ワンプール制は、コンサルタントが500人いれば、500人が同じ部署に所属するシステムです。他業種と連携でき、特定の部門に詳しくなることがメリットと言えます。
また、ワンプール制のコンサル企業へ入社する際に持っていると有利な資格もあるため、コンサル業者への入社を考えている方は資格の取得も検討しましょう。
当記事ではワンプール制のメリットやデメリット、ワンプール制のベンチャーコンサル企業、転職や就職に有利になる資格を紹介します。
※本記事に記載されている企業や求人に関する情報などは2025年時点のものです。
ワンプール制とは?

ワンプール制とは、コンサルタントが全員同じ部署に配属されるシステムです。
ワンプール制を採用しているコンサル企業は増えていますが、特に有名な株式会社ベイカレントを例に挙げて紹介します。
株式会社ベイカレントの基本情報
株式会社ベイカレントの基本情報は、次の通りです。
名称 | 株式会社ベイカレント |
創業 | 1998年3月25日 |
所在地 | 〒106-0041 東京都港区麻布台1丁目3-1 麻布台ヒルズ森JPタワー |
電話番号 | 03-5501-0151 |
連結売上高 | 939億円(2024年2月期) |
連結従業員 | 4,761名(2024年4月時点) |
公式サイト | https://www.baycurrent.co.jp/ |
株式会社ベイカレントは、デジタル・ストラテジー・テクノロジー・オペレーション・サステナビリティ領域で、業務を展開している企業です。システム制作と実行までを、ワンストップソリューションで提供しています。
株式会社ベイカレントがワンプール制を導入する理由2つ
株式会社ベイカレントがワンプール制を導入している、主な理由を2つ紹介します。
コンサルタントの専門性を強化するため
全員同じ部署に配属される理由は、専門性が高いコンサルタントを育てるためです。
しかし、「専門性を高めたいのであれば、業種や職種によって部署を分けてキャリアを積んだ方がよいのでは?」とイメージする方も多いのではないでしょうか。
例えば、日本人が海外で働くと日本への理解が深まるように、さまざまな業種や職種を知ることで、業界ごとの違い・特性をより理解できます。そのため、ITやマーケティングなど幅広い知識を得ることによって、より客観的な視点を持つことができるようになるでしょう。
知識の豊富さは、特定の専門性を極めるときに役立つと考え、ワンプール制を採用しているのです。
クライアントの課題解決に役立ちやすいため
様々な業界のコンサルタントが同じ部署にいると、他業界とのコンサルタントとの連携が取りやすくなるため、課題解決案が生まれやすいという特徴があります。このことから、ベイカレントではワンループ制を採用しています。
近年、業種を問わず企業間のコラボレーションが増えており、クライアント企業が従来の枠組みにとらわれない事業展開を求めるケースも少なくありません。
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ワンプール制のメリット4つ

ワンプール制で働くことには、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。
働くなかで実感しやすいメリットを4つ紹介します。
部門に特化した専門知識が身に付く
ワンプール制で働くことで、部門に特化した専門知識が身に付きます。
クライアントの課題を解決するためには、狭い分野の知識だけではなく、ITなど幅広い知識を身につけ、専門性を高めていくことが重要です。「特定の専門性を身に付けたい」と考えたとき、各業種に精通していればスムーズに専門知識を身に付けられるでしょう。
様々な案件の経験ができる
ワンプール制とは、全員が同じ部署に所属し、キャリアを積んでいくことです。そのため、複数の分野のプロジェクトに携われます。
さまざまな案件の経験を経験し、多様な知識を身に付けたい人に向いているでしょう。
クライアントの課題解決に役立つ
ワンプール制を採用している企業では、他業界のコンサルタントとの連携することがあるので、幅広い業界の知識を身に付けられます。知識が多ければ多いほど、クライアントの課題解決に向けた提案の確度が高まるでしょう。
他業界のコンサルタントと連携できる
コンサルタントはクライアントから受ける相談・課題を解決するために、業界を問わず客観的な分析をしなければなりません。他業界のコンサルタントと力を合わせることで、質の高いサポートを提供できるのです。
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ワンプール制の注意点2つ

ワンプール制では、ひとつの業界に留まることはないため、専門性を高めたい分野が決まっている方にとってはデメリットだと感じることがあるでしょう。
ほかにも、ワンプール制には以下のようなデメリットがあります。
プロジェクトが変わるたびにメンバー・上司も変わる
ワンプール制では、アナリストからパートナーまで全員同じ部署に所属しています。担当するプロジェクトが変わるたびにチームの構成が変わるので、同じ上司や同僚と繰り返し同じプロジェクトに取り組むことはほんどありません。
同僚との関係性を重視する方にとっては、デメリットだと感じることがあるでしょう。
案件を選べない
担当する案件は、営業が獲得した案件の中から決定することが特徴です。
ITコンサルティングの案件をやりたいと思っていても、別の案件しかなければ、その案件に取り組まなければなりません。実際に、コンサル企業の口コミでは、「希望している案件になかなかアサインされない」という声も挙がっていました。
なお、若手でも1人でプロジェクトに参加することがあるため、予め覚えておくといいでしょう。
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ワンプール制のベンチャーコンサル一覧

ワンプール制を導入しているベンチャーコンサルのなかで、魅力や特徴がある企業を紹介します。
どのような方法でクライアントの課題解決を行い、コンサルタントが働きやすい環境を整えているのかをチェックしてみましょう。
ライズ・コンサルティング・グループ
- 流通・サービス、通信IT、広告関連の案件が多い
- 案件アサイン前は経営陣と面談を行う
- 社員のキャリアプランを実現するための制度「RISE COMPASS」を設けている
ライズ・コンサルティング・グループでは、業種・業態・ソリューションで分けられた部門はなく、どのプロジェクトにも参画することが可能です。流通・サービス、通信IT、広告関連の案件が多い傾向があり、クライアントの売上規模も各業界のリーディングカンパニーからスタートアップまで多岐にわたります。
ライズ・コンサルティング・グループは、大手コンサルティングファームで様々な経験を積んだプロフェッショナルが在籍していることが特徴です。
求める人物像として、次のような方が挙げられます。
- 「しあわせな未来を、共に拓く」というミッションのためにやべきことを自分で考え、努力できる
- 行動力・指導力・判断力がらう
- チームワークを重視し、自分と異なるカルチャーや意見を受け入れられる
ライズ・コンサルティング・グループでは、社員の能力を最大限に引き出し、成長させることを大切にしています。そのため、社員のキャリアパスやそれに必要なスキル・経験を明確にし、実現に向けて会社全体でサポートする「RISE COMPASS」という制度を設けていることも魅力です。なお、プロジェクトをアサインする前には、経営陣との面談の機会を設け、スキルや経験、志向などを確認しています。
ほかにも、ライズ・コンサルティング・グループは、独自のコンサルティング手法で顧客との信頼関係を築き、コンサルタントの稼働率が高い状態を維持していることが特徴です。独自のスキームで、競争優位性を保っています。
高い顧客満足度、働く方のワークライフバランス、高い報酬水準を維持するライズ・コンサルティング・グループは、コンサルティング業界において新しい働き方を推進しているといえるでしょう。
ビジョン・コンサルティング
- 現場社員にも裁量が与えられている
- ホワイト企業認定制度でGOLDランクを取得、平均残業時間は月20時間
- 360度評価により、本当に成績の良い社員や優秀な社員が評価されやすい
ビジョン・コンサルティングは、次の2つの事業に特化したコンサルティング会社です。
- 戦略・IT・業務コンサルティング事業
- 新規事業開発とシステムインテグレーションをメインとする事業
2014年2月に設立されたベンチャー企業で、ロサンゼルスやシンガポールにも支社を持っており、急成長しています。
大手コンサルティングファームでは、社内のプロセスや経営方針を決めるのに、上司や人事への説明や根回しが必要になることが多く、時間と労力がかかります。一方、ビジョン・コンサルティングでは、現場社員がある程度の裁量権を持ち、積極的かつスピーディーに物事を進めることが可能です。
さらに、ビジョン・コンサルティングの特徴として、残業を認めない風土が浸透していることが挙げられます。多くの社員が効率的に働くことで、平均残業時間は約20時間と、コンサルティング業界では前例のないワークライフバランスを実現していることが魅力です。社員が健康で、高いモチベーションを持って仕事に取り組んでいることも、企業の成長に影響しているといえるでしょう。
なお、ビジョン・コンサルティングでは、社員に対して以下の3つの評価制度を採用しています。
- 稼働率や売上高(利益率)に基づいた定量的な評価
- コンサルタントの能力を6つのカテゴリー(問題解決力、コミュニケーション力など)に分け、定性的に評価
- 本人、上司、人事、クライアントからのFBをもとにした定性的な評価
3つの要素を総合的に評価し、社員一人ひとりの評価を決定する制度を採用しています。「本当に結果を出した社員」「能力のある社員」が評価され、昇格していく仕組みです。成績の良い社員や優秀な社員が評価され、活躍できる環境を作ってくれるため、多くの社員がやりがいを感じやすく、モチベーションも維持しやすいでしょう。
ノースサンド
- コンサルティングだけではなく、新規事業開発にも積極的
- 2018年~2024年まで連続で「働きがいのある会社」に選出
- 社員の家族を大切にする福利厚生が充実している
ノースサンドは、デジタル・ビジネス・ITコンサルティングなどを行っているコンサルティングファームです。
ノースサンドでは「コンサルタント=評論家」というイメージを変えるために、コンサルティングだけではなく世の中で必要とされるサービスや商品を考え、実際に商品化しています。新卒者の可能性を狭めることなく、幅広い業界・テーマへの挑戦を後押ししている点は、転職・就職希望者から注目される理由のひとつでしょう。
PwC Japanグループやアクセンチュアなどの大手コンサルティングファームをはじめ、システムインテグレーターや事業会社出身者など、様々なバックグラウンドを持つ社員が在籍しています。働きやすく快適な業務環境が整えられているため、「働きがいのある会社」に7年連続(2018年~2024年)で選出されているのが特徴です。
さらに、様々な社内業務の役割を担う社員を公募し、社員の自主性やチャレンジ精神を尊重する「クエスト制度」というユニークな制度も魅力と言えます。数分で募集が殺到し、すぐに締め切るほど大人気の制度となっています。
コンサルティングファームに限らず、一般企業では、自社の経営やシステム設計に携わることはほぼ不可能といわれています。しかし、ノースサンドではクエスト制度を活用し、社員が会社を創れる環境を整えているのです。
また、社員の家族も会社の財産として考えており、子どもの小学校入学祝にランドセルを贈ったり、家族の社員旅行の参加が認められていたりします。
ディルバート
- コンサルティングに従事しながら、新規事業開発にチャレンジできる
- 社内のビジネスコンペでは、部署を問わず新規事業の企画・提案が可能
ディルバートは、2018年10月に設立された会社です。社名のディルバート(Dirbato)は、「Digital」と音楽のスピード記号「tempo rubato(自由)」を組み合わせて造られました。「演奏者が自分の気持ちのままに自由に演奏する」という意味から、「新しいテクノロジーを自由に活用し、新しい世界を創造する」という意味も込められています。
ディルバートは、日本の技術者の価値を高める「日本のインキュベーションファーム」を目指し、コア事業である技術コンサルティング事業と、新規事業であるインキュベーション事業の2つの事業を展開しています。
ディルバートは創業以来、分野に完全に特化し、専門人材の獲得・育成によって質の高いサービスを提供してきました。さらに、コンサルタントとして活躍しながら、独立起業も可能な独自のキャリアパスがあります。
一般的なコンサルティングファームでは、100%の時間をプロジェクトに参加することに費やしますが、ディルバートでは50%をコンサルティング事業に、50%を新規事業にチャレンジするための時間に使うことが可能です。
コンサルティング事業では自分の専門性やスキルを高めることができ、新規事業ではゼロベースで新規事業を企画・開発し、事業拡大にチャレンジできます。事業が黒字化すればグループ会社となり、会社のCxOとして経営に携わることも夢ではありません。
また、社内では定期的にビジネスコンペを開催しており、部署を問わず新規事業の企画・提案が可能です。経営陣を含む先輩メンバーがメンターとなり、ビジネスモデルのビジョン、事業規模の知識などをレクチャーします。
リグリットパートナーズ
- 年平均成長率が70%超えの急成長コンサルティングファーム
- AI・RPAなどの先端技術を活用したITコンサルティングに強い
リグリットパートナーズは、2017年10月に設立されてから5年で売上30億円を達成し、成長率が年平均で70%と今急成長中のコンサルティングファームです。「CxO Firm」という理念を掲げており、1,000名ものCxO輩出を目指しています。
大手コンサルティング会社では、「○○業界×○○サービスに特化する」というキャリアの選択肢しかありません。しかしリグリットパートナーズでは、キャリアの幅を広げたり、深めたりできます。
また、組織として行うコンサルティングの2つの特徴は、次のとおりです。
- イシュー・ドリブン(DXは特定の製品やソリューションに基づかない)
- スコープレス(改革の実現に必要なことは全て行う)
成果をクライアントに定着させ、能力を創造し、自立した経営を可能にする総合ファームとして、さまざまな業種にあらゆるサービスを提供しています。
設立以来、大手事業会社との直接取引を中心に「デジタルトランスフォーメーション」に関わる業務プロセス改革・定着化支援をフロントからバックまで提供してきました。さらに、AI・RPAなどの先端技術を活用したIT導入コンサルティングを行い、改革を支援しています。
ストラテジーテックコンサルティング
- 営業力に強みがある
- 少数精鋭でスピード感のあるコンサルティングファーム
ストラテジーテックコンサルティングは、次の2つの領域に特化した2019年11月設立のベンチャーコンサルティング会社です。
- 戦略領域(新規事業、コーポレートガバナンス、M&A、PMI)
- デジタル領域(データ活用、5G、AI、サイバーセキュリティ)
コンサルティング事業だけではなく、自社開発のDX人材紹介プラットフォーム(Contact EARTH matching)や、フリーランスコンサルタント向けの案件紹介エージェントサービスなど、幅広い事業を展開しています。
日系大手コンサルティングファーム出身者が立ち上げたコンサルティング会社であり、社員の多くがコンサルタント出身です。そのため、クライアントとの接点やノウハウを持っているため、営業スキルが高いといえます。実際に、経営陣が案件を獲得するケースがあり、クライアントからは「質の高い提案ができるベンチャーコンサルタント企業」と好評です。
ストラテジーテックコンサルティングでは、現場の社員が迅速に判断し、方針を決めていく姿が見えます。少数精鋭で、業務スピードは他社よりも速く、提案活動やクライアントへの納品に大きく貢献しているのです。
また、ストラテジーテックコンサルティングはその名の通り、戦略プロジェクトとデジタルプロジェクト(テクノロジーを含む)に重きを置いています。創業メンバーだけではなく、現メンバーも戦略プロジェクトやデジタルプロジェクトの経験者が多く、メンバーの能力を最大限に活かしたコンサルティングサービスを展開していることも特徴です。
加えて、戦略やデジタルサービスだけに特化するのではなく、必要に応じて「戦略とデジタル」を組み合わせたコンサルティングサービスを提供できることも強みと言えます。
コンサル未経験必見!コンサルティングファームに転職するための選考対策

コンサルタントとして転職する際に必要な選考対策として、情報収集、志望動機の検討、面接対策の3つがあります。特に重要な点は、論理的思考力とコミュニケーション能力を重視することです。
ここからは、志望動機や書類作成、面接時のポイント、選考対策を紹介します。
情報収集
コンサルティングファームの面接では、志望動機だけではなく、志望に至った背景も重要です。
企業のコンサルタントに対するニーズが高まるにつれ、クライアントの幅も広がり、対応するために複数のコンサルティングファームが存在しています。収集した情報をもとに、「なぜその企業を志望するのか」をスムーズに回答できるようにしましょう。
情報を集める方法としては、コンサルティング業界そのものやコンサルティングファームの種類、職種などを紹介しているサイトの利用が挙げられます。様々な媒体を利用して、コンサルティング業界について詳しく調べましょう。
調べたうえで、企業のホームページや関連ページなどから、コンサルティング業界における企業の立ち位置を明確にリサーチしておきます。
さらに、説明会やセミナーに参加したり、最新の情報を持っている転職エージェントに相談をする方法も有効です。
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志望動機
コンサルタントとして転職するためには、志望動機も重要です。
志望動機を書くときは、可能な限り掘り下げて、明確で説得力のある文章にしましょう。収集した情報に基づいた理由であれば、より説得力が増します。また、自分が会社に貢献できる理由を経験や資格、スキルに基づいて示すことで、志望動機の独自性と説得力も高まります。
職務経歴書の内容も志望動機書と同様に、これまでの職歴から「貢献できる人材」と判断してもらえるように記載しましょう。

面接対策
情報収集や応募書類の準備などに加え、面接で想定される質問をすべて書き出し、回答を用意しておくことも効果的です。
予想外の質問をされる可能性も高いため、必ず模擬面接も実施しておきましょう。面接官は友人や知人でも良いですが、コンサルティングファームの転職サポート経が豊富なエージェントを利用すると、より効果的な練習ができます。
コンサルティングファームの面接においては、仮説に基づき論理的に結論を出す、明確に質問に答える、いわゆるケース面接が行われることが多いです。特に、コンサルティング未経験者に行われることが多いため、ケース面接の対策をしましょう。
また、逆質問対策も面接対策として有効です。逆質問をする際には、事前に収集した情報を活かす質問を検討し、採用担当者が「一緒に仕事をしたい」と思うような質問を出すことを意識しましょう。
コンサル未経験者が取得しておくといい資格4つ


基本的に、コンサルタントになるために必要な資格はありません。しかし、資格を保有していると一定の能力が保証され、転職に有利になったり、実際の業務でクライアントからの信頼が高まったりすることがあります。
コンサルタントとして転職する際に有利な資格は、以下のとおりです。
公認会計士
公認会計士は会計の専門家であり、会計監査を独占業務とする国家資格です。会計・財務・企業経営に関する深く幅広い専門知識を持つため、M&Aや事業再生を手掛けるFASや再生コンサルティング会社から評価されやすいといえます。
資格取得の試験はマークシートの「短答式」と記述の「論文式」の2つになり、どちらとも合格する必要があります。また、試験合格の前後に関わらず、監査等の業務補助に2年以上従事しなければなりません。ただし公認会計士は受験資格がないため、誰もが挑戦しやすい資格と言えます。
中小企業診断士
中小企業診断士は、中小企業支援法に基づいて登録された国家資格です。内容は、経済学からマーケティング、経営戦略、財務・会計、法務と非常に多岐にわたります。そのため、中小企業の経営コンサルティングを行う企業や、事業承継をメインとしたFASで有利です。
中小企業診断士は試験の勉強を通じて、経営コンサルタントに必要な企業の人材、物、お金、情報に関する幅広い基礎知識を身につけ、論理的思考力を養うのがおすすめといえます。日本企業の多くが中小企業であることから、コンサルタントとして独立開業する可能性も含め、将来的に幅広い可能性がある分野だといえるでしょう。
TOEIC
TOEICは、英語のビジネスコミュニケーション能力を証明する資格です。海外のクライアントやグローバル企業と仕事をする際に重要視されます。コンサルタントは英語力をアピールできると、案件の幅が広がり、アサインされる可能性が上がります。外資系コンサルティングファームへの転職を目指すなら、800点以上は取得しておきましょう。
また、コンサルティングファームにもよって異なるものの、多くの場合英語が必須となる案件が存在します。コンサルタントが英語を話せなければ、該当案件にアサインされる可能性は低いでしょう。
さらに、英語での実務経験があると市場評価が上がり、英語が必須の案件を多く持つ他社から引き抜かれることもあります。ただし、英語力のみでコンサルティングファームに入社できるとは限りません。思考力のほか、コンサルタントに求められる基本スキルは身に付けておく必要があります。
MBA(経営学修士号)
MBA(経営学修士号)は代表的なコンサルタント関連資格で、戦略コンサルティングの選考においては特に有利と考えられます。厳密には「資格」ではなく「学位」であり、実務家として経営に関する幅広いテーマを体系的・科学的に学ぶものです。
MBA(経営学修士号)を取得するには、2年間のビジネススクール(英米ではビジネススクール、日本では修士課程または専門職学位課程)を修了しなければなりません。海外のビジネススクールでMBAを取得すれば、マネジメントスキルが身につくだけではなく、実践的な活動を通じてビジネス英語を学ぶ機会にも恵まれるでしょう。
MBAを取得したスクールは、最終学歴として履歴書に記載できます。日本でMBAを取得することも可能ですが、転職の際には世界的に有名なビジネススクールで資格を取得した方が高い評価を得られることが一般的です。
MBAの取得によって、経営戦略や会計、ファイナンスはもちろん、マーケティングや組織論など幅広い基礎知識が磨かれます。そのため、コンサルタントの第一歩となる基礎力があると評価されるのです。
実際、好条件でコンサルティングファームに転職する方はMBA取得者が多い傾向があります。
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まとめ
ワンプール制とは、企業に所属するコンサルタントが全員同じ部署に配属されるシステムです。他業種と連携でき、特定の部門に詳しくなることがメリットですが、デメリットもあります。
コンサルティングファームへの転職と一口に言っても、スキルアップのため、年収アップのため、将来のキャリアを見据えてコンサルティングスタイルで働きたいなど、転職理由は様々です。転職を少しでも躊躇しているのであれば、まずは情報収集することで十分な判断ができるでしょう。Web上でもある程度の情報収集は可能ですが、業界の最新かつ詳細な情報は転職エージェントを利用するのがベストです。
「コンサルタントの経験がないからよい企業を紹介してもらえないだろう」と、転職エージェントの利用を敬遠する方もいるのではないでしょうか。しかし、コンサルタントとして転職する方の多くは、未経験からの転職が多い傾向があります。
コンサルティング業界経験の有無に関わらず相談は可能なため、気軽に転職エージェントを利用してみましょう。