【PMOとは】向いている人は？仕事内容・スキルセット・事務局との違いも解説！

コンサルティング業界で最も需要が多いのが、PMOです。一説には「PMOになれば一生食うに困らない」とも言われ、高年収と安定した雇用を生み出す職種としてPMOに注目が集まっています。今回は、PMOの職務や役割、求められるスキルと持っていると転職に有利な資格、気になる年収などについて解説します。また「きつい」「つまらない」などPMOのメリットだけでなくデメリット、ネット上でささやかれる噂についてもQ&Aを交えながら紹介します。

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PMOとは

PMOは「Project　Manegemet　Office」の略語で、それぞれの単語の頭文字から成るビジネス用語です。日本語に直訳すると「プロジェクトをマネジメントする部署・組織」といった意味合いですが、現在のコンサルティング業界では、PMOの現場で任務にあたるコンサルタント人材のことをPMOもしくはPMOコンサルタントと呼びます。

PMOの役割

PMOの役割は、PMの後方支援およびプロジェクトの品質管理や進捗管理です。具体的なPMOの業務内容は多岐に渡ります。プロジェクトにおける必要な調整や会議のファシリテーション、各種資料作成などの事務作業や進捗状況・コスト管理、課題の発見・検証、プロジェクトチームの人材・環境調整といったこともPMOの役割です。また、企業トップとプロジェクトチーム、外部取引先とのパイプ役を担うこともあります。こうした業務を一つのプロジェクトだけでなく複数のプロジェクトにまたがって同時進行させ、それぞれの品質を標準化させることもPMOの重要な任務です。

PMOとPMの違い

一般的にはわかりにくいPMとPMOの違いですが、あやふやなままどちらかの立場でプロジェクトに参画すると「使えない」「向いていない」といった評価が下される危険性があります。両者のポジション・役割を明確にして、プロジェクト参画を目指しましょう。PMは意思決定しながらプロジェクト全体を率いるリーダー的な存在ですが、PMOは、PMが意思決定しやすいようにバックアップしつつ、黒子としてプロジェクトの質を高めるサポートに努めるのが任務です。ポジションとしては、PMがプロジェクトチームのリーダー、PMOがその周囲や背後に控える参謀といえます。PMには、リーダーシップやコミュニケーション能力が求められます。もちろん、PMOにもその傾向はありますが、PMOには自分の任務を遂行する責任感とさまざまな立場・役割の人材やスケジュール調整を行う上で必要とされる論理的思考・傾聴力も求められるでしょう。

良いPMOと悪いPMOの違い

時折、プロジェクトマネジメントのシーンでは「良いPMO」「悪いPMO」が会話のネタになりがちです。「良い・悪い」は、個人による価値観や相性、プロジェクトの内容・メンバーにフィットしているかによって評価が分かれてしまうこともあるでしょう。ただし、前項でお伝えした通り、PMOはあくまでPMやプロジェクトの黒子です。品質や納期、コスト管理に集中するあまり、PMの決断やチームメンバーの意見を流して、作業として任務にあたってしまうタイプは「悪いPMO」と捉えられても致し方ないかもしれません。PMやチームメンバーに成り代わって自分の意見を通してしまう「悪いPMO」と認識される可能性もあります。

「良いPMO」と呼ばれる人は、PMが決定した方針を基盤とし、さまざまな立場の意見をよく聞き、次のステップに反映させられる人といえるかもしれません。こうした任務への向き合い方は、先述した通り、論理的思考と傾聴力が必要とされますが、同時に「当事者意識」がカギとなるでしょう。外部から招かれることが多いPMO人材にとって、当事者意識を継続的に持ち続けるのは簡単なことではありません。現職PMOでなんとなくPMのサポートやチーム内でのコミュニケーションがうまくいっていないと感じる人は、当事者意識をもって職務に励んでいるか管理業務に気を取られて人材をおざなりにしていないか振り返ってみるとよいでしょう。

PMOを導入するメリット

現在ほとんどのITプロジェクトでPMOが設置されている背景には、日本国内のITプロジェクト成功率の低さが関係しています。品質や納期、予算に関する失敗のほか、プロジェクトのゴールまで到達できなかったというケースもあり、失敗と成功の割合は成功率が高い年度でも半々程度です。2000年代初頭やコロナ禍以降は、成功率約30％程度という指摘もあります。そこで、近年はITプロジェクトへのPMO導入を標準化し、今後のプロジェクト成功率向上を図っているのです。実際に、PMOの参画によって、さまざまなプロジェクトマネジメント手法を導入したり、PMだけではカバーしきれない部分をサポートできたりすると実証されてもいます。ただし、プロジェクトの規模は年々大型化しており、数年単位の納期も増えているため、結果が出るのはまだ少し先だといわれています。

また「PMだけではカバーしきれない部分」というのが重要で、実際のプロジェクトマネジメントでは、さまざまなリスクが生じます。そのリスクが実際に問題化するとPMの負担になるため、負担軽減のためにPMOを導入するケースもあります。リスク管理や露呈した課題に取り組める人材がPMOとしてプロジェクト内に増えることで、PMはPMの本来の業務、プロジェクトの舵取りに集中できるというわけです。さらに、ITプロジェクトなどの場合、エンジニア領域の知見を持つコンサルタントをPMOとして参画させることが増えています。技術面に明るいPMOの存在により、プロジェクトチームの上層部と技術者のコミュニケーションがスムーズになったり、PMが拾い切れない声や技術的な課題を企業の経営層が理解できるレベルに言語化できたりすることもPMO導入のメリットだといえます。

同時に日本で懸念されているのが、IT人材育成の難しさとそれによるIT人口不足です。一つひとつのプロジェクトでも人材不足による現場やPMの激務が長年問題となっています。こうした問題を解決する手段の一つとして、PMやプロジェクトチームをバックアップ・サポートし、現場とPM、PMと企業、企業と現場をつなぐPMOの存在意義が高まっているのです。

PMOを導入するデメリット

PMOとPMやプロジェクトメンバーの間には上下関係はないとされています。しかし、プロジェクトを正しく管理しようとするPMOの言動は、PMやプロジェクトメンバーに対して高圧的なものになりかねません。PMO人材には、上流からのプロジェクト参画経験豊富なSEや大型プロジェクトをいくつか率いたことがあるPMが抜擢されることがあります。チームの技術者やPMより知見があったり、場数を踏んでいたりするPMOがいることで、PM・SEを含む、チームメンバーが過度に萎縮してしまうこともあり得ます。外部コンサルタントで形成されたPMOに対しては、なおその傾向が高いでしょう。また、スキルや経験の豊富な人材がPMOとして参画すると、PMを差し置いてプロジェクト管理全般をPMOが担ってしまう場合があるようです。PMがPMOに過度に依存してしまったり、PMとPMOの間で軋轢が起こったりという問題が生じがちです。こうした、本来あるべきではない上下関係や依存関係がPMO導入のデメリットと捉えられることがあります。

PMOの職種別役割

PMOの業務は、莫大な量と分野になるため、PMO内で職種が3つに分類されています。それぞれが与えられた職務を全うすることでPMOがスムーズに運営できるのです。PMO内の3つ職種とそれぞれの役割を紹介します。

PMOアドミニストレータ

PMのサポート役として、資料作成、進行管理、情報管理など事務的な作業を担当するPMO人材を「PMOアドミニストレータ」と呼びます。プロジェクトの規模が大きくなると、プロジェクト内で複数のチームが編成されることがあります。しかし、チームごとのマネジメントをPM一人が行なうには限界があります。PMOアドミニストレータが、煩雑な事務作業や管理業務、調整役を担うことで複数のチームを円滑に運営します。

PMOエキスパート

複数のプロジェクトにおける環境整備やルール策定など、品質の標準化を担うのが「PMOエキスパート」です。複数のプロジェクトが同時進行する環境では、PMの資質によってプロジェクトの進み具合や成果に差が出るものです。PMOエキスパートは、プロジェクト管理に必要なプロセスや資料を標準化し、プロジェクトごとのバラつきをおさえ、クオリティを安定させます。さらにプロジェクト進行を標準化することで業務効率化につながり、リソースや予算を減らせる効果も期待できます。 

PMOマネージャー

「PMOマネージャー」は、PMのサポート役としてだけではなく、ITプロジェクトマネージャーとして戦略の策定をはじめ、予算管理や人員管理など複数プロジェクトを統括する立場になるケースもあります。PMOマネージャーは、プロジェクトをスムーズに進めるために企業の経営層とPMの間に立つことも多く、より幅広いスキルやキャリア、経験を持つコンサルタントなどのプロフェッショナル人材が求められます。

PMOに求められるスキル

PMO全般に共通して求められるスキルは、ITトレンドへの知見と専門的なパソコン能力、そして先述した通り、ロジカルな思考力と傾聴力です。ただし、PMO内での職種によっても求められるスキルに若干の違いがあるでしょう。たとえば、PMOアドミニストレータには、資料作成・進行管理・情報管理など、事務能力やタイムマネジメント能力が必要とされます。PMOエキスパートには、開発責任者としての知見と進捗管理力が求められます。PMOマネージャーは戦略の策定をはじめ、予算管理や人員管理など複数プロジェクトの統括などが期待されるため、豊富なPM・PMO経験や経営のセンスが求められます。また、近年はPMOは国内、技術チームは海外といった2拠点での開発プロジェクトも増えています。英語力があるPMOは、ますます活躍の機会が広がっています。「会話に困らない」「読み書きができる」というレベルではなく、ビジネスレベル以上の英語力を示せるスコアや資格を取得しておくとアピールしやすいでしょう。

PMOの関連資格

基本的にPMOになるのに必須の資格はありません。PMOはあくまでポジションとしての呼び名のため、有資格者でないとできない業務などは存在せず、今までの実績や本人のスキル、人柄などが重視されるでしょう。未経験からPMOデビューを目指す人やよりよい条件でプロジェクトへの参画を目指すなら取っておいて損はない資格はいくつか存在します。その中でもPMOとしての力を証明できる資格をご紹介します。

プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格

プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格(PJM-A)は、一般社団法人日本PMO協会が運営する、新人PMOの登竜門といった位置づけの認定資格です。PMOスペシャリスト認定資格をはじめ、日本PMO協会運営のほかの難関資格を受験するための条件の一つとしても知られています。プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格を保有していれば「プロジェクトマネジメントの基本的な概念を理解し現場業務で活躍できる人材」だと証明できます。資格取得のための勉強には、PMO協会が提供する教材やe-ラーニングを使用します。受験もオンライン完結型なので、かなり実践的な勉強方法といえるでしょう。認定を勝ち取るには、試験に出てくる問題数の75％に正答する必要があり、難易度は高めです。しかし、プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格は、大手企業への転職などにも役立つ資格です。認定者には名刺や履歴書への記載が認められ、キャリアアップやキャリアチェンジの足掛かりになります。ただし、資格は2年ごとに更新が必要です。プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格を取得できたら、2年後は同じ日本PMO協会が運営するPMOスペシャリスト認定資格を目指す人が多いです。

PMOスペシャリスト認定資格

日本国内のPMO資格として最も権威があるといえるのが、プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格と同じく日本PMO協会が運営する「PMOスペシャリスト認定資格（NPMO認定PMO-S（TM)）」です。 PMOスペシャリスト資格を受験するには「プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格を取得してから」という条件があります。PMOスペシャリスト認定資格も、eラーニングでの受講とWeb検定で実施されるため、資格取得のための勉強や試験がオンラインで完結します。試験内容はプロジェクトマネジメントの基礎がある前提で、PMOの役割や事例、PMO導入プロセスやミッションの管理などについてなどPMOとしての知見をより深く試されるものです。PMOスペシャリスト認定資格は「正答率80％以上で合格」と難易度がかなり高い資格です。そのため、国内での転職活動やフリーランスのコンサルタントが参画希望案件にエントリーする際には強い威力を発揮します。ただし、PMOスペシャリストも資格取得後2年ごとに更新手続きが求められます。更新手続きには講座やセミナーへの参加が求められますが、その度にPMOの最新動向を学べます。

PMOに向いている人は？

PMOにとって、自分以外のポジションのPMOコンサルタント・PＭ・SEをはじめとするプロジェクトメンバーとのコミュニケーションはもちろん、クライアント企業との交渉や進捗報告なども重要な任務です。プロジェクトの品質を安定させスムーズに進行させるために、チームとメンバー一人ひとりのタスクやスケジュールを注視し、問題点があれば指摘、解決に導く力も求められます。そのため、PMOには課題解決まで伴走する忍耐力や、なによりメンバーが相談しやすい、きめ細かいコミュニケーション能力を持つ人材がPMOに向いているといえるでしょう。また、PMOにはSEとしてプロジェクト参画経験がある人材が重宝されると耳にします。SEなどの技術者と同じレベルでシステムの進捗を理解できるからです。SE・PM・PMO・企業のトップ間の意見調整をするには、SEの置かれている課題や現状を深く理解できるPMOが必要とされます。反対にPMOに向いていないのは、自分自身で完結できる仕事は完璧でも、チームの一員として足並みをそろえるのが苦手な人かもしれません。こうしたタイプは、PMOを目指すより、技術者やPMとして自分の力を最大限に生かすポジションが向いているでしょう。

PMO案件を探す上で登録すべきサービス

PMO案件を探すには、転職サイトや人材紹介などのマッチングエージェントに登録するのが早道です。株式会社みらいワークスが提供するフリーコンサルタント.jpの特色を紹介します。

フリーコンサルタント.jp

フリーコンサルタントjpは、フリーランスのコンサルタント登録数が日本最大級の上流人材向けマッチングエージェントです。優れた人材に挑戦のきっかけと高い報酬を提供し、日本全体の企業が成長・発展していく社会創りに貢献することをミッションとしています。登録者一人ひとりに経験豊富な担当エージェントがつき、案件紹介・エントリー・就業をサポートします。案件参画前に企業と登録者のミスマッチを防ぐのはもちろん、就業後も担当エージェントが安定した労働環境を提供できるよう伴走します。また、たとえばSEからPMOやITコンサルタントを目指す人材に対してもきめ細やかなアドバイスやポートフォリオの添削、長所の掘り起こしなどをしながらキャリアアップ・キャリアチェンジを支援します。今までPMO経験のない人材にも参画機会につなぐための知見を蓄積していますので、PMO案件をお探しの人はぜひ登録しましょう。

PMOに関するQ&A

PMOにまつわる疑問についてお答えします。

PMOとコンサルの違いは？

PMOもPMOコンサルタントの略称として使われることがありますが、一般的にはPMOは部署や組織を指します。コンサルは、コンサルティングビジネスを略した表現として用いられることがありますが、一般的にコンサルタント人材を総称することが多いです。一つの組織としてのPMOの中で「PMO」と呼ばれる人材は、PMOアドミニストレータやPMOエキスパート・PMOマネージャーなどの業務にあたるコンサルタントを指します。対して「コンサル」と呼ばれる人材は、ITコンサルタントやシステムコンサルタントなどを指すことがほとんどです。「PMO」と呼ばれるコンサルタントはプロジェクトマネジメント支援のコンサルタント、「ITコンサル」はIT戦略の策定や支援のコンサルタント、「システムコンサル」はシステムの策定・運用にあたるコンサルタントとそれぞれ役割が異なります。

PMOはきつい？つまらない？

PMOは「きつい」「つまらない」仕事だといわれることがあります。しかし、どのような仕事でも、こうした印象は本人の価値観や環境によるものが大きいでしょう。ただし、外部からPMOコンサルタントとして参画する場合、クライアント企業との上下関係があったり、プロジェクトチームメンバーからもお客様として扱われたりすることもあります。それが面白くない人がいるのもうなづけます。とはいえ、自分にとって譲れない基準を満たした案件に参画するのであれば、ビジネスパーソンなら多少の不満は自分で解決すべきです。外部の人間だからこそ、企業の経営戦略やプロジェクトを俯瞰できる面は重宝され、達成感も感じられるでしょう。自分にとって最優先事項は何なのかしっかり見極め、PMOコンサルタントという立場を最大限に生かす意識が必要です。

PMOの年収は高い？

PMOは現在、コンサルティング業界で「一生食うに困らない仕事」といわれています。PMOとして企業に勤める場合、ポジションや所属先によって年収に幅がありますが、400万～700万円程度です。PMO未経験の場合、年収400万円台からのスタートになるケースがほとんどでしょう。仕事量が多く、ナイーブな交渉にも携わるPMOという仕事柄、その年収だと低く感じる人も少なくありません。未経験からPMOを目指す人は、安定した収入を手にするためにも転職活動前に資格取得がおすすめです。また、ある程度経験を積み、フリーランスのPMOコンサルタントとして活動する場合はかなりの高年収が期待できるでしょう。フリーランスのPMOは年収1000万程度が平均だといわれています。

PMOが使えない場合の対処法は？

ビジネスシーンでは、採用した人材を「使えない」と感じるのは「期待を上回る働きをしていない」と言い換えられます。しかし、そもそもPMO導入前の期待が「定まっていない」「PMOに伝わっていない」などの状況で採用していると、PMOを雑用係のように扱ってしまい、本人の本来の能力を発揮できていない可能性があります。PMO採用前、採用後もPMOを招いた企業やチーム側がPMOへの期待や存在意義をよく理解し、時には振り返ることが大切です。また、PMOはあくまでも縁の下の力持ち。PMOが期待したほど活躍していないように感じるときはそれだけプロジェクトが上手く回っているのかもしれません。こうした良い環境作りに採用したPMOの業務や人柄が作用している場合もあります。それでも、PMOが使えないと感じるケースでは、リソースやコストが足りているか、振り返ってみましょう。

リモート可のPMO案件はある？

結論から申し上げると、フルリモートのPMO案件は存在します。特に、地方に本社を置く企業では、日本全国から優れたPMOコンサルタントを募集するケースが目立ち、こうした場合は、遠隔からリモート参画するPMOがほとんどです。しかし、PMやチームメンバー、クライアント企業や外部企業とのコミュニケーションや、きめ細やかなタスク管理・スケジューリング・コスト管理などがPMOの役割です。フルリモートではチームのモチベーションや問題が把握しづらい面はあるかもしれません。関連ポジションとは密に連絡を取る、フルリモート契約であっても時には出社するなどの工夫ができるとよいでしょう。

最後に

PMOは、プロジェクトマネジメントを支援する部署とその任務にあたるコンサルタントを指します。近年のDX/IT推進によりPMOコンサルタントの活躍の場が広がっています。ビジネスパーソンやコンサルタントとしての能力だけでなく、人柄も重視される職種ですが、実績を積めば一生空に困らない仕事です。興味がある人は、まずPMO業界に明るいマッチングエージェントに登録し、自分にPMOの資質があるか、という相談から始めてみるとよいでしょう。

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