるため、年収アップを期待できます。

PEファンドは、20代~30代のポストコンサルを中心に採用しています。コンサルタントは年収が高い傾向がありますが、PEファンドはコンサルタントよりも年収アップが目指せます。

PEファンドに転職するメリット

ポストコンサルがPEファンドに転職するメリットは、株主の立場で経営に参画できることです。コンサルタントはクライアントのサポート役でしかありませんが、PEファンドでは経営者とともに経営の責任を負うリスクもありますが裁量権が得られるため、当事者として、やりがいを持って業務に取り組めます。

また、成果によっては働く必要がなくなるほどの巨額の報酬が得られる可能性があるのもPEファンドの魅力です。

注意点

PEファンドは採用枠が少ないため、転職難易度は高めです。そのため、入念な転職対策が求められます。成果によって巨額の報酬が得られる可能性がありますが、マイナスの要素もあります。担当した企業の業績が自身の評価に大きく影響することです。

出資後にトラブルが発生して経営再建に苦戦すると、評価やインセンティブの割合が下がるだけでなく、その後のキャリアにも影響を及ぼす恐れがあります。

投資銀行

投資銀行は大口顧客の代理で有価証券を取り扱うため、実際の業務は銀行業ではなく証券業と言えます。投資銀行ではM&Aや財務に関する経験と知識が求められるため、戦略系や財務系コンサルティングファーム出身のポストコンサルが活躍できます。海外の企業などとのやり取りもあるためビジネスレベルの語学力も身についていれば、アピールに有効です。

投資銀行に転職するメリット

投資銀行に転職するメリットは、M&Aを中心としたキャリア形成ができることです。M&Aと財務戦略に特化した経験が積めるため、投資銀行後のネクストキャリアとして他の投資銀行やPEファンドなど選択肢が増やせます。

この他のメリットとして、投資銀行の給与水準の高さがあります。一番下の役職のアナリストで年収1,500万~3,000万円と言われていることから、コンサルタントよりも高い年収が得られる可能性があります。

注意点

投資銀行は企業数が少なく採用枠も多くありません。金融業界での経験が豊富な即戦力人材でも転職は簡単ではないため、ポストコンサルが投資銀行への転職を成功させるには入念な転職対策が重要です。前述したようにビジネスレベルの語学力も身につける必要があります。

投資銀行後のネクストキャリアにも注意が必要です。投資銀行は平均年収が高い業界なので、他の投資銀行以外の企業へ転職すると年収が大幅に下がる可能性があります。転職する場合は年収ダウンを覚悟しておく必要があります。

外資系企業

外資系企業はコンサルティングファームと仕事をする機会が多く、コンサルタントへの理解があるため、ポストコンサルは採用されやすいという特徴があります。ポストコンサルから見ても、外資系企業の成果主義の働き方はコンサルティングファームと同じなので、働き方や企業文化の違いに戸惑うことが少ない働きやすい企業と言えます。

外資系企業に転職するメリット

外資系企業に転職するメリットは給与水準の高さです。外資系企業の多くは成果主義なので成果を出せば、年次に関係なく昇進と昇給ができます。

役員に就任した場合、数千万円の年収が期待できます。30代でも役職次第で1,000万円~2,000万円近い年収が目指せます。

年収以外のメリットでは外資系企業は、さまざまな職種を経験するゼネラリストではなく、専門分野に特化した働き方ができます。専門性が高いキャリア形成ができるのも外資系企業で働くメリットです。

注意点

外資系企業の中には、日本支社の意思決定の権限やビジネスの施策が限定されている企業があります。これはグローバル市場で日本市場の存在感が弱まり、本社やアジア全域を統括する拠点で意思決定を行う外資系企業が増えているためです。

また、日本支社の規模はそれほど大きくないため、経営層の役職は多くありません。日本支社の代表クラスまで到達しても、その後のキャリアが頭打ちになりやすい特徴があります。

日系大手企業

近年、日系大手企業もポストコンサルの採用に乗り出しています。グローバル市場で生き抜くにはM&A、経営戦略、ITなどに精通した人材の確保やDX化の推進など問題が山積していますが社内の人材で対応するのは難しく、これらの分野に精通している即戦力人材としてポストコンサルが評価され始めたためです。企業ごとに採用基準は異なりますが、日系企業全般として転職回数が少なく、若手と呼ばれる年代を中心にポストコンサルを採用しているようです。

日系大手企業に転職するメリット

本社のM&Aや経営戦略、DX関連の部署に配属されれば、大手企業の資金力と組織力をいかして、グループ全体の意思決定に関わる大きな仕事に携われます。

大手企業ともなれば海外に進出している企業も多いため、海外志向が強い人は海外支社のマネジメント層の実務経験を積むことができます。

注意点

日系企業は年功序列の傾向が強いため、コンサルタントよりも成果が昇進・昇給に反映されづらくなります。経営層などハイポジションへの転職以外は年収が下がる可能性が高いと考えておくべきでしょう。

また、ポストコンサルの経験を評価しながら、生え抜きの社員より下に扱う場合や中途採用者を「よそ者」のように扱う企業は少なくありません。

すべての日系企業が同じではありませんが、中途採用者の待遇などを事前に確認することをおすすめします。

コンサルティングファーム

他のコンサルティングファームに転職することもポストコンサルでは珍しくありません。同業他社への転職はポストコンサルに限らず、よくある転職の選択肢です。

コンサルティングファームとしてもポストコンサルは即戦力として期待できるため、積極的に採用しています。また、20~50代まで幅広い年代のポストコンサルを採用しているのも転職先として選ばれる理由です。

コンサルティングファームに転職するメリット

コンサルティングファームに転職するメリットは、前職よりも高い役職で採用される可能性が高く、役職が上がることで年収アップも期待できることです。

また、キャリア形成でもメリットがあります。一般企業に転職すると、人事異動などでキャリアのコントロールが難しくなります。しかし、コンサルティングファームに転職すると、これまでのキャリアを維持して働けるため、キャリアをコントロールしやすくなります。

注意点

シニアクラスのポストコンサルには、コンサルタントとしての経験の他に案件を獲得するための営業スキルも求められるため、営業スキルが乏しいとコンサルティングファームへの転職は難しくなります。

また、転職先の選択を間違えると役職、年収ともに現状維持か、年収が下がる可能性があります。転職を検討しているコンサルティングファームで、どのような人材が求められているのか必ず確認して、ミスマッチを避けましょう。

起業

転職ではありませんが、起業するポストコンサルも増えています。コンサルタントとして働いて興味を持った分野での起業、人や社会に貢献できる分野での起業など、どのような分野で起業するかは人それぞれですが、やりたいことや興味があることを仕事にできれば、やりがいを持って働くことができます。

起業するメリット

コンサルタントとして働いて身につけた経営に関する知識と課題解決能力などのスキルをクライアントのためではなく、自分の事業にいかせるのが起業のメリットであり魅力でもあります。事業が成長していることを実感できれば、やりがいを持てますが、自信にもつながります。また、事業が成長すれば収入も増えていきます。事業が成長していくほど、コンサルタントや転職では難しいような高額な報酬を得ることも不可能ではないのも起業するメリットだと言えます。

注意点

事業を立ち上げるには人脈と業界に関する知識が重要です。

事業の立ち上げには経営陣となる人材が必要ですが、経営者が経営陣をまとめきれないと、会社を維持できなくなるか、会社を去らなければいけない事態に発展するかもしれません。また、業界の知識がないと不必要な投資や事業に注力して事業の継続が難しくなります。このような事態を回避するために、人心掌握術を含めた幅広いマネジメントスキルと業界知識が求められます。

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ポストコンサルのメリット

ポストコンサルの主なメリットを3つ解説します。

キャリアプランの選択肢の多さ

ポストコンサルのメリットは、キャリアプランの選択肢の多さです。ポストコンサルは経営に関する知識と課題解決能力などのスキルの他に専門分野に特化した高度な知識を有しているため、同業のコンサルティング業界だけでなく、さまざまな業界・業種の企業から即戦力が期待できる人材として高く評価されるので転職を有利に進められます。

ポストコンサルとして転職した企業でコンサルタントとは別の知識と経験を身につけて、さらに別のキャリアを歩む人もいます。キャリアの選択肢の多さは人生の可能性を高めることにつながります。

中長期のキャリアを形成できる

コンサルタントは数カ月から1年ほどの期間で、プロジェクトに取り組む短期集中型の働き方をします。部署という枠組みに捉われない働き方と短期間で多くのプロジェクトに取り組むため、幅広い経験と知識が身につきますが、長期間、特定の業務に従事できないデメリットがあります。

これに対して、一般企業の多くは部署単位でコンサルタントよりも長期間、同じ業務に従事するため、ポストコンサルが一般企業に転職すると、プロジェクトや期間に左右されない中長期的なキャリア形成が目指せます。

ワークライフバランスを重視した働き方ができる

コンサルタントの労働環境は激務と言われることが多々あります。以前と比べると労働環境は改善したと言われていますが、それでも、プロジェクトの終了間際は残業や休日出勤が増えて、ハードワークになりがちです。

実際に激務の労働環境から、ワークライフバランスが整った企業への転職を希望するポストコンサルはいます。大手企業は福利厚生なども含めて、ワークライフバランスが優れていると言われていますが、大手企業のすべてがワークライフバランスに優れているとは限りません。部署によっては激務となる可能性があるため、ワークライフバランスを重視して転職する場合は事前に確認することが大切です。

ポストコンサルが転職するタイミングは?

ポストコンサルが転職するタイミングは以下の2つが挙げられます。

マネージャー昇格前

コンサルタントとして働いていても興味がある分野を担当できない、または新たな分野に興味が湧いて、その分野に挑戦したいと考えたら転職のタイミングです。マネージャー昇格後は即戦力として扱われて、新たな分野への挑戦が難しくなります。昇格して、キャリアの方向性が固まる前に転職を決断しましょう。

マネージャー昇格後

マネージャー昇格後は即戦力として転職の成功率が上がります。現在、勤めているコンサルティングファームの待遇や評価に不満があれば、転職してキャリアアップを目指してみましょう。もし、転職に失敗したとしてもコンサルティング業界には出戻り文化があります。マネージャーまで昇格していれば、元の役職で復職できる可能性があります。

ポストコンサル転職の注意点

ポストコンサル転職では、以下の3つについて注意する必要があります。

収入が下がるリスク

コンサルティング業界は他の業界と比べて、給与水準が高い傾向にあります。そのため、転職後に年収が下がるリスクがあります。年収よりもワークライフバランスなど、他に重視したいことがあれば問題ないでしょうが、年収を下げたくない場合は給与などの待遇面の確認を必ず行いましょう。

また、年金や社会保険料に注意が必要です。これらは前年の収入に基づいて計算されるため、大幅に年収が下がる場合は支払いに備えておかなければいけません。

企業文化・風土の違い

企業文化や風土の違いについても注意が必要です。コンサルティング業界は年次に関係なく、成果に応じて昇進・昇給する成果主義ですが、日系企業は年功序列の昇進・昇給制度を採用していることが多々あります。意思決定の速度もコンサルティングファームよりも遅く、日系企業に転職すると仕事の進め方や昇進・昇給制度の違いに困惑するかもしれません。

転職に成功しても、ミスマッチではキャリアに影響を及ぼします。転職前にどのような企業文化や特徴があるのか調べておきましょう。

転職先での期待度の高さ

ポストコンサルの期待度の高さにも注意しましょう。ポストコンサルは経験とスキルが高く評価されるため、転職先の選択肢が多いというメリットがありますが、転職先で過度な期待を持たれてしまい、少しの失敗で「期待外れ」と判断されてしまい、評価が大きく変わりキャリアに悪影響を及ぼす可能性があります。

転職ではアピールも重要ですが、過度なアピールは過度な期待につながります。自身のスキルなどを正確に把握して、適切なアピールを心がけましょう。

ポストコンサルが転職後に意識すべきこと

ポストコンサルは転職後の働き方で意識しなければいけないことがあります。

第三者から当事者へ意識を変化させる

コンサルタントはクライアントの利益のために仕事をしますが、一般的な企業に転職した場合、自分が所属する組織の利益のために働きます。第三者としてではなく、自分の利益のために働くと目的意識や判断基準に変化が生じます。まずは当事者意識とは何か、基準を明確にするところから始めて、意識を変化させる必要があります。

継続的な働き方を意識する

コンサルタントは数カ月から1年ほどの期間が限定されたプロジェクト単位で働きますが、多くの企業は年間を通して働くため、働き方が異なります。

コンサルタントと違い、プロジェクト終了後のインターバルのような期間はありません。継続的に責任を持って仕事に取り組めるよう働き方も変えていかなければいけません。

組織として目標を達成する意識を持つ

コンサルティングファームでは担当領域ごとに分業して、個々に成果を出す働き方をしますが一般企業に転職した場合、自分の担当領域以外でも、組織の成長や目標達成のために業務に取り組む姿勢が求められます。

また、一般企業では論理的な考え方が正しいと限らず、さまざまな考え方を受け止める必要があります。論理的思考が求められるコンサルタントと異なるため、この考え方についても理解する必要があります。

まとめ

ポストコンサルは転職市場での評価が高いため、キャリアの選択肢が非常に多く、評価次第で経営層などのハイポジションへの転職も不可能ではありません。

収入、ワークライフバランス、自由な働き方など、自分にとって大切なこと、重視したいことが実現できるキャリアを選択しましょう。

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