昨今人気が高まっているコンサルタント。コンサルタントへの転職を検討している、これから目指そうか検討中の方にとって、そもそもコンサルタントに向いているのはどんな人なのかは気になるのではないでしょうか。
「どんなに給料が高くても、やりがいのある仕事でないと続けられない…」
「仕事内容が想定と違って、転職直後に挫折したらどうしよう…」
と不安な方も多いはず。
今回は、コンサルタントに向いている人のタイプや必要なスキルだけでなく、仕事内容や給料についても説明していきます。
【関連記事】大手コンサルティング会社一覧｜未経験からコンサルタントに転職する方法｜第二新卒でコンサルタントに転職する方法｜コンサルタントの種類一覧｜コンサルタントの仕事内容｜ITコンサルタント求人の一覧｜未経験OKのコンサル求人一覧｜リモート可のコンサル求人一覧
コンサルタントに向いてる人【特徴5つ】
まずは、コンサルタントに向いている人の特徴・タイプを紹介します。
上記に該当する人は、自覚なくても実はコンサルタントに向いているかもしれません。
1. 傾聴力がある人
人の話にじっくり耳を傾けることができ、立場や意見が違っても素直に受け入れられる人は、コンサルタントに向いています。
コンサルタントとして働いていると、経営者から専門家まで多様な職種の方と出会います。時には現場で働く従業員やパート・アルバイト社員と意見交換する機会も多いです。
そんなとき「傾聴力の高い人」であれば的確にヒアリングできるので、仕事がスムーズに進みます。
2. 成果にこだわって仕事ができる人
コンサルタントは外部企業から依頼を受けて動く仕事であり、常に高いプロフェッショナル精神が求められます。そのため、成果にこだわって仕事ができる人がコンサルタント向きです。
誰の目から見ても明らかに良好な業績数値を出すことができれば、有能なコンサルタントとして評価してもらえるでしょう。
熱意ややる気も大切ですが、よりハイキャリアなコンサルタントになるには、数値を追い求めて行動できる力が必要です。
3. 数字に強い人
数字に強いことも、コンサルタントとして大切な要素です。
コンサルタント業務では、膨大な数字やデータと向き合うシーンが多くなります。一見関連性のない数字から共通点を見出したり、データ解析しながら課題を発見するなど、数字の扱いが業務に大きく関わってくるのです。
財務諸表など、数字の多い経営資料を見る機会も多いため、数字に弱すぎるとコンサルタントとして不安が強くなります。
数字が得意であれば、コンサルタント業務を加速化することができるでしょう。
4. 物事を前向きに考えられる人
コンサルタント業務には「正解」がなく、前回通用した手段が今回も効果的とは限らないことが多いです。常に手探りでヒントを見つけるような仕事が多くなるため、物事を前向きに考えられる人の方がコンサルタントに向いています。
正解が見つからない状態が続いても、諦めずに最適解を探し続けられるため、クライアントからのプレッシャーも跳ねのけやすく、メンタル面でも安定している人が多いです。
5. 向上心がある人
コンサルタントは、求められる知識レベルは非常に高いため、常に向上心を持って勉強し続ける姿勢が大切です。
クライアントの業界に関する情報収集はもちろん、最新の法体制や制度、財務諸表の読み方、市場のトレンドなど、仕入れるべき知識は多岐に渡ります。また、知識を実務に活かすためのノウハウも必要なので、自主的な学習が欠かせません。
そのため、ハングリー精神が強く、勉強好きな人であればコンサルタントに向いています。
コンサルタントとは？
コンサルタントとは、企業が抱える経営課題を発見し、解決策を提案・実行する仕事です。
新規事業の考案、財務健全化、業務効率化、資金調達支援など、ありとあらゆる施策を使って企業成長を後押しする存在とも言えるでしょう。
基本的に企業側の悩みを聞きながら解決法を探ることになりますが、時には企業ですら気づかない根本的な課題を深掘りすることも求められます。
コンサルタントの仕事内容
コンサルタントの仕事内容は、得意分野や課題に合わせて解決法を考案することです。主な仕事内容には次のようなものがあります。
＜コンサルタントの仕事内容＞
- 経営課題の発見
- 課題解決に向けた施策立案
- 施策実行
- フィードバック・評価改善
- 市場動向や同業他社に関する情報収集
- 顧客情報の収集・分析
具体的な施策内容は、コンサルティングファームの種類や分野によって様々です。そのため、勤めるコンサルティングファームによっても仕事内容は違います。
コンサルタントはプロジェクトによってチームが編成される
コンサルタントが働く際は、プロジェクトごとにチームが編成されるのが一般的。短くて1ヶ月、長くて数年単位とプロジェクトの長さもバラバラです。
また、プロジェクトチームはキャリアや実績に基づいて作成されるため、毎回上司や部下が違います。次項から、プロジェクトチームを編成するメンバーについて解説していきます。
入社0～3年目：アナリスト
アナリストは、主に情報収集を担当することが多いです。新卒・第二新卒・未経験から転職した新任コンサルタントなどが配置されることが多く、「アソシエイト」「リサーチアナリスト」「ビジネスアナリスト」と呼ばれることもあります。
情報収集の幅は、業界のトレンド、同業他社の傾向、消費者ニーズの分析など、収集する情報は多岐に渡るのがポイント。アナリストと呼ばれるこの時期に、コンサルタントとして最低限必要な情報収集法を学びます。
入社3～5年目：コンサルタント
コンサルタントの業務内容としては戦略立案のサポートや提案資料作成が多く、アウトプットの量が多いのが特徴です。 入社3年から5年程度経過すると、チーム編成に加わる機会も増加します。
基本的な情報収集能力があることを前提に配置されるので、求められる知識レベルも1段階上がります。クライアントサイドとして加わることも多く、打ち合わせやプレゼンテーションの場に同席することも多いです。
入社5～10年目：マネージャー
入社5年から10年程度が経過し、実績十分だと評価されれば、マネージャーとして就任することが多いです。クライアントサイドの中堅層として活躍することが多くなり、クライアントからの窓口としても働くことになります。
また、管理職としての役割も任されるため、アナリストやコンサルタントのマネジメントを担当することも増えるでしょう。
マネージャーレベルになると、少しずつ専門性を身につけるコンサルタントが多く、ハイキャリア転職のきっかけをつかみやすくなります。
入社10～：パートナー
パートナーはプロジェクトにおけるトップの存在であり、全体の管理を任せられる責任の大きいポジションです。クライアント幹部とのディスカッションや全体のマネジメントを担当することも多く、舵取りをする立場とイメージするのがよいでしょう。
入社10年が経過し、コンサルティングスキルもマネジメントスキルも十分だと評価されると、パートナーにキャリアアップします。
その分プレッシャーも大きくなりますが、報酬が高いなどメリットもある仕事です。
現役コンサルタントに聞いたコンサルタントの魅力ややりがい
コンサルタントは、大変な仕事ながらも次の様なやりがいや魅力があります。
現役コンサルタントの意見も反映しながら紹介するので、参考にしてみましょう。
成長できる機会が豊富にある
コンサルタントは経営者や専門家など、スキルがあり大成している人物と知り合う機会が多いのが特徴です。
時には知識を授けてもらったり、自分にはない物の見方を教えてもらったりするシーンもあり、自己成長を感じる機会が豊富です。また、難しい案件を成功に導いたり、クライアントから感謝されることなどから、大きな成功体験を味わえるでしょう。
他の職種にはないハイスピードな自己成長が、大きなやりがいにつながります。
刺激的な課題が多く、気づきや達成感を得られやすい
コンサルタントは、20代30代のうちから企業の経営や運用の本質に関わることができるため、刺激的な課題を目の当たりにできます。
通常であれば、自身が経営者や役員でない限り、経営方針決めや戦略立案の場に関わることはほとんどありません。ところが、コンサルタントという職業では、スタートアップ企業や誰もが知っているような大手企業の経営改善の場に立ち会うことができます。
その分プレッシャーも大きくなりますが、目標を達成できたときの喜びや感謝してもらえたときのやりがいも大きいです。難しい課題をクリアする方が燃えるタイプの人であれば、コンサルタントに大きな魅力を感じるでしょう。
チームでプロジェクトを進める充実感
コンサルタントは数人でチーム編成しながら働くことが多いため、チームワークを学べます。困ったときには他のコンサルタントが助けてくれたり、反対に自分が新任コンサルタントを手助けしたりすることもあるでしょう。
クライアントを支援できるやりがいだけでなく、チームに貢献するやりがいも感じられます。なお、風通しの良い職場であればコミュニケーションも取りやすく、充実感が生まれやすいです。
オンオフがきっちりしている
コンサルタントは激務で多忙な印象が強いかもしれませんが、プロジェクトが終了した後はまとめて休みが取れることが多いです。
繁忙期を外して旅行に出かけたり、平日に子どもの学校イベントに参加できたりするので、オンオフを実感できるのも魅力のひとつ。年間休日の多いコンサル会社、有給消化率の高いコンサル会社を選べば、普段の休みも十分に取得できます。
コンサルタントになるために必要なスキル
次の様なスキルがないと、コンサルタントとして就職してからも違和感が拭えなかったり、想定していたようなキャリアパスを歩めなかったりする可能性が高いので注意しましょう。
次項から詳しく説明していきます。
論理的に物事を考える力
コンサルタントとして働くうえで、論理的に物事を考える力は不可欠です。
効果的な施策が思い浮かばずつまづいた際も、感覚的・直観的にとらえるのでなく、論理的思考に基づいて課題を見直すことができれば、説得力のあるコンサルタントとして成長できます。また、提案する施策内容や実行手段にも妥当性を与えることができるため、信頼評価の高いコンサルタントになれるでしょう。
コミュニケーション能力
コンサルタントは、多数の職種と関わるためコミュニケーション能力が欠かせません。関わる人は、年代の異なる経営者、知識レベルに差がある専門家、立場の違う同僚のコンサルタントなど様々です。
ときには難しい交渉を自分の理想通りに進める「話す力」も求められますが、相手の意見に耳を傾け、素直に受け入れる聞く力もあると、コミュニケーションがスムーズになります。
相手の機微を読み取る力があれば、プロジェクトをより進めやすくすることもできるでしょう。
質問力
クライアントの言うことを真に受けるだけでなく、本質的な課題を発見するためには質問力も必要です。いわゆる「御用聞き」として言われたことだけを忠実に実行するだけでは、クライアントのニーズに応えられないのがコンサルタントの難しいところでもあります。
時にはクライアント本人でも気づいていない課題を見つけるため、深掘りした質問をするシーンもあります。そのため常に疑問を持って行動するように意識しましょう。
洞察力
質問力と同様に、コンサルタントには洞察力も必要です。言葉としては現れない小さな変化や経営者自身の様子を見抜くことができれば、課題を発見しやすくなります。
洞察力があると、データ分析や同業他社調査でクライアント企業の強み・弱みを可視化することにも役立ちます。1つ1つの行動や流れを読む力を鍛えて、物事の本質を見る力を鍛えましょう。
体力・メンタル
プロジェクト期間中は多忙を極めやすいコンサルタント職において、体力は最も重要です。残業や休日出勤が続いても明るくクライアントとコミュニケーションできるバイタリティーがあれば、いつも同じコンディションで働けます。
一方で、メンタルが弱いとプレッシャーを過度に感じてしまい、ストレスフルになってしまう恐れがあるため、自信を持って提案できる強靭なメンタルも必要です。
また、時には足を使って関係各所を回るなど、体力重視の仕事になることもあるため、体調管理も重要といえるでしょう。
コンサルタントになるために取得しておくと良い資格6つ
コンサルタントは特別な学歴・資格がなくても就職できる職業ですが、専門資格があると有利になりやすいのも事実です。取得しておくと良い資格は次の通り。
資格取得によって身につく知識や活用方法について詳しく説明していきます。
1. MBA
MBA（＝Master of Business Administration）とは、経営学修士または経営管理修士号を指す言葉です。経営学の大学院修士課程を修了すると与えられる学位であるため、取得には大学院を卒業する必要があります。
資格取得試験はありませんが、当然ながら大学院の入試に合格し、卒業要件を満たすだけの研究を行わなければなりません。コンサルタントは経営と深く関わる職種なので、就職後に経営学修士の称号が活きてきます。
2. 公認会計士
公認会計士とは、会計監査のプロフェッショナルに与えられる資格です。主に会計と税務に関する専門的な知識が必要とされ、独占業務として企業の財務諸表の正確性と適切性を監査できるようになります。
会計士事務所職員が取得する資格であるイメージが強いですが、財務諸表を読むことの多いコンサルタントにも役立ちます。特に、財務健全性の向上、資金調達施策の立案、節税対策を考える際に有効な資格です。
3. 税理士資格
税理士は税務の専門家であり、納税に関するアドバイスや申告書類の作成を担当します。税務書類の作成、税務代行業務、税務相談は税理士の独占業務であり、資格のないコンサルタントが担うことはできません。
コンサルタントが直接税金関連の相談を受けることは少ないですが、経営課題解決のため節税対策をする機会は多いので、取得しておいて損はありません。
また、時期ごとの税金優遇措置を利用するなど、企業側にとって有益なアドバイスができるのも魅力です。
4. 中小企業診断士
中小企業診断士とは、中小企業の経営課題の診断・助言が行える知識を有する者に与えられる称号です。文字通り中小企業の支援に特化した知識が得られるため、中小企業コンサルタントを目指すのであれば取得しておいた方がよいでしょう。
出題内容も、経営学、財務会計、運営管理、経営法務、経営情報システムなど幅広く、コンサルタントとして身につけておきたい知識を網羅できます。コンサルタントに求められる資格の中では唯一の国家資格なので、取得しておくことでキャリアに箔がつくのもメリットです。
5. 社会保険労務士
社会保険労務士は、公的年金、健康保険、介護保険、雇用保険など、社会保険に関する専門家です。また、雇用問題に関する専門家でもあるため、就業規則・給与規定の改訂や労働審判に対応できるのもポイント。
人事コンサルタントを目指す人が取得しているケースが多く、採用や既存社員への研修についてアドバイスしやすくなります。
6. 情報処理技術に関する資格
情報処理技術に関する資格は次の通りです。
＜情報処理技術に関する資格＞
- 情報セキュリティマネジメント試験
- ITパスポート試験
- ITストラテジスト試験
- システムアーキテクト試験
- プロジェクトマネージャー試験
- ネットワークスペシャリスト試験
- データベーススペシャリスト試験
- エンベデッドシステムスペシャリスト試験
- ITサービスマネージャ試験
- システム監査技術者試験
- 情報処理安全確保支援士試験
- 基本情報技術者試験
- 応用情報技術者試験
主にエンジニアが取得する試験ですが、ITパスポートや情報セキュリティマネジメント試験はITを活用する全ての人に門戸が開かれています。
ITコンサルタントはセキュリティ構築やツールの活用の面で専門的なアドバイスをすることも多いので、取得しておくとクライアントから信頼を得やすいでしょう。
コンサルタントのキャリアパス
コンサルタントの主なキャリアパスとして、経験と実績を積みながらマネージャーやパートナーを目指すのが一般的です。
同じ会社で経験年数を積んでいけば社内評価がされやすく、プロジェクト全体のマネジメントや進行を担う職種に就きやすくなります。責任が大きい分、役職給がつくので年収のベースも上がりやすいです。
コンサルタントは、成果や貢献度合いに応じて基本給以外にインセンティブ給がつくことがあります。また、マネジメントではなく現場の最前線で働き続けたい場合、コンサルタントやマネージャーを長年続けながらインセンティブ給で収入を上げることも可能です。場合によってはマネージャーやパートナーレベルに稼げることもあるので、専門知識を増やしながら現場で働きたいときのキャリアパスにするとよいでしょう。
その他、自分でコンサルティングファームを立ち上げたり、フリーランスコンサルタントとして独立したりすることも可能です。40代50代になってから、コンサルタントとしての経験を元にアウトソーシング会社や士業事務所を立ち上げる人もいます。
コンサルタント業界の年収は高水準であることが多い
コンサルタント業界の年収は、500万円から700万円程度と個人により差が大きいです。しかし、国税庁が発表を行った「令和3年分民間給与実態統計調査」による日本人の平均年収443万円と比較すれば、高水準であることがわかります。外資系コンサルティングファームなど、優秀な経歴と学歴が必要な場であれば、900万円から1,300万円程度を稼ぐ人も少なくありません。
また、年功序列ではなく実力主義で評価されるため、20代でも年収1,000万円を上回ることが可能です。実力次第で高い年収を稼げる点に魅力を感じるのであれば、コンサルタントを目指してみましょう。
コンサルティングファームの種類
一口にコンサルティングファームと言っても、得意分野ごとに種類が細分化されています。主なコンサルティングファームは下記の通り。
- 戦略系コンサルティングファーム
- 総合コンサルティングファーム
- ITコンサルティングファーム
- シンクタンク系コンサルティングファーム
- 医療・ヘルスケアコンサルティングファーム
- 組織人事コンサルティングファーム
- 財務アドバイザリー系コンサルティングファーム
- 国内独立系コンサルティングファーム
- 監査法人系コンサルティングファーム
- 業務・業界特化系コンサルティングファーム
- 企業再生・事業再生コンサルティングファーム
ここでは代表的なコンサルティングファームの種類を解説するので、チェックしてみましょう。
戦略系コンサルティングファーム
戦略系コンサルティングファームは、企業の運営方針決定や全社的な経営戦略に関するアドバイスをするコンサルティングファームです。
主に経営層や役員などリーダーシップを発揮する人物とコミュニケーションを取ることが多いので、コンサルタントも経営経験のある人が担当するのが一般的。上流工程のみを請け負うことが多く、必要な業務改善があれば関連するアウトソーシング社などに依頼することもあります。
総合コンサルティングファーム
総合コンサルティングファームは、特定の解決手段に限定せず、さまざまな経営課題解決に向けて動けるコンサルティングファームです。
コンサルタントに求められる基本的な戦略立案や業務改善だけでなく、セキュリティ構築から採用の見直しまで幅広く担当します。そのため多彩な専門知識を有するコンサルタントが多数在籍しているのが特徴であり、規模も大きいです。
会計士や社会保険労務士など、外部の専門家との繋がりも充実しています。
ITコンサルティングファーム
ITコンサルティングファームは、業務効率改善に役立つツールやソフトウェアの選定および導入支援を行うコンサルティングファームです。なかにはソフトウェア開発まで一気通貫型で対応できるコンサルティングファームもあり、オーダーメイドのシステムの作成に対応していることもあります。
近年はAIやビッグデータ分析など、ITによる経営課題解決に関するニーズが拡大しているので、コンサルタントの需要も広がっています。
シンクタンク系コンサルティングファーム
シンクタンク系コンサルティングファームは、市場調査や業界分析に強みがあるコンサルティングファームです。経済調査や市場リサーチのノウハウがあり、消費者へのアンケート、インタビューなど多彩な切り口で情報収集を行うところが特徴です。
なかには海外展開に向けた事前調査としてシンクタンク系コンサルティングファームを頼る企業もあり、その地域ならではの文化や消費者の動向を可視化できます。
調査会社と違ってその後の戦略立案まで担当できるので、広範囲なサポートを求めているクライアントが多いです。
医療・ヘルスケア系コンサルティングファーム
医療・ヘルスケア系コンサルティングファームの主なクライアントは病院・クリニックであり、経営健全化に向けた施策を共に考案していきます。特に医療業界は診療科ごとの独自文化や専用の制度が設けられているので、コンサルタントのなかでも特に専門性の高い領域と言えるでしょう。
医療法人の適正運営のためであれば、人材の整理から機材の導入まで、幅広くアドバイスしていくのも特徴です。また、介護老人福祉施設や製薬業界に特化したコンサルタントも存在します。
組織人事コンサルティングファーム
組織人事コンサルティングファームは、採用・教育・研修など自社で働く「人」を対象にコンサルをおこなうのが特徴です。必要であれば就業規則や給与規定改定の業務を求められる事もあるため、社会保険労務士の知識が活きてくることも。
また、近年重要視されているエンゲージメント調査やストレスチェックを実施するなど、実働部隊として働くシーンも多いです。特に無形商材を主に提供している企業は人的資本の考え方が根付いていることが多く、組織人事コンサルティングに頼る比率も高いため、需要があります。
財務アドバイザリー系コンサルティングファーム
財務アドバイザリー系コンサルティングファームは、財務状況健全化に向けたアドバイスをするコンサルティングファームです。
クライアントの財務戦略はもちろん、投資ポートフォリオの策定や経理部門における決算、株主総会に向けた準備など、経営数字面でのありとあらゆるサポートをおこないます。時にはM&A案件を担当することも。
折衝力が求められるため、他種コンサル業として働き経験を積んだ後、財務アドバイザリー系コンサルタントへ転職するという方もいます。
国内独立系コンサルティングファーム
国内独立系コンサルティングファームは、生産性向上や品質管理など、実務レベルでの改善による全体的なパフォーマンスアップを叶えるコンサルティングファームです。
主に中小企業がクライアントになることが多いため、経営の軸足を決める重要な意思決定に関わります。また、戦後の高度経済成長期に独立したコンサルティングファームが多く、国内では歴史のある企業が名を連ねてるところが特徴です。
監査法人系コンサルティングファーム
監査法人系コンサルティングファームは、財務・税務・会計など経営状態の改善に関するアドバイスをおこなうコンサルティングファームです。
財務アドバイザリー系コンサルと重複した業務内容を行います。しかし「監査」ができるのは公認会計士の独占業務であるため、公認会計士を多数有しているのが特徴。
公認会計士資格があると転職しやすいコンサルティングファームでもあり、コンサルタントのキャリア形成手段となっています。
業務・業界特化系コンサルティングファーム
業務・業界特化系コンサルティングファームは、特定の業務・業界だけに特化してコンサルを請け負っています。「建設業界特化型コンサルティングファーム」「製造業特化型コンサルティングファーム」など、それぞれの専門的な知見や経験を活かして独立しているのが特徴です。
特に、競争が激化しているグローバル市場への参入を検討している企業が、クライアントになることが多いです。自分の得意分野を最大限活かすことができるので、スペシャリスト思考の方におすすめです。
企業再生・事業再生コンサルティングファーム
企業再生・事業再生コンサルティングファームは、債務整理を主な仕事にしているコンサルティングファームです。金融債権者や取引先、顧客との関係性が円滑になるようサポートしたり、健全な経営に向けて舵取りができるよう方針決めをおこないます。
また、収益性の高い事業にシフトしたり、採算の悪い部門をカットしたり、大規模な社内改革に着手することもあります。
コンサルタントは将来性の高い業界
コンサルタントは将来性の高い業界であり、転職においても売り手市場が続いています。
その理由として、消費者ニーズの多様化が挙げられています。消費者ニーズが多様化し、個別にカスタマイズした商材を届ける必要が出ている昨今、どんな方向で事業を展開すればいいか迷ってしまう企業が少なくありません。また、環境問題対策、ダイバーシティの推進、グローバル化への対応など、企業を取り巻く環境が年々変わっていることから、バランスよく経営活動をするハードルも高まっています。
そんな今の時代だからこそ専門的な知見を持ってアドバイスしてくれるコンサルタントの存在が、重視されるようになっているのです。コンサルタントが高い収入を得られるのも、高度な専門知識を有していることだけでなく市場でのニーズが高まっていることが影響しているといえるでしょう。
よくある質問
コンサルタントを目指そうと思っている方、コンサルタントの仕事に興味がある方が疑問に思うことをピックアップしました。
気になる項目がある方は、チェックしてみましょう。
コンサルタントに向いている人は？
コンサルタントに向いている人のタイプは、下記の通りです。
- ハングリー精神旺盛な人
- 知的好奇心や知識欲がある人
- 自己努力できる人
- 結果にフルコミットできる人
- 体力と精神力のある人
コンサルタントとしての適性があれば、入社後の活躍も早くなります。
コンサルタントに向いていない人は？
反対に、コンサルタントに向いていない人は下記の通りです。
- ルーティンワークが好きな人
- ひとりでコツコツ働きたい人
- マニュアル重視な考え方の人
- 決められた曜日・時間帯に休みたい人
コンサルタントは柔軟な発想力が要されるクライアントワークであり、不規則な働き方になることもあるので注意しましょう。
コンサルタントに必要なスキルや能力は？
コンサルタントに必要なスキル・能力は、下記の通りです。
- 立場の違う人の意見も聞ける傾聴力
- チームワークを発揮できるコミュニケーション能力
- 大勢の前に意見を伝えられるプレゼンテーション能力
- 緻密にデータ分析できる数的処理能力
専門知識もあるに越したことはないですが、初心者・未経験者からのスタートであれば、知識は後で補うことができます。そのため、トレーニングの難しいコミュニケーション能力や傾聴力がある方が、コンサルタント向きと言えます。
未経験からコンサルタントになれるの？
未経験からコンサルタントになることも可能です。なかには新卒を募集しているコンサルティングファームもあるので、年齢や経験は関係ありません。
ただし、未経験からの転職であれば、30代前半までが一旦のボーダーになることが多いです。40代50代向けのコンサルティング求人の場合、ある程度経験や実績が求められるので注意しましょう。
まとめ
コンサルタントの仕事は、情報収集から戦略立案まで多岐に渡ります。およその仕事内容や適性のある人物像を理解しておけば、自分と相性がよいか判断したいときに役立つでしょう。
コンサルタントに向いている人は、次の通りです。
- 傾聴力がある人
- 成果にこだわって仕事ができる人
- 数字に強い人
- 物事を前向きに考えられる人
- 向上心がある人
昨今、消費者ニーズの多様化により、専門的な知識から適切なアドバイスが行えるコンサルタントの市場が高まっています。業種ごとの年収調査を行う「年収ラボ」によるコンサルティングファームの平均年収ランキングでは、1位～4位にランクインしている企業の年収はどれも1,000万円越えと非常に高額です。コンサルタントになり、経験や実績を積むことで、年収1,000万円超えも夢ではないでしょう。
また、コンサルタントは、様々な知識を学ぶことから、他種コンサルタントへの転職に有利になったり、自分で起業したりなど転職の幅も広いです。
コンサルタント業界に興味があり、自分に適性があると思った方はチャレンジしてみると良いでしょう。万が一、適性がない場合でも、スキルはいまからでも十分に身に着けることが可能です。
