金融コンサルタントの仕事内容とは？年収や代表的なコンサル会社も紹介！

金融コンサルタントとは、クライアントに対して金融関連のアドバイスを行うコンサルタントのことです。

企業の資金戦略に携わる重要な仕事であり、金融コンサルタントになることで大きなやりがいを感じられるかもしれません。

今回の記事では、金融コンサルタントに興味がある方に向けて、

• 金融コンサルタントの基礎知識や仕事内容
• 金融コンサルタントに必要なスキルや役立つ資格
• 金融コンサルタントの平均年収やキャリアパス

などについて解説していきます。

金融コンサルタントに興味があるものの、何から始めればいいかわからない方は、ぜひ本記事を参考にしてください。

金融コンサルタントとは

まずは金融コンサルタントの基本的な知識を確認しておきましょう。

金融コンサルタント：クライアントに対して資金戦略の立案、業務プロセス改善、新テクノロジーの導入などのサポートを行うコンサルタント

セキュリティコンサルタントや人事コンサルタント、戦略コンサルタントなど、コンサルタントにはさまざまな種類があります。それらの中でも金融コンサルタントは「企業や個人の資金・投資に特化したコンサルタント」と言えるでしょう。ただ、金融コンサルタントと混同しやすい職種もいくつか存在するので、以下で詳しく確認していきましょう。

金融コンサルタントと財務コンサルタントの違い

金融コンサルタントと混同しやすい職種として「財務コンサルタント」が挙げられます。金融コンサルタントと財務コンサルタントに違いはあるのでしょうか？

結論から述べると、両者に明確な違いはありません。

厳密に言うと金融は「お金に関わる業務全般」を意味するのに対し、財務は「将来的な資金の管理業務」を意味することが多いです。しかし、クライアントの資産状況を把握し、効果的な資産運用を行うための戦略立案を担う点は両者ともに一致しています。

そのため、金融コンサルタントと財務コンサルタントを明確に区別する必要はないでしょう。

金融コンサルタントと金融ITコンサルタントの違い

財務コンサルタントの他には「金融ITコンサルタント」も金融コンサルタントと混同されやすい職種です。

金融ITコンサルタントとは、金融業界における課題に対して、ITソリューションを用いた解決策を提案するコンサルタントのことです。

具体的に説明すると、銀行や証券会社、保険会社などに対して、デジタルツールの導入を支援したり、デジタルテクノロジーを取り入れたビジネスモデルを提案したりします。

金融コンサルタントと金融ITコンサルタントの違いは「IT・デジタルに特化しているかどうか」と言えるでしょう。

金融コンサルタントもデジタルを用いたソリューションを提案することがありますが、金融ITコンサルタントはITに特化しており、デジタル関連の専門知識を活かした提案を行います。

金融コンサルタントの仕事内容

金融コンサルタントの仕事内容は、提供するコンサルティングサービスの種類によって異なります。

金融コンサルタントが携わるコンサルティングサービスは、主に以下の通りです。

1. FAS/財務アドバイザリーコンサルティング
2. 金融業界への経営コンサルティング
3. 会計・税務系コンサルティング

それぞれの種類ごとの仕事内容を以下の表にまとめました。

金融コンサルタントの種類	仕事内容
FAS/財務アドバイザリーコンサルティング	・M&Aアドバイザリー業務：企業の買収・売却、資本提携などに関するアドバイスの提供 ・事業再生：業績不振の事業や業務改善などに関するアドバイスの提供 ・フォレンジック：不正調査や係争分析、リスク防止体制の構築などに関するアドバイスの提供 ・経営コンサルティング：財務面を中心とした経営に関するアドバイスの提供
金融業界への経営コンサルティング	金融業界（銀行・証券・保険・不動産・リース）に対する経営コンサルティング ・経営戦略や事業戦略の立案 ・マーケティング戦略の立案 ・合併・買収（M&A）に関するアドバイス ・組織人事 ・チェンジマネジメントの支援 ・オペレーション改善 ・コンプライアンスに関するアドバイス ・ITテクノロジーの導入支援
会計・税務系コンサルティング	・税務会計業務支援：連結会計、管理会計、経理業務支援、決算支援など ・マネジメントコンサル：経営、人事、企業再生、IPO支援など ・M&Aにおける業務支援：M&A戦略、バリュエーション、PMI、事業承継など

デロイトトーマツグループの仕事内容

デロイトトーマツグループとは、世界最大の会計事務所の一つです。1845年にイギリスで設立されましたが、現在はニューヨークに本部を構えています。

デロイトトーマツグループの金融部門は、銀行・証券、保険、インベストメントマネジメントなどの分野に対する総合的なコンサルティングサービスを展開しています。

国内の合同会社における「Banks & Capital Market」では、コンサルタントは主に以下の役割を担っています。

• 経営戦略・事業戦略
• オペレーションモデルの変革支援
• カスタマー・エクスペリエンス、営業の強化支援
• IT戦略
• リスク・ガバナンス
• 規制対応

PwC Japanの仕事内容

PwC Japanとは、PwC（プライスウォーターハウスクーパース）のメンバーファームです。PwCは1849年にロンドンで設立されて以来、グローバルにサービスを展開しています。

PwC Japanは金融機関向けにコンサルティングサービスを提供しています。サービスの種類は以下の通りです。

• Management Consulting (Strategy / Operation / Regulation)：ビジネストランスフォーメーション、カスタマー戦略など
• Finance：ファイナンス戦略、規定・ルール・統制対応、ERP導入など
• Digital：IT戦略、ITガバナンス、ロボティック・プロセス・オートメーション（RPA）など

EY Japanの仕事内容

EY Japanとは、世界4大会計事務所であるアーンスト・アンド・ヤングのメンバーファームです。

世界150カ国でサービスを展開するアーンスト・アンド・ヤングは、1849年にロンドンで設立されました。

EY Japanは金融機関のクライアントに対して金融サービスを提供しています。主なサポート内容は以下の通りです。

• ストラテジー・アンド・トランスフォーメーション：金融機関の経営アジェンダをサポート
• M&A：M&A戦略の策定支援など
• リスク：規制動向のフォローなど
• テクノロジー：テクノロジーの活用支援

EYストラテジー・アンド・コンサルティングを含む、BIG4に関しては以下の記事で詳しく解説しています。

金融コンサルタントになるために必要な5つのスキル

それでは、金融コンサルタントになるためには、どのようなスキルを身につけるべきなのでしょうか？以下で、金融コンサルタントに必要なスキルを紹介します。

①コミュニケーション能力

コミュニケーション能力は、金融コンサルタントに必要なスキルのひとつです。

金融コンサルタントはプロジェクトメンバーをはじめ、クライアントや他部署の社員など、さまざまな人と関わる機会が多くあります。クライアントに関しては、やり取りを通じてニーズを汲み取り、最適な提案を行う必要があります。コミュニケーション能力が不足していると、スムーズにやり取りできないだけでなく、相手の意図を汲み取ることができません。

コミュニケーション能力は金融コンサルタントのみならず、コンサルタント全般に必要なスキルと言えるでしょう。

②論理的思考力（ロジカルシンキング）

論理的思考力（ロジカルシンキング）とは、物事を論理的に捉えて、筋道立てて結論と根拠を明らかにしていくスキルのことです。

論理的思考力は、金融コンサルタントを含むコンサルタントに欠かせないスキルと言われています。コンサルタントの役割は、「クライアントの抱える課題に対して、最適なソリューションを提案する」ことです。

論理的思考力がないと「課題Aに対する最適な解決策は〇〇という理由でB」といったシンプルな思考ができず、コンサルタントとしての役割を全うできない可能性があります。

ロジックツリーなど、論理的思考力が求められるフレームワークを使用することもあるので、金融コンサルタントを目指している方は論理的思考力を磨くことが重要です。

③専門知識

金融コンサルタントは、クライアントに対して資金や投資に関するアドバイスを行う仕事です。金融に関する知識を持っていないと、専門的な立場からアドバイスすることができません。

金融コンサルタントを目指している方は、金融に関する専門知識を身につける必要があります。

後ほど詳しく紹介しますが、公認会計士や税理士、FP技能士など金融関連の資格を取得して、専門知識を身につける方も少なくありません。

さらに、金融コンサルタントは法規制に対する対応などを行うことがあり、継続的に学習するだけでなく、日頃から最新情報に目を通すことが求められます。

④問題解決能力

問題解決能力とは、言葉通り「問題を解決していくスキル」のことです。

詳しく説明すると、問題が生じた原因を抽出・分析し、対応療法的なソリューションではなく、根本解決につながるようなソリューションを考案するスキルのことを言います。

コンサルタントは課題解決のプロフェッショナルです。

クライアントの抱える表面的な課題ではなく根本的な課題に目を向けて、ソリューションを考案する必要があり、高度な問題解決能力が求められます。

実際にコンサルティングファームの面接では、問題解決能力を測る「ケース面接」が実施されることも少なくありません。

​​ケース面接の対策方法については、以下の記事を参考にしてください。

⑤進捗管理能力

進捗管理能力とは、プロジェクトを円滑に進めるために、スケジュールや工程を管理するスキルのことです。

コンサルタントの仕事は基本的にプロジェクトベースで進められます。期日までにプロジェクトを完遂するためには、スケジュールや進捗、タスクなどを管理する必要があるのです。

マネージャーポジションになると、プロジェクト全体を管理する役割がより求められます。

そのため、コンサルタントからマネージャーへのキャリアアップを目指している方は、進捗管理能力を強化すると良いでしょう。

マネージャーの年収や市場価値については、以下の記事をご確認ください。

金融コンサルタントに役立つ資格

ここでは、金融コンサルタントに役立つ資格を紹介します。

公認会計士

公認会計士とは、会計監査を独占業務とする国家資格です。

世界約120ヶ国で約250万人の公認会計士が活躍しており、監査や会計、税務、コンサルティングに関連した業務に対応しています。

財務諸表監査に対応する公認会計士は、BIG4などの大手会計事務所に所属して活動することが多いようです。

公認会計士の試験は「短答式試験」と「論文式試験」で構成されています。

税理士

税理士とは、税理士法によって定められた国家資格です。

税の専門家として、税務代理や税務書類の作成、税務相談、e-Taxの代理送信、会計業務などの業務を行います。

金融コンサルタントは税に関する知識を活用することで、より効果的な資金運用の戦略を立案できるため、税理士の資格取得を目指す方も一定数見受けられます。

FP技能士

FP技能士（ファイナンシャル・プランニング技能検定）とは、指定試験機関として認められた日本FP協会が実施する国家検定です。

ファイナンシャル・プランナーは金融、税制、不動産などの知識を活用しながら、総合的な資金計画の支援を行います。

ファイナンシャル・プランナーとしての基本的な知識は、金融コンサルタントとして提案する際にも活かされます。

等級は1級、2級、3級と分けられており、学科試験は2級、3級のみが対象です。

MBA（経営学修士号）

MBA（Master of Business Administration：経営学修士号）とは、経営学の大学院修士課程を修了することで得られる学位です（資格ではありません）。

MBAのコースでは、人事組織やマーケティング・戦略、会計・財務など、ビジネスに必要な知識を網羅できます。

M&A戦略のアドバイザーを務める金融コンサルタントには、経営的な視点も求められるため、MBAを習得してスキルアップを目指す方も少なくありません。

米国公認会計士（USCPA）

USCPA（U.S. Certified Public Accountant：米国公認会計士）とは、アメリカ各州が認定する公認会計士の資格です。

USCPAを取得することで、会計のプロフェッショナルとして、​​グローバル企業の海外進出や合併、再編などの支援を行えるようになります。

日本国内にとどまらず、グローバルネットワークを活かしたコンサルティングサービスを提供しているファームでは、USCPAとしての知識を活用できるでしょう。

中小企業診断士

中小企業診断士とは、中小企業支援法によって定められた国家資格です。

中小企業の経営課題を解決するために、診断・助言を行う専門家としての役割が期待されます。

企業の成長戦略を策定したり、中小企業と金融機関の橋渡し役を担当したり、中小企業診断士としての知識はさまざまなシーンで活かされ、金融コンサルタントの業務にも活用できます。

不動産鑑定士

不動産鑑定士とは、不動産の鑑定評価に関する法律によって定められている国家資格です。

土地や建物の価値を判定したり、権利関係を整理したりする役割を担います。

不動産は企業にとって重要な経営戦略になり得るため、金融コンサルタントとして経営課題解決を支援する際にも役立ちます。

金融コンサルタントの平均年収

金融コンサルタントの平均年収は、コンサルティングファームや役職によって異なります。以下の表で役職ごとの年収目安をまとめました。

役職	平均年収
コンサルタント	400万～900万円
マネージャー	900万～1,400万円
シニアマネージャー	1,400万～1,900万円
パートナー	2,000万円～

国税庁のホームページによると、令和4年度における給与所得者の平均給与は「458万円」であることが明らかになりました。全国の平均給与と比較すると、金融コンサルタントの平均年収は高水準であることが伺えます。

コンサルタントの年齢目安は「22〜35歳程度」なので、若手のうちから全国平均を上回る年収をもらえる可能性があります。

参考：国税庁「令和４年分　民間給与実態統計調査」

転職後の年収アップ比率が高い

多くの金融コンサルタントは転職を経験しています。

マイナビエージェントの公開しているデータによると、金融コンサルタントの転職後に「年収がアップした」と回答した人の割合は63%に及ぶことが分かりました。

経験を積みスキルを身につけて、より高待遇のファームに転職することで、年収アップを実現している人が多いことが予想されます。

参考：マイナビエージェント「金融・コンサルティング 金融コンサルタント」

金融コンサルタントの今後の市場動向

それでは、金融コンサルタントに対する需要は今度どのように動くのでしょうか？

結論から述べると、「金融関連のコンサルタントに対するニーズが減少していく可能性は低い」と言えるでしょう。

業務オペレーションの改善や資産運用に関するアドバイス、M&A支援など、金融コンサルタントが対応する業務は多岐に渡ります。資金や投資に関する戦略は、どの企業にも求められる要素であるため、金融コンサルタントへの需要が減っていく可能性は低いです。

近年はDX化やグローバル化を推し進める企業が増加していることから、IT・テクノロジーに関する専門知識や語学力などを身につけることで、より市場価値の高い金融コンサルタントを目指すことができます。

金融コンサルタントの4つのキャリアパス

金融コンサルタントとして経験を積んだ後は、どのようなキャリアを実現できるのでしょうか？以下で、金融コンサルタントの代表的なキャリアパスを紹介します。

①金融コンサルタントとしてのキャリアアップ

金融コンサルタントとしてキャリアアップを目指す人も多く見受けられます。

具体的には、金融コンサルタントからマネージャー、シニアマネージャー、パートナーと昇進していくキャリアです。

昇進していくごとに年収アップを目指せるだけでなく、責任の大きいプロジェクトに携われるため、金融コンサルタントとしてのやりがいを感じやすいでしょう。

ただ、マネージャー以上のポジションに昇進することは容易ではありません。金融コンサルタントからの昇進を目指している方は、着実にスキルを身につけていくことが重要です。

②他コンサルティングファームへの転職

金融コンサルタントとしての経験を活かして、 他コンサルティングファームへ転職することもできます。

より良い待遇のコンサルティングファームや、成長できるコンサルティングファームへ転職するパターンです。

コンサルタントとしての経験があれば、他コンサルティングファームへの転職も実現しやすいでしょう。プロジェクトを成功させた経験や実績があると、転職の成功率が上がりやすいです。

③金融機関への転職

金融コンサルタントのキャリアパスとして、金融機関への転職も考えられるでしょう。

金融コンサルタントのクライアントである銀行や証券会社、保険会社などに転職するパターンです。

プロジェクトを通して金融業界と関わりがあるだけでなく、金融に関する専門知識を活かすことができるため、金融機関への転職も実現しやすいと言えるでしょう。

④事業会社への転職

コンサルティングファームから事業会社へ転職するキャリアもあります。

例えば、事業会社における金融・財務部門のアドバイザーやマネージャーとして転職するパターンなどです。

コンサルタントは一般的なビジネススキルがスピーディーに身につくと言われており、事業会社への転職の際もコンサルタントとしての経験が評価される可能性が高いです。

このように金融コンサルタントのキャリアパスは多種多様なので、自分にあったキャリアプランを考えることをおすすめします。

代表的な金融コンサルティングファームと施策事例3選

具体的にコンサルティングファームは、どのようなサービスを提供しているのでしょうか？

以下で、有名なコンサルティングファームの施策事例を紹介します。

デロイトトーマツグループ：電子契約の導入をサポート

デロイトトーマツグループは、電子契約の導入サポートを手掛けています。

従来から紙帳票・資料の保管はスペースやコストの観点から課題視されていました。そのような背景から、近年は電子帳票を導入する企業が増加しています。

しかし、どの帳票を電子化できるかが明確化されておらず、部分的な電子化に留まっているのが現状です。

文書・業務の整理の遅れのみならず、押印文化へのこだわりや部署間の調整などに原因があるため、業務プロセス改善とBPRを実施する必要があります。

そこでデロイトトーマツグループは電子化対象の選定から導入システムの選定に至るまで、総合的な電子契約の導入サポートを提供しています。

PWC Japan：大手日本企業の業務統合を支援

PWC Japanは日系金融機関に向けて、経営統合（PMI）支援サービスを提供しています。

日本国内市場の停滞が懸念されている中で、急成長中のアジアをはじめとした世界市場に目を向ける金融機関が増加しています。

しかし、金融規制や税制、言語、文化などの違いにより、グローバル市場でのM&Aに踏み切れていない企業も少なくありません。

そこでPWC Japanは世界151カ国とのグローバルネットワークを活用して、M&A戦略策定から経営統合までの支援を行っています。

EYストラテジー・アンド・コンサルティング：インパクトの可視化に向けた取り組み

EYストラテジー・アンド・コンサルティングは、SMBCグループが掲げる中期経営計画の一つ「社会的価値の創造」を実現するためのサポートを提供しています。

サポートの目的は、社会に与える「インパクト」の特定と可視化の実現です。

インパクトを可視化する過程では、ターゲットの属性や地域、SMBCグループのケイパビリティなど幅広い要素を視野に入れる必要があります。

そのため、SMBCグループはロジックモデルなどの専門性をもつEYのサポートを心強いと感じているそうです。

未経験でも金融コンサルタントになれる？

金融コンサルタントの中には、「未経験でも目指せるの？」と疑問を持っている方がいるのではないでしょうか？

金融コンサルタントは、未経験からでも十分目指すことが可能です。

専門知識や経験がない若手の場合、新卒・第二新卒でコンサルティングファームに入社し、研修などを通じてスキルを身につけていくパターンが多いでしょう。

一方、コンサルティング業界以外から転職する場合、金融業界で経験を積んだり、金融関連の資格を取得したりして、金融コンサルタントを目指す方が多いです。

第二新卒からコンサルタントを目指す方法は、以下の記事を参考にしてください。

男女平等に採用される傾向にある

金融コンサルタントはジェンダー問わず、目指しやすい職種と言えます。

職種によっては性別に偏りがあるケースもありますが、金融コンサルタントはジェンダーを気にせずに目指すことができます。

金融コンサルタントの男女比は「男性：55%、女性：45%」と言われています。

わずかに男性の比率の方が大きいですが、金融コンサルタントは誰でも挑戦できる職種なので、興味がある方は転職を検討してみましょう。

学歴フィルターはそこまでない

金融コンサルタントの学歴は「大学卒が92%」を占めています。詳しい内訳は以下の通りです。

• 大学院：3%
• 大学：92%
• 高専：0%
• 短大：1%
• 専門学校：1%
• 高校：3%

他のコンサルティングファームと比較すると、金融コンサルタントでは学歴はそこまで気にしない傾向にあると言われています。

しかし、金融コンサルタントは日々の学習が求められる職種であるため、一つの判断基準としては

学歴が見られることもあるようです。

まとめ

今回の記事では、金融コンサルタントの仕事に興味がある方に向けて、金融コンサルタントの仕事内容や年収、必要なスキル、キャリアパスなどについて解説しました。

金融コンサルタントは基本的なコンサルティングスキルのほか、金融に関する専門知識が必要な職種です。そのため、公認会計士や税理士、FP技能士などの資格を取得する方も少なくありません。

未経験から金融コンサルタントを目指したい方は、転職エージェントサービスを利用することをおすすめします。

アピールすべき経験やスキルが明確になるだけでなく、希望にあった案件を効率的に見つけることができます。

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