未経験から会計コンサルタントになれる？その年収や激務なのかを紹介

「会計コンサルタントは激務って本当？」「未経験から会計コンサルタントを目指す方法とは？」という疑問をお持ちではありませんか？

本記事では、そんな疑問の解決に役立つ内容を

• 会計コンサルタントの仕事内容・業務の流れ、年収
• 会計コンサルタントのメリットとデメリット
• 会計コンサルタントに求められるスキルや役立つ資格
• 未経験が会計コンサルタントを目指す方法

の順に解説します。

会計コンサルタントを目指したい方に役立つ記事です。ぜひ最後までご覧ください。

※本記事に記載されている企業や求人に関する情報などは2024年時点のものです。

会計コンサルタントとは

会計コンサルタントとは、企業の経営資源「ヒト・モノ・カネ」の中でも「カネ（財務・会計）に特化したコンサルタントのことです。

会計業務フローの改善や資金調達、M＆A戦略の立案、投資戦略立案など、クライアントの財務面を幅広くサポートします。

基本的に会計コンサルタントは、総合コンサルティングファームや、財務系コンサルティングファームに所属して、クライアントと関わるのが一般的です。中には、ファームで会計コンサルタントとして経験を積んだ後、独立したり、事業会社の経理部門に転職したりする人も見受けられます。

公認会計士や税理士との違い

公認会計士や税理士は、会計監査や税務手続きのサポートを行います。法律に基づいて書類を作成できているか、専門家としてアドバイスを行います。

一方、会計コンサルタントは業務フローの見直しや、コスト管理システムの導入など、クライアントの仕組みづくりをサポートする立場です。

そのため、公認会計士や税理士と比較すると、会計コンサルタントは業務範囲の幅が広く、クライアントの課題に応じた対応が求められるため、より柔軟性が必要になる仕事と言えるでしょう。

会計コンサルタントの仕事内容・業務の流れ

まずは、会計コンサルタントの仕事内容について理解を深めましょう。以下で、具体的な仕事内容や業務の流れを紹介します。

会計業務フローの最適化

会計コンサルタントの仕事の一つに「会計業務フローの最適化」の業務が挙げられるでしょう。

クライアントの会計業務を調査したり、現状をヒアリングしたりすることで、課題を抽出します。その課題に対して、会計コンサルタントが最適なアドバイスを行うという流れです。

具体的には、会計管理システムの導入、キャッシュレス化の促進などの施策を実行して、会計業務フローの最適化を目指します。

資金調達

資金調達は、事業を安定的に運営するために欠かせません。デットファイナンス（負債）やエクイティファイナンス（出資）、アセットファイナンス（資産売却）など、資金調達の方法はさまざまです。

会計コンサルタントは、クライアント企業にとって最適な資金調達の方法を提案し、将来的にキャッシュフローの最大化を目指すためのサポートを行います。

より具体的に説明すると、「何に対してどれくらいの投資を行うか」「どのような方法で資金を調達するか」などを考える役割を担います。

金融機関から融資を受ける際や、投資家から資金を獲得する際に、クライアント企業に代わって交渉することもあります。

M&A支援

M&A（Mergers and Acquisitions：エム・アンド・エー）とは「企業の合併・買収」を意味します。

M&A戦略は、企業の持続的な成長を目指す上で欠かせない項目です。例えば、事業を譲渡することで事業の選択と集中が可能になりますし、事業を譲受すれば短期間で事業の多角化を目指せます。

しかし、M&Aの取り組みを推進するためには、専門的な知識やM&A領域における知見が欠かせません。そこで会計コンサルタントが企業のM&A活動をサポートします。

法規制の対応

会計コンサルタントには、法規制への対応をサポートする役割が期待されます。

財務関連の法規制は変化していくものです。法規制の動きに合わせてアップデートできてないと、企業の運営に大きな影響がもたらされます。

特に税金や経理に関する業務は、透明性が求められる業務です。法規制に対応できていることをしっかりと示せるように、会計コンサルタントは運用体制を整える必要があります。

会計コンサルタントの年収

それでは、会計コンサルタントはどれくらいの年収を受け取れるのでしょうか？

会計コンサルタントの平均年収は「700〜1,000万円程度」と言われています。国税庁のホームページによると、令和4年における全国の平均年収は「458万円」です。

会計コンサルタントになることで、全国平均よりも高い収入を期待できるでしょう。会計コンサルタントの年齢別の年収も併せて確認しておきましょう。

年齢	年収
20代	500～800万円程度
30代	800～1,100万円程度
​40代​	1100～1,500万円程度

参考：国税庁「令和４年分　民間給与実態統計調査」

年収アップを目指す方法

会計コンサルタントが年収アップを目指す方法はさまざまです。以下で、代表的な方法を紹介します。

• プロジェクトリーダーやマネージャーになる
• シニアコンサルタントやパートナーに昇格する
• 資格を取得する
• 大手コンサルティングファームに転職する
• フリーランスとして独立する
• 起業する
• 事業会社の経営に携わる

このように、年収アップを実現できる方法は多岐に渡ります。今後のキャリアパスを考える上でも重要なので、どのような方法で年収アップを目指すべきかを考えることが大切です。

マネージャーの年収については、以下の記事を参考にしてください。

会計コンサルタントは激務って本当？デメリットを紹介

会計コンサルタントの仕事は激務と言われることがあります。以下で、会計コンサルタントのハードな側面やデメリットについて確認していきましょう。

仕事が忙しい

会計コンサルタントが大変と言われる理由として、スケジュールが忙しいことが挙げられるでしょう。

会計コンサルタントには、期限内にプロジェクトを完了させることが求められます。限られた期間で高い成果を生み出そうとすると、業務が忙しくなりやすいのです。

会計コンサルタントの中には、プロジェクト期間の睡眠時間が、2〜3時間などの短時間になってしまうという人も見受けられます。

そのため、会計コンサルタントとして活躍するためには、身体的なタフさが求められます。ワークライフバランスを重視する人は会計コンサルタントに向いていないかもしれません。

プレッシャーがある

会計コンサルタントになるデメリットとして、プレッシャーを抱えないといけない点があげられるでしょう。

会計コンサルタントは、企業の経営に重要な財務に携わる仕事です。つまり、会計コンサルタントのアドバイス次第で、企業の経営状況が大きく変動する可能性があります。

会計コンサルタントはそのような多大なるプレッシャーを感じながら、業務を遂行しなくてはいけません。

責任の重い仕事が苦手な人や、精神的なプレッシャーに弱い人は、会計コンサルタント以外の職種の方が向いているでしょう。

継続的に学習する必要がある

継続的な学習が必要な点も、会計コンサルタントの仕事が大変と言われる理由です。

会計に関する知識はもちろん、法規制の動きや業界の動向、社会情勢など、会計コンサルタントには幅広い知識が求められます。さらに、グローバル案件に対応できる力を身につけるためには、語学力を身につけなくてはいけません。

仕事以外の時間も学習に使うことがあるため、会計コンサルタントは大変な仕事と言われることがあります。

スケジュールを立てづらい

会計コンサルタントはスケジュールを立てづらいと言われています。

コンサルティング業務は、クライアントワークでありクライアントのスケジュールに合わせる必要があるためです。

例えば、プロジェクトの進行状況によっては、土日・休日に業務を行うこともあります。そのため、プライベートのスケジュールを立てづらく、ワークライフバランスを実現しづらいです。

会計コンサルタントのやりがいは？メリットを紹介

上記では会計コンサルタントのデメリットについて紹介しましたが、会計コンサルタントにはやりがいも数多く存在します。以下で、会計コンサルタントを目指すメリットを確認していきましょう。

成長できる環境がある

会計コンサルタントとして働くことで、ビジネススキルを成長させることができます。

会計コンサルタントは日々知識のアップデートを求められる仕事であり、インプットした知識を業務に還元する必要があるため、スキルや知見が身につきやすいです。

さらに、クライアントとの関わりを通じて、プレゼンテーションスキルや提案力、コミュニケーションスキルを強化できます。

ビジネスパーソンとして成長したい人や、向上心がある人は、会計コンサルタントに向いているかもしれません。

高い収入を期待できる

会計コンサルタントになることで、高い収入を得られる可能性があります。

先ほど説明した通り、会計コンサルタントの平均年収は「700〜1,000万円程度」です。全国平均の「458万円」と比較しても、平均を200万円以上上回る年収を期待できます。

さらに、会計コンサルタントとして経験を積んだ後、シニアコンサルタントやプロジェクトリーダーを目指したり、フリーランスのコンサルタントとして独立したりすることで、さらなる年収アップを目指すことができます。

多種多様な業界の人とコミュニケーションが取れる

多種多様な業界の人とコミュニケーションが取れる点も、会計コンサルタントのやりがいと言えるでしょう。

会計コンサルタントが携わる業界は多岐に渡ります。例えば、製造業界、小売業界、医療業界、サービス業界など、あらゆる業界がクライアントとなり得ます。

多種多様な人とのコミュニケーションを通じて、新たな視野を獲得したり、意見を交換したりすることができます。

仕事の影響力が大きい

会計コンサルタントを目指すメリットとして、仕事の影響力が大きい点が考えられるでしょう。

会計コンサルタントの仕事は、クライアントの企業経営に大きな影響を与えます。自分の提案によって、会計業務の効率化に成功したり、効果的な投資戦略を実現したりできることもあるのです。

さらに、クライアントから直接感謝される機会もあり、会計コンサルタントはやりがいを感じやすい職種と言えます。

このように、会計コンサルタントになって得られるメリットはさまざまです。

会計コンサルティングを手掛けるBIG4・大手企業を紹介

具体的に、どのようなファームが会計コンサルティングを手掛けているのでしょうか？ここでは、BIG4・大手企業の事例を紹介します。

BIG4に関しては、以下の記事を参考にしてください。

• デロイト・トーマツ・コンサルティング（DTC）
• PwCコンサルティティング
• EYストラテジー・アンド・コンサルティング（EYSC）
• KPMGコンサルティング
• ミリマン・インク
• 株式会社日本M&Aセンター
• 有限責任あずさ監査法人

デロイト・トーマツ・コンサルティング（DTC）

デロイト・トーマツ・コンサルティング（DTC）は、ロンドンを発祥地、本部をニューヨークとするコンサルティングファームです。BIG4の一つとして位置付けられています。

「Finance & Performance（財務・会計領域）」部門では、CFOおよびCFO組織が企業成長に貢献できるような仕組みづくりをサポートしています。

インダストリチームと連携しながら、クライアントに最適な提案を行う点はデロイト・トーマツ・コンサルティングの特徴と言えるでしょう。

PwCコンサルティティング

BIG4の一つであるPwCコンサルティティングは、1849年にロンドンで開設された会計事務所を起源とするコンサルティングファームです。

同ファームが提供している「経営管理・財務会計サービス」においては、スピードと正確な知識が求められるCFOへのサポートを提供しています。具体的には、CFOが抱える課題に対して、グローバル先進事例や最新のIT技術を取り入れたソリューションを提案しています。

EYストラテジー・アンド・コンサルティング（EYSC）

EYストラテジー・アンド・コンサルティング（EYSC）とは、アメリカで設立された会計事務所が起源となったコンサルティングファームです。BIG4の一つとして認識されています。

同ファームが提供している「財務会計アドバイザリーサービス」では、効果的で効率性の高い財務部門の仕組みづくりをサポートしています。具体的には、意思決定やモニタリング、財務・非財務情報の開示などにおいて、これまで培ってきた知見を活かしたアドバイスを行っています。

KPMGコンサルティング

同じくBIG4の一つであるKPMGコンサルティングは、アメリカ、イギリス、オランダ、ドイツ、それぞれの地域の事業が統合して設立されたコンサルティングファームです。

KPMGコンサルティングの「財務経理プロセスアドバイザリー」部門では、CFOに対して、戦略立案から具体的施策の実行までをトータルでサポートしています。

財務数値の報告のみならず、組織体制の提案や業績評価の仕組みづくり、リスク・ガバナンスなど、多方面からのサポートを提供します。

ミリマン・インク

ミリマン・インクとは、ワシントン州シアトルに本部を構える財務系コンサルティングファームです。

政府組織、教育関連法人、非営利法人などの幅広い事業に対して、医療業界に対するコンサルティングサービスのほか、保険ソリューションの提案も行っています。

例えば、ALM（資産負債管理）や資本管理、ファイナンシャル・レポーティング、M&A、商品開発、プライシングなどに関するアドバイスを行っています。

株式会社日本M&Aセンター

株式会社日本M&Aセンターとは、M&A分野で実績No.1を誇るコンサルティングファームです。

全国の地方銀行や信用金庫、会計事務所と提携しながら、国内で最大級のM&A情報ネットワークを築いています。そのため、豊富な譲渡案件・譲受案件を扱っており、それぞれの立場を考慮しながらベストマッチングを提案しています。

さらに、海外M&Aや後継者問題、上場支援などのサポートも手掛けています。

有限責任あずさ監査法人

有限責任あずさ監査法人とは、2003年に設立された、KPMGコンサルティングのメンバーファームです。

監査や保証業務のほか、アカウンティングアドバイザリー、IFRSアドバイザリー、IT関連アドバイザリー、企業成長支援アドバイザリーなどのサービスを手掛けています。

会計コンサルタントに求められるスキル

会計コンサルタントはさまざまなスキルが求められる仕事です。以下で、会計コンサルタントに必要なスキルの一部を紹介します。

会計関連の知識

会計コンサルタントには、財務や会計に関する専門的な知識が求められます。

会計コンサルタントの主な仕事は、財務や会計の専門家として提案を行うことです。そのため、会計関連の知識は必要不可欠と言えます。

そのため、会計コンサルタントを目指す前に、金融業界でキャリアを築いたり、事業会社の財務部門で実務経験を積んだりする人も少なくありません。さらに、会計関連の知識を獲得するために、税理士や公認会計士などの資格を取得する人も見受けられます。

論理的思考力（ロジカルシンキング）

論理的思考力（ロジカルシンキング）とは、複雑な物事をシンプルに捉え直し、筋道を立てて物事を捉える力のことです。

会計コンサルタントを含むコンサルタントには、この論理的思考力が求められます。例えば、クライアントの課題を抽出し、最適な解決策を提案する際に論理的思考力が欠かせません。

そのため、コンサルティングファームにおける面接では、論理的思考力を測るためのフェルミ推定やケース面接が行われることがあります。

コミュニケーション能力

コミュニケーション能力は、会計コンサルタントをはじめとしたコンサルタントに必要なスキルの一つです。

会計コンサルタントはクライアント企業の担当者のほか、プロジェクトメンバーやエンジニアなど、幅広い職種の人と関わる機会があります。

ただやり取りができればいいのではなく、会計コンサルタントは複雑な出来事をわかりやすく説明したり、相手のニーズを汲み取ったりする必要があり、高度なコミュニケーション能力が求められます。

語学力

会計コンサルタントとしてスキルアップを目指すためには、語学力を身につけることが重要です。

グローバル展開をしている国内企業の案件や、海外企業の案件を担当することがあり、日本語以外での語学でやり取りをする可能性があります。

こういった案件を担当できるようになれば、ビジネスパーソンとしての市場価値が高まるだけでなく、年収アップを目指せるかもしれません。

ここまで、紹介した会計コンサルタントに必要なスキルは一例です。担当する案件によって応じてインプットすべき知識やスキルが異なるため、必要なスキルを適宜身につけることが重要です。

会計コンサルタントに役立つ資格

資格を取得することで、会計コンサルタントとしてスキルアップを目指しやすくなります。以下で、会計コンサルタントに役立つ資格を確認していきましょう。

中小企業診断士

中小企業診断士とは、一般社団法人中小企業診断協会が実施する資格制度です。

中小企業の経営課題をサポートする役割を担い、中小企業支援法によって国家資格として位置付けられています。

さらに、中小企業診断士には中小企業と行政・金融機関をつなぐ知識が求められ、こういった知識は会計コンサルタントとしても役立ちます。

第1次試験合格後、①第2次試験合格・実務補習の修了・診断実務への従事、もしくは②養成課程の修了のいずれかの方法で、中小企業診断士としての資格を取得できます。

公認会計士

公認会計士とは、公認会計士・監査審査会が実施する資格制度です。

公認会計士には企業の財務情報を検証することが期待され、具体的には「会計」「税務」「コンサルティング」などの業務に従事します。なお、​公認会計士財務諸表監査​は公認会計士の独占業務とされています。

公認会計士は財務情報の専門家であるため、専門知識を会計コンサルタントとして活用することができます。

公認会計士試験は「短答式試験」と「論文式試験」で構成されており、実務補習を終了した後、公認会計士として登録できるようになります。

TOEIC

TOEIC（トーイック）とは、一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会が実施する試験です。

世界160カ国で実施されており、受験者の英語力を合否ではなくスコアで評価するのが特徴です。「 TOEIC® Listening & Reading Test」や「 TOEIC® Speaking & Writing Tests」などの種類に分かれています。

TOEICは会計コンサルタントにとって必須の資格ではありませんが、TOEICで高得点を取得することで英語力を証明することが可能です。会計コンサルタントの採用に応募する際に、TOEICの点数が評価され、有利に働くことがあります。

証券アナリスト

証券アナリスト（CMA：Certified Member Analyst of the Securities Analysts Association of Japan）とは、公益社団法人日本証券アナリスト協会が実施する資格制度です。

⾦融・投資のプロフェッショナルとしての知識、特に投資関連の知識を身につけられるため、会計コンサルタントとして投資戦略を提案する際に役立ちます。加えて、経済や資本市場、⾦融商品の仕組み、ファイナンス理論などの知識を総合的に身につけられます。

第1次レベル講座と第2次レベル講座をそれぞれ受講・合格する必要があり、実務経験を3年以上積んだ後、CMAとして名乗れるようになります。

未経験からの会計コンサルタントを目指す方法

未経験から会計コンサルタントを目指せるのでしょうか？結論から述べると、未経験から会計コンサルタントを目指すことは可能です。ただ、会計・財務のスペシャリストとしての知識やスキルを身につける必要があります。以下で、会計コンサルタントを目指す方法を確認していきましょう。

公認会計士や税理士として経験を積む

会計コンサルタントを目指す方法として、公認会計士や税理士として経験を積むパターンがあげられるでしょう。

公認会計士や税理士は会計・財務関連のスペシャリストです。専門的な知識やスキルを身につけることで、会計コンサルタントの実務にも活かすことができます。

ただ、公認会計士や税理士の資格を取得することは決して簡単なことではありません。計画的に学習を続けて、公認会計士や税理士として活躍できる知識やスキルを身につけましょう。

ITスキルを身につける

ITスキルを身につけておくことで、会計コンサルタントとして活躍できる幅が広がります。

近年は「FinTech（フィンテック）」を取り入れる企業が増えており、クライアントにソリューションを提案する際にITスキルが役立つ可能性が高いです。

例えば、クラウド会計ソフトやQRコード決済などのシステムを導入したり、クラウドファンディングに参入したりする際にITスキルが求められます。

会計コンサルタントについて理解を深める

基本的なことですが、会計コンサルタントがどのような役割を担う職種か、まずは会計コンサルタントの仕事について理解を深めることが重要です。

会計コンサルタントと一言で述べても、担当するクライアントによって求められる知見やノウハウが変わってきます。

業界の動向や実務の内容などを深く理解した上で、自分に必要なスキル等を判断すると良いでしょう。

例えば、会計関連の知識はあるものの、ITスキルが不足している人は、ITスキルを身につけることで会計コンサルタントとしての価値を高められます。

転職エージェントを利用する

会計コンサルタントへの転職を成功させるためには、転職エージェントを利用すると良いでしょう。

転職エージェントとは、求職者のスキルや経験を考慮して、求人情報を提案するエージェントサービスのことです。転職エージェントを利用することで、効率的に求人票や案件を探すことができます。

ただ、未経験から会計コンサルタントに転職する際は、コンサルタントとしての経験や会計関連の知識が必須スキルとされているケースが多いため、まずは経験・スキルを身につけることが重要です。

まとめ

今回の記事では、会計コンサルタントの仕事に興味がある方に向けて、会計コンサルタントの基礎知識ややりがい、大変な側面、求められるスキル、役立つ資格などについて解説しました。

会計コンサルタントはクライアントの都合に合わせて動く必要があり、激務になりやすいです。しかし、クライアントの経営に直接的な影響を与える役割を担うため、やりがいを感じやすい仕事でもあります。

会計コンサルタントを目指している方は、コンサルネクスト.jpに、ぜひ一度お問合せください。コンサルネクスト.jpは、コンサルタント向けの求人情報を豊富に抱えており、求職者のご希望に合わせた案件を提案します。