大手コンサル会社20社を一覧で紹介！外資系・日系の違いや転職のメリットは？

総合系や戦略系、IT系など、コンサル会社にはさまざまな種類・業界のファームが存在しています。自分に合う就職・転職先を見つけるにあたって、各企業の特徴を把握し、業界への知識を深めておきましょう。

本記事では、外資系と日系の大手コンサル会社を10社ずつ紹介します。コンサルティングファームの種類や転職するメリット・デメリットも解説するので、ぜひ参考にしてください。

企業名	外資/日系	業界	平均年収	平均年齢	平均勤続年数
アクセンチュア	外資系	総合	約867万円	－	－
デロイトトーマツコンサルティング	外資系	総合	約954万円	40.8歳	－
PwCコンサルティング	外資系	総合	約973万円	－	－
KPMGジャパン	外資系	総合	約900万円	－	－
マッキンゼー・アンド・カンパニー	外資系	戦略	約1,303万円	－	－
ボストン コンサルティンググループ	外資系	戦略	約1,564万円	－	－
A.T.カーニー	外資系	戦略	約1,380万円	－	－
ローランド・ベルガー	外資系	戦略	約713万円	46.6歳	20.0年
キャップジェミニ	外資系	IT	約837万円	－	－
日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ	外資系	IT	約651万円	－	－
日立コンサルティング	日系	総合	約936万	42.9歳	19.1年
クニエ	日系	総合	約1,128万円	－	－
ドリームインキュベータ	日系	戦略	約1,275万	36.0歳	3.0年
ベイカレント・コンサルティング	日系	IT	約1,074万円	31.4歳	3.2年
フューチャーアーキテクト	日系	IT	約798万円	－	－
野村総合研究所	日系	シンクタンク	約1,272万円	40.2歳	14.3年
三菱総合研究所	日系	シンクタンク	約1,080万円	41.1歳	12.2年
NTTデータ経営研究所	日系	シンクタンク	約870万円	－	－
経営共創基盤	日系	事業再生	約1,070万円	－	－
山田コンサルティンググループ	日系	事業再生	約911万円	38.2歳	6.8年

外資系の大手コンサル会社10選

はじめに、外資系の大手コンサル会社を10社紹介します。

コンサル会社には、幅広いアドバイスを行う「総合系」のほかにも、「戦略系」「IT系」「シンクタンク系」などさまざまな種類があります。

例えば戦略系コンサルは、企業の成長戦略やM&A戦略の策定をサポートするのが役割です。種類によって特徴と業務内容が異なるため、コンサルへの就職・転職を目指す際は、自分がどの仕事に携わりたいのかを明確にしておきましょう。

1.【総合系コンサル】アクセンチュア

アクセンチュアは、アイルランドの首都ダブリンに本社を置く、世界最大級の総合系コンサルです。世界49カ国200以上の都市に拠点を持っており、約74万人の従業員を有しています。

グローバルネットワークを活かし、幅広い分野の戦略策定から実行までワンストップで行っている点がアクセンチュアの強みです。クライアントの課題に対する最適なノウハウやスキル、テクノロジーを活用した幅広いサポートを実現しています。

大規模なM&Aにも力を入れており、業績が上昇傾向で、今後の展開にも期待できる総合系コンサルです。

アクセンチュアでは、全世界の社員が利用できる社内SNSが整備されており、グローバルな情報共有や連携が行えます。社内SNS内で質問を投げかけると短時間で世界各国の知見を持ったメンバーから回答を得られるため、各ジャンルのプロフェッショナルと気軽にコミュニケーションが可能です。

アクセンチュアの採用情報

アクセンチュアでは、下記のようなポジションの人材を募集しています。

また、応募前に部署・ポジションについてより深く知りたい方や、直接社員に質問をしたい方に向けて、採用イベントとセミナーが開催されています。例えば会社説明会や選考会、テクノロジーに関する勉強会が開催されているので、就職・転職を考えている方はぜひチェックしてみてください。

アクセンチュアの平均年収

openworkのデータによると、アクセンチュアの平均年収は868万円です。ポジションや経験によって差はありますが、年収の水準が高い傾向にあるため、待遇を重視する方におすすめです。

参照元：openwork（2025年5月時点）

2.【総合系コンサル】デロイトトーマツコンサルティング

デロイトトーマツコンサルティングは、世界最大規模の会計事務所であるデロイトグループの主要ファームです。「BIG4」と呼ばれる大手総合系コンサルのひとつとして知られています。

本社は東京都丸の内にあり、5,000人以上の従業員が在籍しています。世界39カ国に支社を展開し、その規模の大きさがうかがえる総合系コンサルです。

デロイトトーマツコンサルティングの強みは、日本企業の海外進出を支援できる点にあります。世界各国に拠点を構えるネットワークを活かし、各分野に特化した経営戦略の立案やM&Aをサポートしています。また、クライアントの課題解決に向けた戦略立案から実行のサポートまで、一貫した支援を行っている点も特徴です。

税務や法務以外では、監査、リスクアドバイス、ファイナンシャルアドバイスなども行っています。世界的総合系コンサルならではの経営力を強みに、幅広いサポートを実現しているコンサル会社です。

デロイトトーマツコンサルティングの採用情報

デロイトトーマツコンサルティングでは、以下の6つの要素を求める人物像に掲げ、積極的な新卒採用を行っています。

1.信念と誠実さをもって世界や社会の課題にコミットする
2.まだ見たことのない世界に好奇心をもって飛び込む
3.居心地の良い場所に収まらず、いつも自身を進化させる
4.あたりまえを疑い、あるべき姿を実現する
5.より先へ、周りも自分も突き動かす
6.チームの力を信じ、ひとりではできないことを実現する

引用元：デロイトトーマツコンサルティング合同会社 新卒採用ページ

また、中途採用においては、経営・戦略・業務コンサルタントやIT・システムコンサルタント、物流・SCMコンサルタントなどを募集しています。幅広いポジションが用意されているため、自分の希望する職種があるかチェックしてみてください。

デロイトトーマツコンサルティングの平均年収

openworkのデータによると、平均年収は952万円です。

職種別平均年収で最も低い水準のアナリストでも571万円となっていることを踏まえると、デロイトトーマツコンサルティングの報酬は全体的に高めだと推測されます。

参照元：openwork（2025年5月時点）

3.【総合系コンサル】PwCコンサルティング

PwCコンサルティングは、イギリス・ロンドンに本社を置く世界最大級の総合系コンサルです。日本での事業は80年近くの歴史を誇ります。デロイトトーマツコンサルティングと同様に「BIG4」のひとつとして知られ、グローバル色の強い点が特徴です。

PwCコンサルティングの主な業務は、M&Aや事業再編、経営課題の解決、ITを活用した業務改革、リスク管理などです。日本国内だけでなく海外案件も豊富に扱っているため、幅広いプロジェクトに携わりたい方に向いています。

また、ファームの規模が大きく、さまざまな分野のポジションが用意されており、前職の経験を活かしやすい点も魅力です。

PwCコンサルティングの採用情報

PwCコンサルティングでは、中途採用から新卒採用まで、多様な人材を対象にした採用活動を行っています。BIG4に数えられる世界的大企業で、他のコンサルと比べても募集人数やポジションが多く、就職・転職のチャンスを得やすい点が特徴です。

中途採用では、戦略コンサルタントから各業界に特化したコンサルタントまで幅広いポジションを募集しています。「コンサルティング経験3年以上」を必須条件のひとつとする求人が多く見られるため、中途採用での転職を目指す場合はじっくりとスキルや経験を積んでから応募するのがおすすめです。

また、高等専門学校や大学を卒業した学生を対象とする新卒採用も行っています。そのほか、海外のビジネススクールでMBAを取得する見込みがある方を対象にした、MBA採用も実施されています。

PwCコンサルティングのの平均年収

openworkのデータによると、PwCコンサルティングの平均年収は985万円です。職種別では、コンサルタントが991万円、アソシエイトが744万円、マネージャーが1,253万円となっています。

参照元：openwork（2025年5月時点）

4.【総合系コンサル】KPMGコンサルティング

KPMGジャパンには、監査・税務・アドバイザリーの3つの分野に属する9つのファームが存在し、そのうちコンサル事業を手掛けているのが「KPMGコンサルティング」です。

KPMGコンサルティングは2014年に設立された比較的新しい企業ですが、従業員数数十名のスタートから、2025年時点では約2,100名まで増加しています。20代の若手層の割合も25%と高く、今後のさらなる成長に期待できる総合系コンサルです。

また、世界9カ国の学生14万4,000人を対象にユニバーサム社が集計した「世界で最も魅力的な企業ランキング2024」では、KPMGがビジネス部門ランキングで第9位に選出されました。フレックスタイム制度や在宅勤務限定制度、中抜け（一時退勤）制度など、従業員のライフステージに合わせた柔軟な働き方を整備している点が高く評価されています。

KPMGコンサルティングの採用情報

KPMGコンサルティングでは、以下のようなポジションの中途人材を募集しています。

また、KPMGコンサルティングは新卒や第二新卒の採用にも力を入れています。インターンシップや採用イベントも定期的に開催されているため、興味のある方は事前に参加を検討してみましょう。

KPMGコンサルティングの平均年収

openworkのデータによると、KPMGコンサルティングの平均年収は899万円です。職種別では、コンサルタントが887万円、マネージャーが1,209万円となっています。

参照元：openwork（2025年3月時点）

5.【戦略系コンサル】マッキンゼー・アンド・カンパニー

マッキンゼー・アンド・カンパニーは、1926年に設立されたアメリカの戦略系コンサルです。コンサルとして高い実力と人気を誇っており、アメリカ・Vault社による「世界で最も権威のあるコンサルティングファーム」では2006～2017年にかけて1位を獲得しています。

日本でも人気が高く、東京大学や京都大学の就職先ランキングでは全業種を含めてTOP10に入るなど、常に上位に位置しています。

世界的大手コンサルであるため、各国を代表する大企業や政府系機関から任される案件も少なくありません。クライアント企業の経営に多大な影響をもたらす大規模プロジェクトにアサインされることもあり、大きな仕事に携わりやすい点が魅力です。

企業の規模に付随して業務内容も多岐にわたり、オペレーションコンサルタントやアクセラレートコンサルタントなどのさまざまなポジションが用意されています。

マッキンゼー・アンド・カンパニーの採用情報

マッキンゼー・アンド・カンパニーでは、新卒や第二新卒、中途採用を積極的に行っています。主なポジションは以下の通りです。

マッキンゼー・アンド・カンパニーの平均年収

openworkのデータによると、マッキンゼー・アンド・カンパニーの平均年収は1,306万円です。職種別では、コンサルタントが1,407万円、アナリストが840万円と、ポジションによって開きがあります。

参照元：openwork（2025年5月時点）

6.【戦略系コンサル】ボストン コンサルティンググループ

ボストン コンサルティンググループ（BCG）は、1963年に設立されたアメリカの戦略系コンサルです。

世界50カ国、90以上の都市に支店があり、日本には1966年に拠点が置かれました。ボストン コンサルティンググループの進出が、日本にコンサルティングが根付くきっかけとなったとされています。

メインとなっている顧客は、フォーチュン世界的企業ランキングトップ500社に名を連ねる企業です。そのため、世界的に有名な企業と仕事をしたいと考えている方におすすめの就職・転職先です。

主な業務には、AIやリスクマネジメント、コンプライアンス、コストマネジメント・製造などがあります。戦略系コンサルでありながら、戦略策定に留まらず、実行支援までサポートしている点が強みです。

また、人材育成に力を入れている点も特徴です。教育研修や海外オフィスへの転勤制度が充実しているため、スキルアップを目指す方にとって最適な環境となりえます。

ボストン コンサルティンググループの採用情報

ボストン コンサルティンググループは、下記のポジションを募集しています。

ボストン コンサルティンググループの平均年収

openworkのデータによれば、平均年収は1,545万円とコンサルティング業界でトップクラスの水準です。好待遇の環境で働きたいと考えている方は、ボストン コンサルティンググループへの就職・転職を視野に入れてみましょう。

参照元：openwork（2025年5月時点）

7.【戦略系コンサル】A.T.カーニー

A.T.カーニーは、1926年にアメリカ・シカゴで創立された世界有数の経営コンサルティング会社です。世界41の国と地域に71の拠点を持ち、約5,300名の従業員とグローバルネットワークを擁している点が特徴です。日本法人としてA.T. カーニーがあり、東京都港区赤坂に本社が置かれています。

主な顧客は、さまざまな産業のグローバル企業や各国の大手企業、政府系機関などです。高度な専門性やクライアント企業との密接な協働作業を強みとし、戦略からオペレーション、ITまで高品質なサービスを提供しています。

A.T.カーニーでは「企業規模を2倍にする」という成長目標を掲げています。各国法人を横断したグローバルな協働体制に強みがあるため、国内外を問わず活躍していきたい方におすすめです。

A.T.カーニーの採用情報

A.T.カーニーでは、以下のようなポジションを中途採用で募集しています。過去の経験を踏まえながら、選考プロセスの中でポジションが決定されるため、自ら選んで応募はできません。

また、国内外の大学・大学院を卒業した学生を対象とする新卒採用や、実務経験を積んだ後にビジネススクールなどに進学した人向けのMBA採用も実施しています。

A.T.カーニーの平均年収

openworkのデータによると、A.T.カーニーの平均年収は1,371万円です。

参照元：openwork（2025年5月時点）

8.【戦略系コンサル】ローランド・ベルガー

ローランド・ベルガーは、1967年に設立されたドイツ発祥の戦略系コンサルです。ヨーロッパ最大級のグローバルコンサルティングファームとして知られ、日欧米を中心に、世界50カ所以上に拠点を設置しています。アジア初の支店として1991年に日本進出を果たし、30年以上にわたって日本企業や外資系企業の事業変革をサポートしています。

支援対象とする産業分野は、製造業や公共、インフラ、ヘルスケア、消費財、テクノロジー、メディア、通信業界などさまざまです。産業別の専門チームを整備しており、どの企業にも通用するような画一的な改善ではなく、中長期的な視点を取り入れた変革支援を提供しています。

2024年8月には、米経済誌フォーブスが発表した「世界のベスト経営コンサルティングファーム2024」のひとつに選出されました。イノベーションやサステナビリティ、デジタル・トランスフォーメーション（DX）などの支援において、世界的に高い評価を得ています。

ローランド・ベルガーの採用情報

ローランド・ベルガーでは、中途採用・新卒採用・MBA採用を実施しています。募集している主なポジションは以下の通りです。

また、ローランド・ベルガーでは「360度評価」と呼ばれる評価制度を取り入れています。上司や人事だけでなく、同僚や部下からの評価も反映させることで、客観的評価の実現と自己改善の促進につながるのが特徴です。

ローランド・ベルガーの平均年収

2024年12月期（第53期）有価証券報告書によると、ローランド・ベルガーの平均年収は712万6,000円です。

参照元：2024年12月期（第53期）有価証券報告書 p10

9.【IT系コンサル】キャップジェミニ

キャップジェミニは、1967年に創業したフランス発祥のIT系コンサルです。世界50カ国に拠点があり、約36万人の従業員が属しています。日本には、2013年にキャップジェミニ株式会社（キャップジェミニ・ジャパン）として事業所が開設されました。2025年現在は、東京都港区虎ノ門にある本社に加え、港区愛宕や茨城県つくば市、札幌市中央区にもオフィスが設置されています。

AI・クラウド・データ領域における高い専門性や、幅広い地域に拠点を持つグローバルネットワークがキャップジェミニの強みです。創業から60年近くにわたって培ってきた技術とノウハウを活かし、企業の事業変革を支援しています。

顧客と一緒に改善策を模索する、フランス流のコンサルティングを重視している点も、キャップジェミニならではの特徴です。最初から一方的にクライアント企業に改善策を提案するのではなく、課題やニーズを踏まえたうえで最適な案を探していく「おもてなしコンサルティング」を大切にしています。

キャップジェミニの採用情報

キャップジェミニ株式会社は、積極的な新卒採用を行っています。新卒採用で募集しているポジションは以下の通りです。

中途採用では、ERD部門でシスコ製品を扱うサービスデリバリーマネージャーの求人があります（2025年3月時点）。クライアント企業やエンジニアチームと連携を図りながら、ネットワークベンダーサポートプロジェクトの全体を計画・管理する仕事です。

キャップジェミニの平均年収

openworkのデータによると、キャップジェミニの平均年収は830万円です。職種別では、コンサルタントが837万円、エンジニア・SEが640万円となっています。

参照元：openwork（2025年5月時点）

10.【IT系コンサル】日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ

タタ・コンサルタンシー・サービシズ（TCS）は、インドを代表する大手IT企業のグループ会社です。アクセンチュアとIBMに並ぶIT系コンサル最大手に位置づけられる企業であり、世界55カ国に60万人を超える従業員を擁しています。日本国内においては、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ（以下、日本TCS）が三菱商事との合弁会社として2014年に設立し、ITサービスやコンサルティング事業などを提供しています。

日本TCSの特徴は、日本と海外メンバーによる混成チームでプロジェクトを進める「ハイブリッドモデル」を採用している点です。国籍にかかわらず、プロジェクトごとに最適な人材を適材適所で選任するため、さまざまな価値観や考えを持つ人たちと一緒に働きやすい環境を作れます。

また、「社員の約3割がインド人」「女性比率が4割弱」といったように、異なる国籍・性別の多様な人材が所属しているのも日本TCSの特徴です。「人によって考え方が異なるのは当然」という認識が社内に浸透しているため、枠組みにとらわれない柔軟な活躍をしていきたい方に向いています。

日本タタ・コンサルタンシー・サービシズの採用情報

日本TCSには、以下のようなポジションの求人があります。

IT分野に強みがあるので、システムエンジニアやネットワークエンジニアのような技術職の求人も多い傾向にあります。そのため、コンサルタントだけでなく、エンジニアとしての技術を磨きたい方にもおすすめの就職・転職先です。

日本タタ・コンサルタンシー・サービシズの平均年収

openworkのデータによると、日本TCSの平均年収は648万円です。職種別では、コンサルタントが747万円、プロジェクトマネージャーが896万円となっています。

他の外資系コンサル会社と比べて平均年収が低いのは、募集ポジションの種類が多く、中にはシステムエンジニアのように未経験からでも目指しやすい職種が含まれるためと考えられます。

参照元：openwork（2025年5月時点）

日系の大手コンサル会社10選

日系のコンサルでは、総合系や戦略系のほか、シンクタンク系や事業再生系の企業も見られます。中でもシンクタンク系の日系コンサルは、経済分析や政策提言に強みがあり、日本の経済・産業に深く根差した事業を展開している点が特徴です。

外資系との違いにも着目しながら、どのような日系コンサルがあるのかを確認していきましょう。

1.【総合系コンサル】日立コンサルティング

日立コンサルティングは、日立製作所100％出資の総合系コンサルです。元々は日立製作所内のコンサルティング部門でしたが、2002年に子会社として設立された歴史があります。2006年には日立製作所からビジネスソリューション事業部も統合されるなど、企業規模や事業範囲で日本を代表するコンサル会社のひとつです。

社会インフラ領域で確かな実績を備える日立グループのコンサル会社で、長年培ってきた経験とノウハウを有している点が日立コンサルティングの強みです。システムの構築や実装などの下流工程をグループ会社に任せ、日立コンサルティングは上流工程の事業戦略や業務改革に集中できる特徴があります。

対象は特定の分野に限らず、製造・流通・金融・保険・サービス・卸売・官公庁など多様な業界でコンサルティングを行っています。

日立コンサルティングの採用情報

日立コンサルティングでは、以下のようなポジションの人材を募集しています。

日立コンサルティングの平均年収

2023年度（第155期）の有価証券報告書によると、日立コンサルティングの平均年収は935万9,857円です。

参照元：2023年度［第155期］有価証券報告書 p15

2.【総合系コンサル】クニエ

クニエは、NTTデータグループの総合系コンサルです。NTTデータグループは売上の6割を海外収益が占めるグローバルカンパニーで、クニエもアジア太平洋地域を中心としたグローバル案件を多く取り扱っています。コンサルティングの内容は、経営戦略や業務改革のサポート、グローバル標準のERP導入などさまざまです。

また、NTTデータのシステムとの連携のしやすさもクニエの特徴です。クニエが属するNTTデータは、ITサービス事業で国内最大手のグループとして知られています。グループの高い技術力を活かし、クライアント企業の全社改革を実現したり、専門性の高い環境でコンサルティングを提供したりできる点に強みを持っています。

クニエの採用情報

クニエは業界経験のある人材の採用に特に力を入れています。近年の中途採用比率は、2021年度が81%、2022年度が76%、2023年度が76％です。

現在は、以下のようなポジションの人材を募集しています。

クニエの平均年収

openworkに掲載されているデータによると、クニエの平均年収は1,125万円でした。コンサルタントに絞った場合の平均年収は、1,137万円です。

参照元：openwork（2025年5月時点）

3.【戦略系コンサル】ドリームインキュベータ

ドリームインキュベータは、ボストンコンサルティンググループ日本代表だった堀紘一氏が、2000年に設立したコンサル会社です。「次世代のソニー・ホンダを100社作る」という企業理念のもと、コンサルティングサービスだけでなく、ベンチャー投資や事業創出なども行っています。

ドリームインキュベータの特徴は、サービスの幅が広い点です。例えば成長戦略のコンサルティングでは、新規事業の戦略策定からM&A戦略、営業改革、幹部育成まで幅広いサポートを提供しています。

また、ドリームインキュベータでは実行・伴走はもちろん、実行代行まで踏み込んだサポートを行っています。

ドリームインキュベータの採用情報

ドリームインキュベータでは、新卒採用や中途採用はもちろん、MBA・留学生採用も行っています。

	募集ポジション	応募資格
新卒採用	ビジネスプロデューサー	四年制大学／大学院を卒業予定の方
中途採用	ビジネスプロデューサー	四年制大学／大学院を卒業後、企業／官公庁等での実務経験をお持ちの方
	ビジネスプロデューサー（Technology & Amplifyプラクティス採用）	・コンサルティングファーム出身 ・SIer、ソリューション・テクノロジー系ベンダー出身 ・大手事業会社出身 上記のいずれかに該当
MBA・留学生採用	ビジネスプロデューサー	四年制大学／大学院を卒業後、企業／官公庁等での実務経験をお持ちの、海外・国内ビジネススクール在籍中の方 日本語：ネイティブレベル、英語：ビジネスレベル

ドリームインキュベータの平均年収

2024年3月期4Qの有価証券報告書によると、ドリームインキュベータの平均年収は1,274万5,000円です。

日系コンサル会社の中ではトップクラスのため、好待遇を期待する方はドリームインキュベーターも視野に入れてみてください。

参照元：2024年3月期4Q 有価証券報告書 p5

4.【IT系コンサル】ベイカレント・コンサルティング

ベイカレント・コンサルティングは、1998年に創業し、2014年にMBOを行った日本発のIT系コンサルです。設立時は、ITソリューションサービスやシステム構築事業が中心でしたが、2004年にコンサルティング業務を開始しました。

現在は、業務コンサルティングや戦略コンサルティングなどを行っています。

企業戦略の策定から実行まで行う遂行能力に長けており、IT関連に強い点が特徴です。IT関連の戦略企画からシステム構築、アウトソーシングまでをワンストップで提供しています。

大手上場企業からの案件も多いため、大きなプロジェクトに携わりたい方におすすめのコンサル会社です。

ベイカレント・コンサルティングの採用情報

ベイカレント・コンサルティングでは、新卒採用や中途採用、障がい者採用を行っています。中途採用の場合でも、四年制大学以上を卒業し、社会人経験が3年以上あれば未経験からの応募が可能です。

また、下記のようなトレーニングプログラムが充実しているのも特徴です。中長期的な人材育成に努めているため、スキルや能力に不安がある方でも安心して応募できます。

ベイカレント・コンサルティングの平均年収

2024年2月期の有価証券報告書によると、ベイカレント・コンサルティングの平均年収は1,074万3,524円です。

参照元：2024年2月期 有価証券報告書 p8

5.【IT系コンサル】フューチャーアーキテクト

フューチャーアーキテクトは、IT領域のコンサルティングサービスを強みとする企業です。日本で初めて「ITコンサルティング」の事業を始めたコンサル会社として知られています。

1980年代後半にITエンジニアが創業した歴史があり、戦略とITの両軸でクライアント企業の課題解決をサポートしていくスタイルが特徴です。支援対象の業界は、流通業・金融業・物流業など多岐にわたります。

また、基本構想からシステムの導入構築まで一気通貫のサービスを提供しているのも、フューチャーアーキテクトの強みです。アイデアやサービスをITによって具現化する技術力を武器に、クライアント企業が考えるよりも一歩先の未来を想像した提案を行っています。

テクノロジーが新しい事業やサービスを生み出し、企業戦略をリードしていく傾向はさらに加速していくと考えられるため、今後の成長にも期待できるコンサル会社です。

フューチャーアーキテクトの採用情報

フューチャーアーキテクトには「多様なバックグラウンドの人材が集まってこそより強い組織になる」という考えが根底にあり、新卒や第二新卒の採用に力を入れています。入社時のスキル・経験に応じて3つの採用カテゴリーを設けています。

中途採用では、ITコンサルタントやDX戦略コンサルタント、テクノロジーコンサルタントなどのIT系職種の募集が多い傾向にあります。ITスキルを高めていきたい方や、仕事の将来性を重視する方におすすめの就職・転職先です。

フューチャーアーキテクトの平均年収

2024年度（第36期）の有価証券報告書によると、フューチャーアーキテクトの平均年収は797万7,811円です。

新卒や第二新卒の場合は、ポテンシャル採用・アドバンスト採用・プロフェッショナル採用のカテゴリーによっても報酬が変動します。

参照元：2024年度 有価証券報告書－第36期（2024/01/01－2024/12/31）p8）

6.【シンクタンク系コンサル】野村総合研究所

野村総合研究所は、野村證券が分社化した企業です。野村證券の持ち株会社である野村ホールディングスと資本関係にはありますが、子会社ではありません。

日本初の本格的なシンクタンクである「野村総合研究所」と、日本で初めての商用コンピューターのビジネス利用を実現した「野村コンピュータシステム」が合併して誕生しました。

アメリカ・ペンシルベニア大学が発表した「2019年グローバル・シンクタンクランキング」では、営利企業部門で1位に輝くなど、コンサル会社としての実力も高く評価されています。

野村総合研究所の強みは、官公庁・民間企業へのITおよび戦略コンサルティングや、流通業・金融業でのシステム構築・運用です。コンサルティング以外では、金融ITソリューションや産業ITソリューション、IT基盤サービスなども提供しています。

野村総合研究所の採用情報

野村総合研究所では、新卒採用はもちろん、中途採用や障がい者採用など、幅広い人材を積極的に採用しています。

また、女性活躍推進を掲げており、女性採用や女性社員数の割合が高い点も特徴です。

野村総合研究所が公表しているデータによれば、新卒の女性採用比率は2008年の21.7%と比べ、2025年現在では32.4%にまで上昇しています。女性社員数も540人から2,070人まで増加するなど、性別に関係なく活躍できる環境の整備に努めています。

野村総合研究所の平均年収

2024年3月期（第59期）の有価証券報告書によると、野村総合研究所の平均年収は1,271万6,000円です。

参照元：2024年3月期（第59期）有価証券報告書 p10

7.【シンクタンク系コンサル】三菱総合研究所

三菱総合研究所は、三菱グループ創業100周年事業の一環で、三菱グループ各社の共同出資により設立されたシンクタンク系コンサルです。

企業経営戦略をサポートするコンサルティングを行っており、経済・企業経営や制作・公共・科学技術などの領域で、専門力を活かしたサービスを提供しています。

政府や官公庁、地方自治体などの公的機関の委託調査研究に強い点が特徴です。国際情勢や経済政策の分析をもとにした内外経済見通しを発信しており、日本の目指すべき社会を実現するための提言を行っています。

三菱総合研究所の採用情報

三菱総合研究所では、新卒採用や中途採用、障がい者採用を行っています。また、シンクタンク系コンサルへの理解を深めるため、下記のようなイベントを開催しています。

イベントを通じて業界や事業内容への理解を深められるほか、実際に働いているコンサルタントから話を聞くことも可能です。コンサルティング業界で働きたいと考えている方は、ぜひ事前の参加を検討してみてください。

三菱総合研究所の平均年収

2024年9月期（第55期）の有価証券報告書によると、三菱総合研究所の平均年収は1,080万4,741円です。

参照元：2024年9月期（第55期）有価証券報告書 p10

8.【シンクタンク系コンサル】NTTデータ経営研究所

NTTデータ経営研究所は、クニエと同じくNTTデータグループのコンサルティングファームです。

グローバル案件や製造業のコンサルに強みがあるクニエに対し、NTTデータ経営研究所は、新規事業開発支援や政策提言を行うシンクタンク系コンサルに位置づけられます。1991年の設立以来、戦略コンサルティング＋シンクタンクとして、民間企業や行政関連の調査・コンサルを中心に大型の案件を多く扱ってきた実績があります。

コンサル業務を通じて、社会課題の解決に貢献できる点がNTTデータ経営研究所に就職・転職する魅力です。

行政機関に対しては社会政策に関する提言を行い、民間企業に対しては新規事業開発や推進を支援しています。民間企業や省庁、団体などを対象に、社会性の高いテーマに携われる点が特徴です。

NTTデータ経営研究所の採用情報

NTTデータ経営研究所では、以下のようなポジションの人材を募集しています。

NTTデータ経営研究所の平均年収

openworkのデータによると、NTTデータ経営研究所の平均年収は862万円です。

参照元：openwork（2025年5月時点）

9.【事業再生系コンサル】経営共創基盤

経営共創基盤は、産業再生機構の元最高執行責任者である冨山和彦が創業したコンサルティングファームです。金融機関や会計事務所、投資ファンド、コンサルティング会社などさまざまなバックグラウンドを持つメンバーで構成されています。

現場に深く入り込み、クライアント企業とともに課題解決に努める「ハンズオン型コンサルティングファーム」に位置づけられます。特定のテーマから組織課題まで、企業規模を問わず幅広い分野の経営改革や成長支援に携わっている点が強みです。

経営の柱は、「成長支援・企業再生」「インキュベーション」「地方創生・事業経営」の3つです。経営コンサルティングから、M&Aのようなアドバイザリー業務まで、多岐にわたるサービスを提供しています。

経営共創基盤の採用情報

経営共創基盤は、新卒採用や中途採用、MBA採用を行っています。募集しているポジションは下記の通りですが、ワンプール制を採用しているため、すべての業務に携わる可能性があります。

経営共創基盤の平均年収

openworkのデータによると、経営共創基盤の平均年収は1,088万円です。

参照元：openwork（2025年5月時点）

10.【事業再生系コンサル】山田コンサルティンググループ

山田コンサルティンググループは事業再生系の大手コンサルです。

1989年の設立当初はファイナンシャルプランニングに関わるコンサルをメインに行う企業でしたが、現在は事業再生・承継やIT戦略、ガバナンス、不動産などの幅広い領域での支援を行っています。2024年にはピナクル株式会社や竹中パートナーズを買収し、M&Aアドバイザリー事業の強化にも努めています。

山田コンサルティンググループの強みは、国内外のさまざまなクライアント企業を対象に、ワンストップで経営課題の解決を支援している点です。

10領域もの専門分野に精通したコンサルタントがシームレスに連携し、クライアント企業が抱える課題やニーズに合わせた提案を可能にしています。

山田コンサルティンググループの採用情報

山田コンサルティンググループが中途採用で募集しているポジションは、以下の通りです。

山田コンサルティンググループの平均年収

2024年3月期の有価証券報告書によると、山田コンサルティンググループの平均年収は911万4,186円です。

参照元：2024年3月期 有価証券報告書 p8

コンサル会社の業務内容

コンサルティングは、クライアント企業の抱えている課題や問題点の洗い出しから、課題解決に向けた戦略立案や実行サポートを行う仕事です。現状の課題をヒアリングすることはもちろん、クライアントでさえ気が付いていないような潜在的課題まで洗いだし、ゴールを設定します。

クライアントが求めている以上の結果を出す必要があることから、コンサルタントには一定以上のスキルや知識、問題解決能力が欠かせません。

また、業務内容がハードである分、給与が高額であるため、他の職業では味わえないやりがいや達成感を感じられるでしょう。

コンサル会社の種類と特徴

コンサルティングファームには様々な種類があり、各コンサルティングファームごとに主な業務内容や担当する分野が異なります。

主なコンサルティングファームの種類は、以下の通りです。

1. 戦略系コンサルティングファーム
2. 総合系コンサルティングファーム
3. 財務系コンサルティングファーム
4. 人事系コンサルティングファーム
5. 医療系コンサルティングファーム
6. 再生系コンサルティングファーム

それぞれどのような特徴があるのか、詳しく解説していきます。

1.戦略系コンサルティングファーム

戦略系コンサルティングファームは、顧客企業が抱える課題を解決するための戦略を練ったり、アドバイスを行うコンサルティングファームです。

M&Aや長期的な経営戦略をはじめ、人事戦略、マーケティング戦略、IT戦略や、新市場参入、新製品開発、新規事業戦略を構築していきます。

2.総合系コンサルティングファーム

総合系コンサルティングファームの業務は多岐にわたります。

主に、公共機関や金融・通信といった業態ごとの「業界別チーム」と、業界の区別なく、会計・人事組織・戦略などに携わる「機能別チーム」に分類されます。業務内容が幅広いことから、スタッフの人数が多いことも特徴です。

3.財務系コンサルティングファーム

財務系コンサルティングファームは、M&Aのほか、財務に関する課題の解決に特化したコンサルティングファームです。M&A支援を中心とした、企業再生支援や企業価値評価を行います。

また、近年大型M&A案件が多数見られていることから、今後の成長も期待されています。

4.人事系コンサルティングファーム

人事系コンサルティングファームは、その名の通り人事・福利厚生に特化したコンサルティングファームです。報酬制度、給与制度の設計・調査や評価制度改革、確定拠出型年金の導入、退職給付制度改革など福利厚生に関するサービスをおこないます。

そのほか人材能力開発に特化したファームもあり、多岐にわたるサービスに特化している点が特徴です。

5.医療系コンサルティングファーム

医療系コンサルティングファームは、病院・診療所・介護施設などヘルスケア業界へのサービスに特化したファームです。

ヘルスケア業界に対するM&A支援、戦略構築支援、資金調達実行支援、オペレーションの改善、IT化支援など、多くの課題解決に取り組みます。

6.再生系コンサルティングファーム

再生系コンサルティングファームは、経営不振に陥っている企業の再生支援に特化したファームです。

ただし、再生系コンサルティングファーム単独でプロセス全体を遂行するのは難しいため、会計事務所系やビジネスコンサルティング系など、得意分野を生かしつつ企業再生を支援するケースが多くみられます。

日系・外資系コンサル会社の違いは何？

実は、日系コンサルタントか外資系コンサルタントかによっても違いがあります。日系コンサルタントと外資系コンサルタントの主な違いは、次の3つです。

1. 制度・組織性
2. 年収
3. 労働時間

それぞれ詳しく解説していきます。

1.制度・組織性

日系コンサルタントと外資系コンサルタントでは評価制度が異なります。

日系コンサルタントは基本的に年功序列制度を採用していることが多く、長く勤めている人が評価され、役職が与えられることが多いです。また、それに伴い給料も高くなっていきます。

一方、外資系コンサルタントは成果主義であることがほとんどであるため、生産性の高さが主な評価基準になります。そのため、年齢に関係なく業務が評価される機会が多いです。よって、日系に比べて給料も上がりやすくなっています。

2.年収

基本的に外資系コンサルタントの方がやや給与が高い傾向にありますが、日系・外資系のどちらも基本的には成果に応じて報酬が決まるため、そこまで大きな差はありません。

日系コンサルタントの場合、年功序列制度を採用していることも多いものの、実力があれば給与は引き上げられます。そのため若手社員であっても、実力に応じてインセンティブが付く外資系コンサルタントとほぼ同等の年収を得られるでしょう。

3.労働時間

日系・外資系のどちらもアサインされるプロジェクトによって残業時間は異なりますが、外資系コンサルタントの方が残業時間が長い傾向にあります。

• 日系コンサルタント：月50時間程度
• 外資系コンサルタント：月50時間～月100時間以上

しかし、近年ではワークライフバランスの見直しが進んでいるため、日系・外資系のいずれも残業時間が減ってきています。リモートワークを導入する企業も増加しており、今後もより働きやすい環境づくりが行われるでしょう。

大手コンサル会社に転職するメリット4つ

大手コンサルタント会社に転職するメリットは、次の4つです。

1. 大規模なプロジェクトに携わることができる
2. 多種多様な仲間に出会える
3. 年収が高い
4. 将来性が高い

それぞれ詳しく解説していきます。

1.大規模なプロジェクトに携わることができる

大手コンサルタント会社に転職するメリットとして、大規模なプロジェクトに携わることができる点が挙げられます。

業界再編や事業再編などによる大型M&Aに携わったり、新事業の戦略に立ち会えたりなど、顧客である大手企業の歴史を変えるような大規模なプロジェクトに参加することが可能です。

2.多種多様な仲間に出会える

コンサルタント会社へは優秀な人材、そして転職組ではあらゆる業種を経験した人材が入社してくるため、多くの刺激を与えてくれる仲間に出会えるでしょう。

優秀な仲間たちと切磋琢磨しながら働くことで、自身の成長にもつながります。

3.年収が高い

コンサルタントは、業務内容が難しく責任も重大であるほか、働き方も激務が続きハードであることから、給与水準の高い業種です。

また、実力があれば給与が上がっていくため、将来的に年収1,000万円以上を狙うのも夢ではありません。

4.将来性が高い

「コンサルタント会社で過ごした1年は、ほかの業種で過ごす3年」と言われるほど、密度が高い仕事です。多くの経験を積むことができるので、他業種への転職も有利に働きます。

また、近年コンサルタントの需要が増加していることから、今後コンサルタント市場はさらに拡大していくと言われています。そのためコンサルタントは将来性が高く、長く働き続けることができるでしょう。

大手コンサル会社に転職するデメリット2つ

大手コンサルタントで働く場合、様々なメリットがある一方で、次のようなデメリットもあります。

1. 年収が高いものの昇給の機会は少ない
2. 激務である

転職後のギャップを防ぐためにも、必ずチェックしておきましょう。

1.年収が高いものの昇給の機会は少ない

コンサルタントは基本給が高いものの、上位役職の枠が空きにくいことから、昇給の機会が少ないです。

ただし、昇格スピードは他業種に比べて早い傾向にあります。他業種の場合、一般的には入社8年目前後で昇格するケースが多いようです。一方コンサルタントは、実力主義であるため昇格までの期間に明確な基準はないものの、おおよそ3～4年程度で昇格できる可能性があります。

2.激務である

多くのコンサルタント会社が「クライアント第一主義」であるため、資料作りや提案材料の考案はもちろん、稼働時間もクライアントに合わせる必要があります。そのため、休日出勤や残業が続くことも少なくありません。

プロジェクト期間中は、かなりハードな働き方になることを覚悟した方が良いでしょう。

ベンチャーコンサル会社へ転職するメリット3つ

ここまで、大手コンサルタント会社について解説してきましたが、実はベンチャーコンサルタント企業に転職する場合にも次のようなメリットがあります。

1. 重要なポジションを狙いやすい
2. 専門性が付きやすい
3. 大手では経験できない案件が経験できる

それぞれ詳しく解説していきます。

1.重要なポジションを狙いやすい

ベンチャー企業は少数精鋭で経営している企業が多いこともあり、重要なポジションを狙いやすいです。また、新人のうちから大きなプロジェクトにアサインされる可能性も高く、昇格を狙うこともできます。

そのため頑張り次第では、周りをまとめるポジションとして、プロジェクトを主導していくことも可能です。

2.専門性が付きやすい

大手コンサルタント会社の場合、クライアント企業の課題に応じて様々な分野の知識が求められることから、自身の希望する分野に特化して働くことは難しいです。

一方でベンチャーのコンサルタント会社は、特定の業界に特化している場合が多いため、専門性の高い知識やスキルが身に付きやすいといえます。

3.大手では経験できない案件が経験できる

ベンチャーのコンサルタント会社では、大手では経験できないような、爆発的成長の見込める案件を経験できます。

大手コンサル会社の案件は顧客が大手企業であるのに対し、ベンチャー企業の案件は、これから大きな成長が期待できる企業が多いです。自ら提案した施策を経て、クライアント企業が大きく成長していくのは、大手では経験しがたい体験となります。

ベンチャーコンサル会社へ転職するデメリット3つ

ベンチャーのコンサルタント会社へ転職するメリットについてお話しましたが、決してメリットだけではありません。

次からはベンチャーのコンサルティング会社へ転職するデメリットを紹介します。

1. 大手コンサルへの転職が難しい場合がある
2. 個人の業務量が膨大
3. 教育・研修制度が整っていない可能性が高い

1.大手コンサルへの転職が難しい場合がある

まず1つ目のデメリットとして、大手コンサルティング会社への転職が難しくなる可能性があげられます。

絶対とは言えませんが、ベンチャー企業よりも大手企業の方がやはり優秀な人物が集まりやすく、教育体制もしっかりしていることが多いです。そのため、同じ年にベンチャーと大手に入社した人たちがいたとすると、大手に入社した人のレベルの方が高くなる傾向にあります。

そのため、ベンチャーから大手企業への転職を行いたいと思っても、年齢・経歴に対して大手コンサルティング会社が求めるレベルに達していない可能性が高いです。コンサルティング会社への就職を考えるなら、スキルを磨き、より良い企業へ転職できるよう、はじめから大手企業を受けることをおすすめします。

2.個人の業務量が膨大

ベンチャー企業は少数精鋭で経営しているため、一人ひとりへの責任や、仕事量の多さなどの負担が大きくのしかかります。大手だと複数人でおこなう作業も一人でこなすことも考えられるでしょう。

そのため、大手コンサルティング会社に比べて激務になりやすく、平日の残業はもちろん、土日や祝日にも出勤する状況が当たり前になることもあります。

いくら「コンサルタント＝激務」である点をあらかじめ理解していたとしても、やはりある程度の休日や自由は欲しいと考える方は多いでしょう。そのため、待遇面を重要視する場合は、やはり大手コンサルタント会社がおすすめです。

3.教育・研修制度が整っていない可能性が高い

ベンチャーのコンサルタント会社は、大手企業に比べて教育・研修制度が整っていない可能性が高いです。

つまり、スキルアップの場が現場であり、知識も経験も少ない状態でコンサルティングを行うことから、トラブルに見舞われる可能性も少なくありません。

クライアントに怒られることはもちろんのこと、取り返しのつかない失態・ミスが起きる可能性もあり、非常に強いプレッシャーを感じることでしょう。

大手とベンチャー、どちらで働きたいのか、どちらが自分に合っているかなどしっかりと企業分析と自己分析をして後悔しないように選びましょう。

コンサルタント志望者におすすめの資格

コンサルタントは、近年非常に人気の高まっていることから、競争率の高い業種でもあります。そのためコンサルタントになるには、少しでも採用率をあげるためにも資格取得がおすすめです。

• MBA（経営学修士）
• 公認会計士
• 税理士

おすすめの資格について、詳しく説明していきます。

MBA（経営学修士）

コンサルタントという職業は、クライアントの企業をよりよくするため、経営に関する知識が必要になることも多々あります。それをアピールするためにおすすめなのが、「MBA（経営学修士）」です。MBAは、ビジネススクール（経営大学院）で2年間の修士課程を修了することで授与されます。

ビジネススクールでは、企業経営の実務家を育成することが目的とされており、人的資源の管理やマーケティング、統計学、経済学、財務会計など、経営に関するあらゆることを学べます。

そのため、MBAという修士号をもっていることで、経営に関するさまざまな知識があるとアピールすることができるのです。

公認会計士

公認会計士は、企業の財務諸表監査が業務がメインの仕事です。一見コンサルタントとはなんら関係ないように思えますが、これらはコンサルタントとしてクライアントの経営状況を理解するためにも必要な能力です。

また、とくに会計コンサルタントとしては必須と言っても過言ではない資格のため、会計コンサルタントを目指している人は取得しておくと良いでしょう。近年ではコンサルティング会社の求人でも、公認会計士資格の所有者を必要とする企業が増えています。転職する際に必ず役に立つので、資格取得を目指してみてはいかがでしょうか。

税理士

税理士は、法人税や所得税といった税金に関するアドバイスを行ったり、申告書をつくる仕事を行います。

企業の経営に関することを考えるのであれば、税金は切っても切れない関係です。つまり、会社経営に関するコンサルティング会社への転職を行うのであれば、アピール内容として多大な影響を及ぼすでしょう。

決して簡単に取得できる資格ではありませんが、持っておくと非常に有利ですので、ぜひ取得を目指してみてはいかがでしょうか。

コンサルタントの1年目の平均年収

大手コンサルティング会社に就職したら、どのくらいの年収を貰えるのか気になりますよね。当社で調査してみたところ、大手コンサルティング会社の1年目の平均年収は以下のとおりでした。

会社	初任給
マッキンゼー・アンド・カンパニー	不明
アクセンチュア	約280～550万円
デロイトトーマツコンサルティング	約580～620万円
ボストンコンサルティンググループ	不明
PwCコンサルティング	約665～685万円
野村総合研究所	約331～365万円※
三菱総合研究所	約305～394万円※
ベイカレントコンサルティング	約500～600万円
ドリームインキュベーター	約600～620万円
経営共創基盤	不明

※野村総合研究所と三菱総合研究所は、求人に月収のみ記載されているため、その12か月分を記載。賞与や能力給等は含まれていません。

上記のとおり、コンサルティング会社は1年目にして、非常に高い年収を誇ります。これは新卒であっても同様であり、新卒からコンサルティング会社に就職した人は、1年後には周りの友人達の2倍の給料になる可能性もあるのです。

経験年数別コンサルタントの年収

コンサルタント業界の給料は、他業種と比較して高いといわれています。

役職	コンサル経験	ベース年収	業績賞与
アナリスト	0～3年	500～800万円	固定給の20％
コンサルタント	0～6年	900～1,300万円	固定給の20％
マネージャー	2～10年	1,400～2,000万円	固定給の30％
プリンシパル	5～15年	1,700～2,500万円	固定給の30％
パートナー	7年以上	2,500万円以上	業績による

上記を見るだけでも、かなりの高収入であることが伺えますね。

国税庁が発表した「令和5年分 民間給与実態統計調査」における国内の平均年収が460万円であることを考えると、コンサルタントの年収は非常に高いと言えるでしょう。

不景気と言える昨今において、給料の高さは非常に重要です。もし今、給料の高い業種に転職したいと考えているのであれば、コンサルティング会社への転職を検討してみることをおすすめします。

コンサルタント転職でよくある質問5つ

コンサルタント転職にあたって、疑問に思うことはまだまだあるのではないでしょうか？そこで以下からは、よくある質問5つを紹介します。

• 有名な外資系コンサルティング会社は？
• 有名な日系コンサルティング会社は？
• コンサルタントに向いている人はどんな人？
• 大手コンサルティング会社に入社するメリットは？
• コンサルティング会社に転職するために必要なスキルは？

気になる項目に関して、ぜひチェックしてみてください。

まとめ

コンサルタントは、顧客企業の将来を左右するアドバイスをおこなうため、やりがいのある業務です。そのため、他業種と比較して給料も非常に高水準となっています。なお、代表的な企業は次の20社です。

コンサルタント会社は大きく日系と外資系に分けられ、制度や組織性をはじめ、給料や労働時間に違いがあります。外資系コンサルタントの方が給与が高く実力主義であるものの、残業時間も増えやすいです。一方で、日系コンサルタントはやや給料面で劣る場合はありますが、年功序列制度を採用している企業が多く、残業時間も比較的少ない傾向にあります。

また、日系・外資系のどちらにおいても、コンサルタント会社へ就職するには、高いスキルや能力が必要となります。コンサルタントになるために必須の資格はありませんが、MBAや公認会計士、税理士などの資格を保有していると、転職や就職の際に有利になるでしょう。

コンサルタントは仕事内容の難しさや激務であるデメリットも挙げられますが、非常にやりがいがあり、給料も高い仕事です。需要が増加しており、将来性の高い業種であるため、コンサルタントへの転職に興味のある方は、コンサルネクスト.jpの登録をご検討ください。