社内コミュニケーション活性化の成功事例4選｜具体的な施策の進め方や活性化させるポイントを解説

「社内のコミュニケーションが不足している…」
「部署間の連携がうまくいっていない…」
そんな課題を抱える企業が増えています。特にリモートワークの普及により、従来の対面でのコミュニケーションが減少し、組織の一体感やチームワークの低下が問題となっているケースも少なくありません。

一方で、適切な社内コミュニケーション施策を導入している企業では、生産性の向上や離職率の低下、新たなイノベーションの創出など、様々な効果が表れています。社内コミュニケーションの活性化は、企業の持続的な成長に欠かせない重要な要素と言えるでしょう。

当記事では、以下についてご紹介します。

社内コミュニケーションの重要性
活性化によるメリット
具体的な施策と成功事例
効果的なコミュニケーションの推進方法

社内コミュニケーション活性化のポイントを理解し、自社に最適な施策を選択する参考にしてください。

■目次

社内コミュニケーションとは
社内コミュニケーションを活性化させる4つのメリット
社内コミュニケーションにおける企業が抱える課題
なぜ社内コミュニケーションが不足してしまうのか？
社内コミュニケーションを活性化させる3つのポイント
社内コミュニケーション活性化の5つのアイデア
社内コミュニケーションを活性化させるおすすめオンラインツール
社内コミュニケーションを活性化させた4社の成功事例
社内コミュニケーションを成功に導くプロ人材ならフリーコンサルタント.jpにおまかせ
まとめ

社内コミュニケーションとは

社内コミュニケーションとは、組織内の従業員同士が行う情報共有や意思疎通、交流全般を指します。業務上の報連相や雑談、社内イベントなど、職場での幅広いコミュニケーション活動が含まれるのが特徴です。

社内コミュニケーションは、以下の3つの要素で構成されています。

1.フォーマルコミュニケーション
会議、報告書、社内メールなど、業務に直結する公式な情報交換

2.インフォーマルコミュニケーション
雑談、社内イベント、ランチ会など、非公式な交流や対話

3.ツールを介したコミュニケーション
ビジネスチャット、社内SNS、グループウェアなどを活用した情報共有

効果的な社内コミュニケーションは、業務効率の向上だけでなく、職場の一体感の醸成や従業員のエンゲージメント向上にもつながります。コロナ禍以降リモートワークが一般化した現代では、オンライン、オフラインを組み合わせた戦略的なコミュニケーションが重要です。

社内コミュニケーションを活性化させる4つのメリット

社内コミュニケーションを活性化させることで、組織には次の4つのメリットがもたらされます。

生産性の向上につながる
多くのアイデアが生まれやすい
離職率の低下
情報共有の活性化とコミュニケーション不足によるトラブルリスク回避

社内コミュニケーションの活性化は、企業の成長と持続的な発展に大きく貢献します。ここからは、それぞれのメリットについて詳しく見ていきましょう。

①生産性の向上につながる

社内コミュニケーションが活性化すると、業務の生産性が大きく向上します。なぜなら、組織内の情報伝達がスムーズになり、業務上の無駄な待ち時間や手戻りが減少するためです。具体的には、以下の生産性向上が見込めます。

効果	内容
１、情報共有の効率化	必要な情報が素早く共有される重要な情報の見落としが減る部門間の連携がスムーズになる
２、意思決定の迅速化	報連相がタイムリーに行われる承認プロセスが効率化される問題解決のスピードが向上する
３、チームワークの強化	相談しやすい環境が整う助け合いの文化が醸成されるトラブル発生時の対応が速くなる

社内コミュニケーションの活性化は、直接的、間接的に組織の生産性向上に大きく寄与すると言えます。

②多くのアイデアが生まれやすい

社内コミュニケーションが活性化すると、新しいアイデアやイノベーションが生まれやすくなります。その理由は、異なる知見や経験を持つ従業員同士が自由に意見を交換できる環境が整備されるためです。具体的には、以下の効果が期待できるでしょう。

効果	具体例
１、部署を超えた知識の融合	営業部門と開発部門の連携による新商品開発現場の声を活かした業務改善異なる専門性を組み合わせた問題解決
２、自由な発想の促進	気軽にアイデアを提案できる雰囲気の醸成ブレインストーミングの活性化失敗を恐れない文化の形成

実際に、カルビー株式会社では部署間の壁を取り払うため、2009年からオフィス改革の一環として、フリーアドレス制を導入しました。その結果、より開放的でフラットな組織文化が醸成されたり、異なる部署の人々との交流機会が増加したりと、多くの効果を上げています。

③離職率の低下

従業員の離職率低下にも、社内コミュニケーションの活性化は大きく貢献しています。エン・ジャパンの調査によると、退職理由の第1位は「職場の人間関係が悪い（35%）」となっており、良好なコミュニケーション環境の構築が人材定着の鍵と言えるでしょう。離職率を低下させることで、以下の効果が望めます。

効果	内容
１、心理的安全性の向上	困ったときに相談しやすい環境ができる上司や同僚との信頼関係が深まる不安や悩みを1人で抱え込まない
２、帰属意識の醸成	チームの一体感が強まる会社のビジョンや方向性への共感が高まる仕事の意義や価値を実感しやすくなる
３、キャリア発展の機会創出	社内の異動や成長機会が見えやすくなるメンター制度などの支援体制が機能するスキルアップの機会が増える

活発なコミュニケーションは職場環境の改善につながり、結果として従業員の定着率の改善に大きく寄与するでしょう。

④情報共有の活性化とコミュニケーション不足によるトラブルリスク回避

情報共有が円滑に行われないことで発生するミスや問題は、企業にとって大きな損失となる可能性があります。未然に防ぐには、社内コミュニケーションの活性化が欠かせません。コミュニケーション活性化による具体的なリスク回避効果を以下にまとめました。

効果	内容
１、業務トラブルの予防	認識の齟齬による作業ミスを防止する重要な期限や納期の見落としを防止する業務の重複や漏れを防止する
２、スムーズな問題解決	問題の早期発見、対応が可能になる部門を超えた協力体制を構築できるクレーム対応が迅速化する
３、知識、ノウハウの共有	最も効果的な方法を水平展開できる過去の失敗事例から学習できる業務効率化のヒントを共有できる

適切なコミュニケーションは、企業の信頼性向上とリスク管理に大きく貢献します。

社内コミュニケーションにおける企業が抱える課題

社内コミュニケーションについて、企業が抱える課題は多いです。
特に以下の4つの課題が深刻とされています。

部署間でのコミュニケーション不足
チームワークが構築されない
リモートワークによる対面機会の減少
世代間のコミュニケーションギャップ

以上の課題は、業務効率の低下や従業員の孤立化、ひいては組織の成長を妨げる要因となっています。ここからは、それぞれの課題について詳しく見ていきましょう。

部署間でのコミュニケーション不足

部署間のコミュニケーション不足は、企業の業績と成長を大きく妨げる重要な課題です。部署間の情報共有や協力が不足すると、業務の重複や非効率な作業が発生し、組織全体のパフォーマンスが低下します。

部署間コミュニケーション不足による具体的な問題点は、以下のとおりです。

課題	内容
１、業務上の非効率	同じ作業を複数部署で重複して実施する重要情報の伝達遅延により進捗が遅れる他部署のノウハウが活用できない
２、組織の一体感低下	部署ごとの独自ルールが乱立する部門間の対立や軋轢が発生する全社的な方針が末端まで伝わらない

課題を解決するには、定期的な部署間ミーティングの実施や、デジタルツールを活用した情報共有の仕組み作りなど、意図的に部署間の接点を増やす取り組みが重要です。

チームワークが構築されない

チームワークが構築されていないと、業務効率の低下だけでなく、従業員の満足度やモチベーションにも大きな影響を与えます。理由として、リモートワークの普及や、従業員の価値観の多様化により、従来のような職場での自然な関係構築が難しくなっていることが挙げられます。

以下に、チームワーク不足による具体的な問題をまとめました。

課題	内容
１、業務パフォーマンスの低下	プロジェクトの進捗が遅延するメンバー間の協力体制が欠如する個人の負担が増加する
２、職場環境の悪化	助け合いの文化が育たないメンバー間の信頼関係が構築されない新人育成が困難になる

チームワークを構築するには、定期的な1on1ミーティングやチームビルディング活動の実施、オンライン、オフラインでのコミュニケーション機会の創出など、計画的な取り組みが必要です。

なぜ社内コミュニケーションが不足してしまうのか？

社内コミュニケーションの不足は、現代の働き方や組織構造の変化に深く関連した構造的な問題です。企業を取り巻く環境が急速に変化する中で、従来の対面中心のコミュニケーション方法が機能しにくくなっていると言えるでしょう。

特に、働き方の多様化やデジタル化の進展により、自然な交流の機会が減少していることが大きな要因となっています。具体的な社内コミュニケーション不足の理由は、以下のとおりです。

課題	内容
１、働き方の多様化	リモートワークの浸透により対面機会が減少したフレックスタイム制による時間的なズレ副業、兼業による帰属意識が希薄になっている
２、組織構造の変化	部署間の縦割り化成果主義による個人プレー志向が強まっているマネジメント層の若返りによる経験不足が露呈している
３、デジタル化の影響	対面コミュニケーションの機会が減少しているツールの使いこなしに格差が出ている情報過多によるコミュニケーション疲れ

以上の課題は複合的に絡み合っているため、単一の施策だけでは解決が困難です。組織の特性や課題に応じて、複数のアプローチを組み合わせた総合的な対策が必要となります。

社内コミュニケーションを活性化させる3つのポイント

社内コミュニケーションを活性化させるには、戦略的なアプローチが重要です。単発的なイベントや施策では、持続的な効果が期待できません。効果的に活性化を実現するためには、以下の3つのポイントを押さえる必要があります。

自社の課題を明確にする
会社全体に施策を浸透させる
段階を踏んで進めていく

以上のポイントは、相互に関連しており、バランスよく実施することで大きな効果を生み出します。それでは、各ポイントについて詳しく見ていきましょう。

①自社の課題を明確にする

社内コミュニケーション活性化の第一歩は、自社特有の課題を正確に把握することから始まります。なぜなら、課題が明確でないと効果的な施策を選択できず、貴重な時間とリソースを無駄にしてしまう可能性があるためです。

課題を明確にするためには、以下の3つのステップに取り組みましょう。

ステップ	内容
１、現状分析	従業員アンケートの実施 1on1面談での意見収集部署ごとの課題ヒアリング
２、データの可視化	離職率の推移従業員の満足度調査の結果部門間の連携状況
３、優先順位の設定	緊急度の高い課題の特定解決による期待効果の試算必要なリソースの見積もり

自社の課題を定量的、定性的に分析することで、組織に最も必要な施策が明確になります。その結果、限られた経営資源を効果的に活用し、大きな成果を上げることができるでしょう。

②会社全体に施策を浸透させる

社内コミュニケーション施策を成功させるには、会社全体への浸透が不可欠です。部分的な導入や一部の部署だけの取り組みでは、組織全体のコミュニケーション改善には至りません。全社的な取り組みとして位置づけ、経営層から現場まで一貫した認識を持つことが重要です。

効果的な施策浸透のための具体的なアプローチは、以下の通りです。

アプローチ	内容
１、トップダウンの推進	経営層による明確なメッセージを発信する施策の目的と期待効果を共有する進捗状況を定期的に報告する
２、ボトムアップの意見収集	従業員からのフィードバックを収集する現場の実情に合わせて意見を調整する改善提案を積極的に採用する
３、継続的な啓発活動	定期的に説明会を開催する成功事例を社内共有する施策の効果を測定して報告する

全社的な施策の浸透には時間とコストがかかりますが、長期的な視点で見れば、組織の一体感の醸成や業績向上につながる重要な投資と言えるでしょう。

③段階を踏んで進めていく

一度に大きな変革を目指すのではなく、段階的に進めることも社内コミュニケーションを活性化させるポイントです。急激な変化は組織に混乱をもたらし、かえって逆効果になる可能性があります。小さな成功を積み重ねることで、持続的な改善と確実な定着につながるでしょう。

効果的な段階的アプローチについてまとめました。

ステップ	内容
１、準備フェーズ（1～2ヶ月）	現状を分析し課題を明確にする具体的な目標を設定する実施計画を策定する
２、試行フェーズ（2～3ヶ月）	小規模なテスト運用をするフィードバックを収集する施策の改善と調整をする
３、展開フェーズ（3～6ヶ月）	全社的な展開を開始する定期的なモニタリングをする必要に応じて軌道修正する

段階的なアプローチにより、リスクを最小限に抑えながら、成果を積み上げることができます。各フェーズでの学びを活かし、自社に最適な形へと進化させていくことが重要です。

社内コミュニケーション活性化の5つのアイデア

社内コミュニケーションを活性化させるために、多くの企業が様々な施策を導入しています。効果的な施策を選択し、自社の状況に合わせてカスタマイズすることが成功への鍵となるでしょう。特に効果が高いとされる施策として、以下の5つが挙げられます。

社内イベントや部活
社員食堂やカフェスペース
社内報
フリーアドレス制度
ワークスペース

以上の施策を組み合わせることで、より大きな効果を発揮します。それでは、各施策の具体的な内容と導入のポイントについて見ていきましょう。

①社内イベントや部活

社内イベントや部活動は、従業員同士の自然な交流を促進し、組織の一体感を作り出す効果的な施策と言えます。なぜなら、業務外での交流は普段接点の少ない部署間のコミュニケーションを活性化させ、より深い人間関係の構築につながりやすいからです。

また、共通の興味や趣味を通じて、年齢や役職を超えた絆が生まれやすいという特徴があり、組織の活性化や人材育成にも貢献できます。社内イベントの導入を考えている方は、以下の実施例を参考にしてみてください。

課題	内容
１、社内イベント	運動会やスポーツ大会社員旅行や懇親会チームビルディング研修
２、部活動	スポーツ系（フットサル、テニスなど）文化系（写真、読書など）趣味系（料理、ワインなど）

イベントや部活動を運営するポイントは、参加を任意制にしたり、定期的な活動報告や成果発表の機会を設けたりすることで、自発的に取り組める環境を作ることにあります。単なる気分転換で終わらせるのではなく、適切な支援と継続的な運営により、持続的な効果が期待できるでしょう。

②社員食堂やカフェスペース

社員食堂やカフェスペースは、自然な形で社内コミュニケーションを促進する重要な施設です。リラックスした雰囲気の中で食事や休憩を共にすることで、部署や役職を超えた自然な交流が生まれます。また、業務中には話せないような気軽な会話や、新しいアイデアが生まれやすい環境としても最適です。

効果的な設置、運営を行いたい方は、以下のポイントを参考にしてください。

効果的な設置、運営のポイント	内容
１、空間づくり	オープンで明るい雰囲気を演出する少人数から大人数まで対応可能な座席配置にする気軽に立ち寄れるカフェコーナーを設置する
２、利用促進策	食事の一部補助制度フリードリンクの提供ランチタイムの柔軟な設定
３、コミュニケーション施策	部署混合の食事会を開催する経営層との昼食会を実施する社内イベントを開催する

社員食堂やカフェスペースは、単なる福利厚生施設ではなく、組織の活性化に貢献する戦略的なコミュニケーション基盤として位置づけることが重要です。継続的な改善と工夫により、さらなる効果が期待できます。

③社内報

社内報は、組織の一体感を醸成し、部門を越えた情報共有を促進する効果的なコミュニケーションツールです。大きな組織では、部署間や拠点間の情報格差が生じやすいという問題があります。社内報を通じて統一的な情報発信を行うことで、この課題を解決できるでしょう。

効果的な社内報の展開方法については、以下のとおりです。

効果的な社内報の展開	内容
１、掲載コンテンツ	経営層からのメッセージを発信する部署紹介や社員インタビューを発信するプロジェクトの進捗報告をする社内イベントのレポートを発行する
２、配信形態	デジタル版（Web社内報）紙媒体（従来型） SNS形式（双方向型）
３、運営のポイント	定期的な発行スケジュールを決める従業員参加型の記事作成にする読者アンケートを実施する

社内報は、ただの情報発信ツールではなく、組織のストーリーを紡ぎ、従業員のエンゲージメントを高める重要な取り組みです。継続的な改善と工夫により、より効果的なコミュニケーション基盤として機能させることができます。

④フリーアドレス制度

フリーアドレス制度は、固定席を設けずに自由に座席を選択できる仕組みで、部署間の壁を取り払い、新たなコミュニケーションを生み出す効果があります。従来の固定席制は、同じ部署のメンバー同士でしか交流が生まれにくいという問題がありました。座席を自由に選べることで、異なる部署の従業員との偶発的な出会いや会話が促進され、組織全体の活性化につながります。

効果的な導入、運用のポイントについては以下の通りです。

効果的な導入、運用のポイント	内容
１、環境整備	Wi-Fi環境を充実させるフリースペースを確保する
２、ルール設定	クリーンデスクを徹底する着席ルールを明確にする静かなエリアを設定する
３、活用促進策	部署混合の座席推奨日を設定するランダム席替えイベントを実施するコミュニケーションスペースを併設する

フリーアドレスは、オフィスのレイアウト変更だけではなく、組織文化を変革する重要な施策です。適切な運用と工夫により、従業員の創造性とコミュニケーションを促進する環境を築くことができます。

⑤ワークスペース

ワークスペースは、自然なコミュニケーションを促進し、創造的な協働を生み出す重要な取り組みです。従来型のオフィスでは、個人作業と共同作業のバランスが取りにくく、効果的なコミュニケーションが難しい一面がありました。しかし、目的に応じた多様なスペースを設けることで、業務効率とコミュニケーションの両立が可能になります。

効果的なワークスペースの設計ポイントは、以下の通りです。

効果的なワークスペースの設計ポイント	内容
１、エリア分け	集中作業ゾーンコラボレーションスペースリフレッシュコーナー
２、設備の充実	プロジェクター完備の会議室オープンな打ち合わせスペース防音ブース
３、コミュニケーション促進要素	立ち話しやすいハイテーブルホワイトボード壁面小規模なミーティングスペース

ワークスペースは、単なる仕事場ではなく、組織の生産性と創造性を高めるプラットフォームです。従業員のニーズと業務特性に合わせた環境設計により、より効果的なコミュニケーションが実現できます。

社内コミュニケーションを活性化させるおすすめオンラインツール

オンラインツールを適切に活用できれば、リモートワークでも効果的な社内コミュニケーションを実現することが可能です。その理由として、適切なツールを導入することで、時間や場所に縛られない柔軟なコミュニケーションが可能になることが挙げられます。

働き方の多様化に伴い、従来の対面コミュニケーションだけでは十分な情報共有や交流が難しくなってきた現代だからこそ、目的に応じたツールを利用してコミュニケーションの活性化を促しましょう。

■目的別におすすめのツール

オンラインツール	特長
１、ビジネスチャット	Slack：部署やプロジェクト別の情報共有がしやすい Microsoft Teams：ビデオ会議との連携ができる Chatwork：日本語UI重視で使いやすい
２、Web会議ツール	Zoom：安定した通信品質 Google Meet：Googleツールとの連携ができる Webex：セキュリティ重視
３、情報共有プラットフォーム	Notion：ナレッジ管理と共有がしやすい Confluence：ドキュメント共同編集ができる Box：ファイル共有とコラボレーションができる

また、ツールの選定だけでなく、使用ルールの整備と定着化も重要です。組織の特性や目的に合わせて適切なツールを選び、効果的な活用方法を確立することが成功への鍵となります。

社内コミュニケーションを活性化させた4社の成功事例

多くの企業が社内コミュニケーションの活性化に取り組み、独自の工夫で成果を上げています。ここからは、特に効果的な成果を上げた4社の事例をご紹介します。

JR東海｜みんなで歩活
楽天グループ｜社員食堂
エン・ジャパン｜en soku!の配信
カルビー｜ダーツで席決め

それぞれ異なるアプローチで社内コミュニケーションの活性化に成功しています。各事例の具体的な取り組みと成果について詳しく見ていきましょう。

【社内イベント】JR東海（東海旅客鉄道株式会社）｜みんなで歩活

JR東海では、社内コミュニケーション活性化と健康促進を目的に、全社的な歩数競争イベント「みんなで歩活」を毎年2回（春、秋）実施しています。

ジェイアールグループ健康保険組合が主催するイベントで、JR東海が独自のインセンティブを設定し、全社を挙げて取り組んでいるのが特徴です。1日平均8,000歩以上を半数以上の社員が達成することを目標としており、実際に8割を超える社員が参加、そのうち6割以上が目標を達成しています。

従来からチームワークや一体感を重視してきた同社の企業文化に加え、イベントをきっかけに、世代や部署を超えたタテ、ヨコ、ナナメのコミュニケーションが更に活発化した事例です。

参考：JR東海健康経営

【カフェスペース】楽天グループ｜社員食堂

楽天グループでは、社内コミュニケーションの活性化と従業員の健康管理を目的に「楽天カフェテリア」を運営しています。

社員食堂の特徴は、70ヵ国以上の国籍を持つ従業員に対応し、ハラル料理やインド料理など、多様な文化的背景に配慮したメニューを提供している点です。また、マグロの解体ショーや季節のイベント食の提供など、従業員の交流を促進する様々な取り組みも行っています。

社員食堂では、1フロアで1日平均4,000食が提供されるほどの賑わいを見せており、社内コミュニケーションの活性化に大きく貢献しています。

参考：楽天 R Hack

【社内報】エン・ジャパン｜en soku!の配信

エン・ジャパンでは、2015年から社内報「en soku!」を配信し、独自の情報発信スタイルで社内コミュニケーションの活性化に成功しています。

en soku!の最大の特徴は、一般的な社内報と異なり、noteや専用ウェブサイトを通じて社外にも公開している「オープン社内報」という点です。そのため、社内の情報共有だけでなく、採用活動や企業ブランディングにも活用されています。

取り組みの結果、社内の透明性が向上し、部署を超えた情報共有と相互理解が促進され、記事作成を通じた社員同士のコミュニケーションも活発化しているようです。より開かれた組織文化の醸成にも貢献していることが伺えます。

参考：enjapan en soku!

【フリーアドレス】カルビー株式会社｜ダーツで席決め

カルビーでは、2010年の本社移転を機に、画期的な「オフィスダーツ」システムを導入し、社内コミュニケーションの活性化に成功しています。

「オフィスダーツ」システムの特徴は、出社時に社員証をかざして、以下の3つの座席タイプから好きなものを選択すると、自動的に座席が割り当てられる点です。

コミュニケーション席（オープンな座席）
ソロ席（間仕切りのある座席）
集中席（窓際の隔離された座席）

利用時間は席のタイプによって異なり、通常席は最長5時間、集中席は2時間までと設定されています。時間終了10分前には移動を促すメールが届き、席の固定化を防ぐ仕組みです。違う座席タイプで異なる人とコミュニケーションをとることによって、部門や役職の垣根を越えた自由な議論が活発に行われるようになり、導入から4年が経過した時点で、会議数は従来の3割程度まで減少しました。この成果は、カルビーの業績向上にも大きく貢献したと評価されています。

参考：ITmedia ビジネスオンライン