【PMOコンサルタント】向いている人は?きつい?つまらない?やりたくない場合の対処法

PMO

Slerや大手コンサルティングファームでは、PMOコンサルタントの採用が活発です。PMOコンサルタントという職業は、ここ10数年の間にビジネスシーンに浸透してきた職種であり、どのような役割でどのような企業で働けるのか、知らない人も大勢います。PMやSE、他コンサル職からのキャリアアップ・キャリアチェンジにもおすすめなPMOコンサルタントの役割・年収・メリットデメリット、ネガティブな噂について解説します。

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PMOコンサルタントとは

PMOコンサルタントとは、PMOで働くコンサルタントのことです。PMOは「プロジェクト マネジメント オフィス」の略称で、プロジェクトを適切に運営するためのマネジメントを支援する部署・組織を指しています。近年はPMOコンサルタントのこともPMOと呼ぶのが一般的です。現在、多くの企業では経営戦略やさまざまな業務のDX化に伴い、大型のプロジェクトが進行中です。プロジェクトに関連する部署をつなぎ、プロジェクトを成功に導くための品質や納期管理、人材・コスト管理などをPMOとPMOで働くPMOコンサルタントが担います。

PMOコンサルタントの役割

PMOコンサルタントの役割は、PM(プロジェクトマネージャー)の支援とサポートです。具体的な業務内容はプロジェクトの品質・納期の標準化、人材・コスト管理、プロジェクト全体の進行管理と多岐に渡ります。プロジェクト進行中のリスクの発見と解決、上層部とチームメンバーとの橋渡しなども重要な役割です。PMOコンサルタントに与えられる業務は膨大な量で、ときには複数の部署をまたいで管理することも求められるため、PMO内でもポジションによってPMOコンサルタントの呼び名が異なります。主に、「事務作業や進行管理を担当するPMOアドミニストレータ」「企業内で同時進行する複数のプロジェクトを標準化させるために環境整備・ルール策定を担うPMOエキスパート」「戦略の策定をはじめ、予算管理や人員管理などプロジェクトを統括するPMOマネージャー」の3職種に分けられることが多いです。

PMOコンサルタントはつまらない?

PMOはPMがプロジェクトに関して意思決定しやすいようにPMが決定した方針や目標に向かってプロジェクトマネジメントをバックアップする立場です。コンサルティング業界では「PMO実績があれば食うに困らない」ともいわれていますが、実務はPMの黒子といえます。仕事量が多いわりにプロジェクトが成功しても脚光を浴びる立場ではないため「PMOコンサルタントはつまらない」と称されることもあります。しかし、どのような仕事でも本人の考え方や取り組み方次第でつまらなくも面白くもなるものです。PMOコンサルタントの場合は、プロジェクト内容やフェーズによって忙しさにバラつきがあるものの、平均より高収入が期待できる職種です。「つまらない」「評価されない」「忙しい」とネガティブな面ばかり見るのではなく、自分なりのやりがいを見つける方が得策でしょう。実績を積めば、もしくはPMOに向いているタイプなら、フリーランスコンサルタントとして活躍の場を広げることも可能です。

良いPMOコンサルタントと悪いPMOコンサルタントの違い

プロジェクトマネジメントの現場では「良いPMO」「悪いPMO」が話題に上ることがあります。しかし「良い・悪い」は、個人による価値観や相性、プロジェクトの内容・メンバーにフィットしているかによって評価が分かれるものです。企業・PMO内部・PM・プロジェクトのチームメンバーと立場によっても評価が異なるでしょう。一朝一夕で成果が表れる仕事ではないので、他人からの評価はあまり気にしすぎないことも大切です。

良いPMOコンサルタントと呼ばれる人は、PMが決定した方針を基盤とし、さまざまな立場のメンバーから意見を聞き、次のステップに反映させられる人といえるでしょう。こうした任務への向き合い方は、論理的思考と傾聴力が必要とされますが、同時に「当事者意識」がカギとなるでしょう。外部からの参画が多いPMOコンサルタントにとって、当事者意識を継続的に持ち続けるのは簡単ではありません。現職のPMOコンサルタントでなんとなく、PMのサポートやチーム内でのコミュニケーションがうまくいっていないと感じる人は当事者意識をもって職務に励んでいるか、管理業務に気を取られてチーム内の人材をおざなりにしていないか、振り返ってみるとよいでしょう。

PMOコンサルタントのメリット

PMOコンサルタントのメリットは、収入と将来性です。現在、IT業界だけでなく医療・製造・物流といった幅広い業界でさまざまな大型ITプロジェクトが企画・運営されています。大型プロジェクトを成功・もしくは保守していくには、PMO設置が欠かせないといわれているため、PMOで任務にあたるPMOコンサルタントの需要も高まっています。また、現在、日本では国を挙げてIT人材育成に取り組んでいますが、なかなか進まないのが現状です。大手企業内でもIT人材がほかの企業に移籍しないよう良い条件での雇用に励んでいますが、優秀なPMOコンサルタントこそ実績を積むと独立やさらに有利な条件での転職を遂げています。

こうしたことから、今や大型ITプロジェクトには欠かせないPMOコンサルタントに対して、実績や資格、スキルのある人材には、高い報酬やかなり優遇された勤務条件を提示してでも招きたいという企業が後を絶ちません。日本国内の平均給与と労働環境が改善されないことが大きな社会問題となって数年たちますが、そんななか非常に有利な条件で転職、就業できるのはPMOコンサルタントのメリットといえるでしょう。PMOコンサルタントへの需要の高まりは、今後も続くとみられています。さらに、今後もあらゆる分野で新たなシステムや経営戦略が発表されると見られており、PMOコンサルタントを必要とする企業は増えることはあっても減ることはないといわれています。

PMOコンサルタントのデメリット

PMOコンサルタントのデメリットは、プロジェクトのフェーズによって激務になりがちなことかもしれません。職種は分かれますが、PMOコンサルタントは品質を保守・向上させ、納期・人材・コストの進行管理を担う仕事です。自分の担当業務だけでなく、チームメンバーの誰かにしわ寄せがいってクオリティを担保できないときは、可能な限り手を貸すことも求められます。そうした事態に陥らないように、PMOコンサルタントは常にプロジェクト全体を俯瞰し、リスクの洗い出しや課題となって露呈した場合には解決のために奔走しなければなりません。リスクや課題が同時に複数の部署で発生することもあります。こうした場合には、契約上の稼働率を超えた働きが期待されることもあるでしょう。特に自分自身のミスや見通しの甘さではないことで激務を強いられると誰でも損をしたように感じてしまうものです。

もう一つ、PMOコンサルタントのデメリットがあるとすれば、こうしたハードな側面があるのに、プロジェクト進行が順調なときにはあまり重宝されないことです。あくまでPMの意思決定と遂行を手助けする立場であるPMOコンサルタントは、リスクや問題がないときはPMやプロジェクトの通常業務のアシストに徹するため、雑用に近い業務が多かったり、存在意義を評価されなかったりするように感じてしまいがちです。こうしたときに「やりがいがない」「つまらない」といった思考に陥るとPMOコンサルタントはデメリットの大きい仕事と感じるかもしれません。反対に「自分の仕事のおかげでプロジェクトが安定している」と捉えられるとやりがいを感じやすいでしょう。

PMOコンサルタントに求められるスキル

PMOコンサルタント全般に共通して求められるスキルは、ITトレンドへの知見と専門的なパソコン能力、そしてロジカルな思考力と傾聴力です。さらに、PMやほかのPMOコンサルタント・チームメンバー・企業の経営層など、異なる立場の人材とスムーズなコミュニケーションを取り、プロジェクトを円滑に進めることもPMOコンサルタントの重要な任務なので、コミュニケーション能力は必須です。また、近年は「PMOは国内、技術チームは海外」といった2拠点での開発プロジェクトも増えています。ビジネスレベル以上の英語力があるPMOは、ますます活躍の機会が広がるでしょう。

PMO内での職種によっても求められるスキルに若干の違いがあります。たとえば、PMOアドミニストレータには、資料作成・進行管理・情報管理など、事務能力やタイムマネジメント能力が必要です。PMOエキスパートには、開発責任者としての知見と進捗管理力、リスクマネジメント能力が求められます。PMOマネージャーは戦略の策定をはじめ、予算管理や人員管理など複数プロジェクトの統括などが期待されるため、豊富なPM・PMO経験や経営のセンスが求められるでしょう。

PMOコンサルタントの関連資格

PMOコンサルタントは資格より実績がものをいう職業です。しかし、未経験や他業種からPMOを目指す場合やより良い条件で案件参画を果たしたいPMOコンサルタントは、PMOコンサルタントとしての実力を示せる資格取得がおすすめです。特に日本国内で知られているPMO資格を紹介します。

プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格

プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格(PJM-A)は、一般社団法人日本PMO協会が運営する、新人PMOの登竜門といった位置づけの認定資格です。PMOスペシャリスト認定資格をはじめ、日本PMO協会運営のほかの難関資格を受験するための条件の一つとしても知られています。プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格を保有していれば「プロジェクトマネジメントの基本的な概念を理解し現場業務で活躍できる人材」だと証明でき、案件エントリーの条件とする企業もあります。資格取得のための勉強には、PMO協会が提供する教材やe-ラーニングを使用します。受験もオンライン完結型なので、かなり実践的な勉強方法といえるでしょう。認定を勝ち取るには、試験に出てくる問題数の75%に正答する必要があり、難易度は高めです。認定者には名刺や履歴書への記載が認められ、キャリアアップやキャリアチェンジの足掛かりになります。ただし、資格は2年ごとに更新が必要です。プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格を取得できたら、2年後は同じ日本PMO協会が運営するPMOスペシャリスト認定資格を目指す人が多いです。

PMOスペシャリスト認定資格

日本国内のPMO資格として最も権威があるといわれているのが、プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格と同じく日本PMO協会が運営する「PMOスペシャリスト認定資格(NPMO認定PMO-S(TM))」です。 PMOスペシャリスト資格を受験するには「プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格を取得してから」という条件があります。PMOスペシャリスト認定資格も、eラーニングでの受講とWeb検定で実施されるため、資格取得のための勉強や試験がオンラインで完結します。試験内容はプロジェクトマネジメントの基礎がある前提で、PMOの役割や事例、PMO導入プロセスやミッションの管理などについてなどPMOとしての知見をより深く試されるものです。PMOスペシャリスト認定資格は「正答率80%以上で合格」と難易度がかなり高い資格です。そのため、国内での転職活動やフリーランスのコンサルタントが参画希望案件にエントリーする際には強い威力を発揮します。ただし、PMOスペシャリストも資格取得後2年ごとに更新手続きが求められます。更新手続きには講座やセミナーへの参加が求められますが、その度にPMOの最新動向を学ぶことができます。

PMOコンサルに向いている人はどんな人?

PMOコンサルタントは「縁の下の力持ち」と称されることがあります。プロジェクトチームの屋台骨や黒子とも呼ばれ、PMとプロジェクトメンバーを支える立場です。プロジェクトが上手くいっているときは特に存在意義をアピールしづらいので、目立ちたがり屋には向いていません。チーム全体で評価されることに意義を感じられる、協調性があるタイプの方がPMOコンサルタントに向いています。何か問題やアクシデントが起こった場合に、犯人捜しより解決に向けた動きをできる人の方が重宝されます。人柄としては、穏やかで実行力のある人といえるかもしれません。

また、PMOにはSEとしてプロジェクト参画経験がある人材が重宝されるといわれています。SEなどの技術者と同じレベルでシステムの進捗を理解できるからです。SE・PM・PMO・企業のトップ間の意見調整をするには、SEの置かれている課題や現状を深く理解できるPMOが必要とされます。ただし、自分自身で完結できる仕事は完璧でも、チームの一員として足並みをそろえるのが苦手な人もPMOに向いていません。こうしたタイプは、PMOを目指すより、技術者やPMとして自分の力を最大限に生かすポジションが向いているでしょう。

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現在コンサルタント向けの転職や案件紹介サービスでも、PMOコンサルタント向けの案件が群を抜いて多いです。しかし、有利な条件で参画する案件を見つけるなら、どのサービスを利用するか、よく見極めなければなりません。

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PMOコンサルタントに関するQ&A

PMOコンサルタントのQ&Aを整理します。

PMOコンサルとコンサルの違いは?

同じプロジェクトの中に、PMOコンサルタントとプロジェクトの要件に必要なほかの分野のコンサルタントが存在する場合があります。この場合「PMOコンサルタント」は、PMOアドミニストレータやPMOエキスパート・PMOマネージャーなどのPMとプロジェクトのサポートにあたるコンサルタントを指します。一方「コンサル」と呼ばれる人材は、ITコンサルタントやシステムコンサルタントなどを指すことがほとんどです。PMOコンサルタントは、プロジェクトマネジメント支援のコンサルタント、「ITコンサル」はIT戦略の策定や支援のコンサルタント、「システムコンサル」はシステムの策定・運用にあたるコンサルタントとそれぞれ役割が異なると考えるとわかりやすいでしょう

PMOコンサルはきつい?つまらない?

PMOコンサルタントの方がきついといわれる理由の一つには、PMOが必須とされる大規模なITプロジェクトの成功率が関係しています。国内のあらゆるITプロジェクトを対象にした調査では、2003年の結果では26.7%、5年後の2008年に31.1%、2018年の52.8%と、近年になってやっと半数を超すプロジェクトが成功をおさめるようになったとされています。成功率向上の理由には、PMO導入の一般化がカギだといわれています。PMOコンサルタントへの期待値も上がったため、参画する一人ひとりのプレッシャーは、大変きついといえるでしょう。また、PMOには、外部からPMOコンサルタントを招く企業が多いです。外部からの人材であるからこそ、PMOコンサルタントが受け身になってしまったり、企業がPMOへの業務を増やしすぎて資料の制作に追われてしまったりと主体的に業務をこなすのがきつい現状もあるようです。

PMOコンサルをやりたくない時の対処法は?

PMOコンサルタントは、人によって向き不向きがあります。向いていない・やりたくないと判断した場合は、別のポジションや職種を希望するのも対処法の一つです。その場合はやりたくない理由やどのポジションがやりたいのか、上司にしっかり伝えられるとよいでしょう。しかし、PMOコンサルタントをやったことがないのに「やりたくない」というのは、通用しないこともあるでしょう。PMOコンサルタントの経験は中長期的なキャリア形成を考える上で大きな財産になる可能性も高いので、とにかくやってみるのもおすすめです。PMOコンサルタントになるのを避けるためにできることがあるとすれば、SAPやRPA・SCMといった需要の高い分野のシステムや、医療やCSRといったこれから伸びる分野の知見を勉強し、その能力を生かした仕事がしたいとアピールするのもよいでしょう。

PMOコンサルの年収は高い?

日本は約30年にわたって平均給与が上がっていない国です。そんな中、IT人材の年収の高さはとびぬけていますが、PMOコンサルタントは、会社員でもボリュームゾーンの年収が400万~700万円とかなり高年収の職種です。年収1,000万円を超す会社員PMOコンサルタントも珍しくないほどです。

また、フリーランスのPMOコンサルタントについては、稼働率100%の案件での平均月額報酬が120万円程度とかなり高年収が期待できます。ただし、どの職種のPMOコンサルタントか、実績や保有資格などでも年収に差があります。PMOコンサルタントは引く手あまたの状況が続いているので、年収や待遇に不満があれば、ほかの企業のPMO案件に応募してステップアップすることも可能です。

PMOコンサルが使えない場合の対処法は?

ビジネスシーンでは採用した人材を「使えない」と感じるケースでは「期待を上回る働きをしていない」と言い換えられます。しかし、そもそもPMO導入前の期待が「定まっていない」「PMOコンサルタントに伝わっていない」などの状況で採用していると、PMOコンサルタント本人の本来の能力を発揮できない可能性があります。

採用前、採用後もPMOコンサルタントを招いた企業やチーム側が「どこまでがPMOコンサルタントの仕事で、どのような職種のPMO人材に、何を任せるのか」と、PMOコンサルタントの存在意義をよく理解し、時には振り返ることが大切です。

それでも「PMOコンサルタントが使えない」という意見がチーム内で上がる場合は、PMOコンサルタント本人がプロジェクトやチームにフィットしていないか、リソースやコスト不足が考えられます。PMOコンサルタントのポジション変更や納期・人材・予算の見直しが必要かもしれません。

リモート可のPMOコンサル案件はある?

2020年初頭から始まったコロナ禍により、フリーランスのPMOコンサルタント向けには、リモート可の案件が増えています。リモートワークが認められないプロジェクトを飛び出して、リモートOKが条件の案件に参画するPMOコンサルタントもいるでしょう。

ただし、PMO内の職種やフェーズによっては、今後出社を余儀なくされる可能性もあります。また、PMやチームメンバー、クライアント企業や外部企業とのコミュニケーションや、きめ細やかなタスク管理・スケジューリング・コスト管理などがPMO全体の役割です。フルリモートではチームのモチベーションや問題が把握しづらい面はあるかもしれません。

関連ポジションとは密に連絡を取る、フルリモート契約であっても時には出社するなどの工夫ができるとよいでしょう。

最後に

PMOコンサルタントとは、PMの支援を主な役割とし、PMとともにプロジェクトマネジメント遂行をミッションとするコンサルタントのことです。同じプロジェクトであっても、IT戦略の策定をするITコンサルタント、システム開発の指揮を取るシステムコンサルタントとは、業務内容や採用理由が異なります。PMだけでなく、ほかのコンサルタントやSE・企業の経営層など、プロジェクトに関わる人材のために奔走する立場なので「縁の下の力持ち」的な役割で満足できる人物が向いているといわれています。PMOコンサルタントの必要性や存在意義は年々評価が上がっているので、高年収や高い将来性も期待できる職種です。チャレンジの機会を伺っている人はPMO案件・PMO人材に強いフリーコンサルタント.jpに登録しましょう。

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