コンサルタントの仕事は激務？主要コンサルファームの残業時間を調査

コンサルタントへの転職に興味があるものの、「コンサルタントは激務」「コンサルタントはやめとけ」という情報を見かけ、不安になっている人がいるのではないでしょうか？

結論を述べると、コンサルタントは激務な時期もありますが、その状態がずっと続くわけではありません。

確かにコンサルタントに求められる業務量は膨大ですが、その分ビジネススキルが早く身につき、自分の市場価値が上がるなどのメリットもあります。

今回の記事では、コンサルタントが激務と言われる理由や激務になりやすい時期、働き方改革の事例などについて解説します。

コンサルタントが激務って本当？

「コンサルタントは激務」という噂は本当なのでしょうか？

結論から述べると、コンサルタントは激務な時期もありますが、そうでない時期もあります。他の職業と同じように繁忙期と閑散期があるということです。

タスク量が膨大であることや、プロジェクトに期限が決められていることなどから「コンサルタント＝激務」というイメージが定着したのでしょう。

近年は、働き方改革に精力的に取り組むコンサルティングファームも増加しており、長時間労働は減少傾向にあります。

コンサルタントが激務と言われる理由4つ

それでは、働き方が見直されている現在でも「コンサルタント＝激務」というイメージが持たれてしまうのはどうしてでしょうか？

主な理由は、以下の4つです。

（1）常にインプットが必要で時間が取られる

まずは、常にインプットが求められるという理由があります。

コンサルタントが携わるプロジェクトテーマは幅広く、さまざまな業界や企業と関わることになります。クライアントにとって最適な提案をするためには、業界内の知識をはじめ、競合の状況や最新技術、社会情勢など、あらゆる角度からの情報が求められるのです。

予備知識がない業界のプロジェクトにアサインされた場合、関連書籍や業界紙などを読み込むなどして、知識をインプットするコンサルタントも少なくありません。

業界に関する知識が不足していると、クライアントは「このコンサルタントに任せて大丈夫なのだろうか」と不信感を抱いてしまいます。

（2）資料準備やミーティングに時間が取られる

2つめの理由としては、資料準備やミーティングなどに時間がかかることが挙げられるでしょう。

コンサルタントと聞くと「クライアントにプレゼンをしている」「論理的に解決策を考案している」という華やかなイメージをもつ人が少なくありません。

しかし、実際のコンサルタントは、多くの時間を資料準備やミーティングに費やしています。クライアントとの打ち合わせがない時は、情報収集や分析、プレゼン資料の作成などの業務がメインです。

特にプレゼン資料に関しては、クライアントの了承を得るために重要な役割を担います。そのため、マネージャーやパートナーに確認してもらい、修正を繰り返すといった工程が生じます。

そのため、クライアントとの打ち合わせが迫っている時は、精度の高いプレゼン資料を準備する必要があり、時間に追われやすいのです。

（3）顧客との関係構築のために密にコミュニケーションをとる必要がある

3つめの理由は、クライアントと綿密なコミュニケーションをとる必要があることです。

コンサルタントはクライアントと信頼関係を構築する必要があります。クライアント側の意向としては、今後の経営に関わるような重大なことを任せたいと考えており、不信感が少しでもあると契約を継続することは難しいでしょう。

クライアントの疑問点や不安を解消するためにも、コンサルタントには日常的なコミュニケーションからニーズを汲み取り、最適な提案につなげる役割が期待されます。

そのため、ミーティングを頻繁に開催したり、現場のスタッフにヒアリングを実施したりする機会が多く、コンサルタントは忙しいというイメージが持たれやすいのです。

（4）シビアな成果を達成するため多岐に渡る業務をこなす必要がある

4つめの理由は、コンサルタントは成果を達成するために尽力する必要があるという理由です。

コンサルティング業界は実力主義・成果主義と言われています。アウトプットのみで評価されるため、結果が残せないと人事評価にも影響してしまうのです。

そのため、コンサルタントは結果を残すために幅広い業務を行います。個人の裁量にもよりますが、クライアントとの関係構築をはじめ、業界内の専門知識をインプットしたり、現場スタッフにヒアリングしたりします。

これらの背景から、コンサルタントは激務というイメージが定着しているのです。

コンサルタントが激務になる時期

コンサルタントは基本的にプロジェクトベースに動くため、プロジェクトの進捗によって忙しさが変わってきます。以下で、コンサルタントが特に忙しくなるタイミングを確認していきましょう。

プロジェクトの開始時

プロジェクトが始動するタイミングは、コンサルタントが忙しくなる時期です。

プロジェクト始動に向けて、クライアントの企業情報や業界に関する知識、競合他社の戦略などをインプットする必要があります。

具体的には、業界に関する書籍や資料を読み込んだり、クライアントにインタビューを実施したりして、予備知識を身につけていきます。

特に新入社員の場合は、インプットに多くの時間を費やすケースが多いですが、慣れてくれば情報の要否を判断できるようになるため、効率性は向上します。

プロジェクトの中間報告前

続いてコンサルタントが激務になりやすいタイミングは、プロジェクトの中間報告前です。

データ収集・分析、仮説検証を実施した後に、クライアントの経営層に向けた中間報告会が開催されます。中間報告では、主に解決すべき課題を明確にした上で、解決の方向性を共有します。

コンサルタントは、中間報告に向けて資料作成に取り組む必要があり、マネージャーやパートナーからフィードバックをもらいながら品質を高めていきます。

場合によっては修正を繰り返す必要があり、深夜まで資料作成に取り組むコンサルタントもいるようです。

プロジェクトの終盤時

プロジェクトの終盤時も、コンサルタントが忙しくなるタイミングのひとつです。

プロジェクトの終盤には、最終報告が待ち構えています。中間報告の結果を踏まえて、さらにデータ分析・検証を重ね、アクションプランを作成します。

最終報告では、クライアントの最終責任者である役員に向けてプレゼンする必要があり、中間報告以上の品質が求められることも少なくありません。

最終報告で使用する資料に関しても、マネージャーやパートナーからの指摘が厳しくなり、修正を繰り返すため、通常時よりも労働時間が長くなる傾向にあります。

コンサルタントとはいえ激務ではない場合もある

一方で、コンサルタントには比較的時間に余裕ができるタイミングもあります。

例えば、プロジェクトが終了してから長期休暇を取得するコンサルタントも多いです。また、次のプロジェクトにアサインされるまでに、待機期間（アベイラブル）が設けられていることもあります。

アベイラブル期間中は、他のコンサルタントをアシストしたり、自分のキャリアについて棚卸ししたりするコンサルタントが多いようです。

中には、プロジェクト期間中でも激務になりにくいケースが存在します。

激務になるか否かはプロジェクトのテーマ次第

プロジェクトのテーマによっては、時間に余裕をもちながら業務に取り組めることもあります。

例えば、PMOや業務改善などの非戦略案件です。すでにやることが明確であり、クライアントの指示通りに資料を作成するため、仮説→検証のサイクルを頻繁に繰り返す必要がありません。

一方、戦略案件は激務になりやすいプロジェクトです。クライアント自身が解決できない問題を扱うため、仮説→検証を何度も繰り返すことになります。

プロジェクトのリーダーの方針やメンバーの力量による

コンサルタントの忙しさは、プロジェクトリーダーの方針、そしてメンバーの力量によっても左右されます。

コンサルタントの仕事は、やろうと思えばどこまでも追求できる仕事です。そのため、プロジェクトリーダーが「時間が許す限り、できることは全てやりたい」という思考を持っていれば、業務時間も長くなる傾向にあります。

一方、「決められた時間内で尽力する」という方針であれば、タスクにも限りをつけやすいでしょう。

働き方改革により、コンサル業界の働き方にも変化が訪れている

近年は政府によって働き方改革が推進されています。働き方改革とは、「個々の事情に応じた多様で柔軟な働き方を、自分で選択できるようにするための改革」です。

コンサルティング業界においても、働き方改革の取り組みを強化する企業が増加しており、コンサルタントのワークスタイルが見直されています。

具体的にどのように見直されているか、以下で確認していきましょう。

引用：厚生労働省「働き方改革～ 一億総活躍社会の実現に向けて ～」

フレックス制度の導入

フレックス制度とは、日々の始業・終業時刻、および労働時間を労働者本人が決められる制度のことです。

フレックス制では、コアタイム（必ず勤務する時間）が設けられていますが、コアタイムが設けられていない「スーパーフレックスタイム制度」を導入する企業も増えています。

多くのコンサルティングファームでもフレックス制度が導入されており、コンサルタントも自分のライフスタイルに合わせた働き方を実現しやすくなりました。

一方、プライベートと仕事のメリハリがつけにくい、メンバー同士でコミュニケーションが取りづらいなどの点が懸念されています。

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残業時間の管理

残業時間（月間）の全体平均が「11時間」であるのに対し、コンサルティング業界の平均は「40時間」とされています。

そのような背景もあり、残業時間を管理するコンサルティングファームが以前よりも多く見られるようになりました。

例えば、18時以降の会議を禁止したり、夜間・休日の連絡を制限したりなど、新たなルールを導入するコンサルティングファームも存在します。

しかし、帰宅してから仕事をする「隠れ残業」などは依然として問題視されており、まだ改善が必要なケースもあるようです。

長時間労働をプラスにとらえる企業の減少

以前までは、長時間労働を良しとする風潮がありました。長時間働いた方が会社への貢献度が高いと認識されていたためです。

しかし、近年は長時間労働をプラスと捉えるコンサルティングファームは減っています。むしろ短時間で効率的に働くことが重視されるようになりました。

コンサルティングファームによっては、定時になったら帰宅するように上司が声をかけるところもあるようです。

コンサル業界の働き方に対する事例

実際にコンサルティングファームはどのような働き方改革を実施しているのでしょうか？

以下で、大手コンサルティングファームの事例を紹介します。

アクセンチュア株式会社

アクセンチュア株式会社とは、アイルランドのダブリンに本拠地を構えるコンサルティングファームです。経営戦略やデジタル、テクノロジー、オペレーションズなど、幅広い分野におけるサービスを展開しています。

アクセンチュアは独自の働き方改革「Project PRIDE」を実施しています。具体的には、残業時間や有休取得率などのモニタリング、18時以降の会議原則禁止、定時退社奨励や有給休暇取得推進活動の実施など、さまざまな方面から取り組みを強化しています。

Project PRIDEを導入したことで、残業時間は1日平均1時間未満にまで減少し、離職率が実施前の半分にまで低下したと言います。

株式会社ベイカレント

株式会社ベイカレントは、2014年に日本で設立された総合コンサルティングファームです。戦略立案からビジネスプロセス改革まで、クライアントの課題解決をトータルでサポートしています。

ベイカレントは、健康経営優良法人「ホワイト500」に選出されるなど、働き方改革の取り組みを積極的に実施しています。

同社は企業が成長するためには「社員やその家族が心身ともに健康であること」が重要と捉えており、「シックリーブ（病気休暇）制度」や「子育て・介護支援制度」などを導入しています。

PwCコンサルティング合同会社

PwCコンサルティング合同会社とは、ロンドンに本拠地を構えるプライスウォーターハウスクーパース（PwC）のメンバーファームです。BIG4（世界4大コンサルティングファーム）の一つとして知られています。

同社はオフィス環境とテクノロジーの整備、さまざまな制度の導入などを通じて、働き方改革の取り組みを強化しています。

具体的な制度は、リモートワークやコアなしフレックスタイム、時短勤務、ワーキングペアレンツ支援制度などです。

【独自調査】コンサル企業の平均残業時間

就職・転職のための情報プラットフォーム「Openwork（オープンワーク）」を参考にしながら、コンサルティングファームの残業時間を確認していきましょう。

一言でコンサルティングファームといってもさまざまな種類があるため、業種別に残業時間を紹介します。

なお、参考データは2025年3月時点のものです。最新情報はご自身でお確かめください。

戦略系コンサルティングファーム：平均残業60.66時間

戦略系コンサルティングファームとは、企業の経営課題を洗い出し、課題解決に向けた経営戦略立案・実行をサポートする企業です。

戦略系コンサルティングファームの残業時間平均は「60.66時間」程度です。残業時間の全国平均が11時間なので、平均よりも残業時間が長い傾向にあります。

代表的な戦略系コンサルティングファームの残業時間は、以下の通りです。

コンサルティングファーム	残業時間
マッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社	73.5時間
アクセンチュア株式会社	31.3時間
株式会社ローランド・ベルガー	66.1時間
ベイン・アンド・カンパニー・ジャパン・インコーポレイテッド	64.9時間
株式会社ドリームインキュベータ	67.5時間

総合系コンサルティングファーム：平均残業42.02時間

総合系コンサルティングファームとは、戦略立案から実行支援までトータルでサポートする企業です。特定の領域だけでなく、戦略や業務、IT・デジタル、組織人事、財務など、幅広い領域に対応しています。

総合系コンサルティングファームの残業時間平均は「42.02時間」程度です。

代表的な企業の残業時間は、以下を参考にしてください。

コンサルティングファーム	残業時間
デロイトトーマツコンサルティング合同会社	54.1時間
PwCコンサルティング合同会社	43.4時間
株式会社ベイカレント	30.7時間
アビームコンサルティング株式会社	34.1時間
株式会社日立コンサルティング	47.8時間

IT系コンサルティングファーム：平均残業36.36時間

IT系コンサルティングファームとは、ITやデジタルを活用して企業の経営課題を解決するコンサルティングファームです。ERPやCRMなどのパッケージの導入やDX化支援、AIの導入などをサポートします。

IT系コンサルティングファームの残業時間平均は「36.36時間」程度です。

コンサルティングファームごとの残業時間は、以下の表でまとめました。

コンサルティングファーム	残業時間
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社	46.4時間
KPMGコンサルティング株式会社	42.3時間
アクセンチュア株式会社	31.3時間
アビームコンサルティング株式会社	34.1時間
株式会社ベイカレント・コンサルティング	27.7時間

組織・人事系コンサルティングファーム：平均残業47.66時間

組織・人事系コンサルティングファームとは、組織構造や人事戦略を中心にアドバイスを行うコンサルティングファームです。各種制度や福利厚生の設計や教育・研修の実施などを行います。

組織・人事系コンサルティングファームの残業時間平均は「47.66時間」程度です。

コンサルティングファーム	残業時間
マーサージャパン株式会社	39.8時間
タワーズワトソン株式会社	47.2時間
エーオンソリューションズジャパン株式会社	77.7時間
株式会社リンクアンドモチベーション	40.8時間
APIコンサルタンツ株式会社	32.8時間

激務でもコンサル業界が人気の理由5つ

コンサルティング業界の働き方は改善されつつも、戦略系コンサルティングファームなどは依然として激務な様子が伺えます。

しかし、コンサルティング業界は求職者が絶えない業界のひとつです。それでは、どうしてコンサルティング業界は人気を集めているのでしょうか？

（1）年収が高い

コンサルティング業界は年収の水準が高いです。コンサルティングファームによって差がありますが、役職ごとの平均年収を以下の表でまとめました。

役職	平均年収
アナリスト	500〜600万円程度
コンサルタント	600〜1,000万円程度
シニアコンサルタント	800〜1,200万円程度
マネージャー	1,000〜1,500万円程度
シニアマネージャー	1,500〜2,000万円程度
ディレクター・プリンシパル	2,000万円程度
パートナー	2,000〜3,000万円程度

国税庁が公表しているデータによると、日本における全国の平均年収は「460万円」であることがわかりました。全国平均と比較すると、コンサルティング業界の給与水準が高いと言えます。

参考：国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」

（2）周囲も優秀なため、スキルアップにつながる

コンサルティング業界には、優秀な人材が集まりやすいです。コンサルタントには高度なビジネススキルが求められるため、難易度の高い選考を突破した人が活躍しています。

そのため、優秀なコンサルタントと仕事を一緒に行うことで、刺激を受けたり、自身の成長につながったりする可能性があります。

ちなみに、コンサルティングファームの面接では、ケース面接やフェルミ推定といった独自の選考が設けられていることがあります。

（3）市場価値が高まりキャリアアップに有利になる

コンサルタントは市場価値の高い職種です。コンサルタントの仕事ではさまざまなスキルがスピーディーに身に付くため、評価されやすくなります。

例えば、転職する際でもコンサルタントとしての経験があれば、有利に働くケースが多いでしょう。もちろん、実績やスキルによっても評価が変わってきますが、キャリアの幅が広がる点はコンサルタントとして働くメリットでしょう。

中には大手コンサルティングファームからオファーを受けたり、事業会社の経営企画に転職したりする人もいるようです。

フリーランスとして独立し、自由度の高い働き方を実現しているコンサルタントも少なくありません。

（4）プロジェクト完遂後の達成感が気持ちいい

コンサルタントはプロジェクトを通じて大きな達成感を味わうことができます。

プロジェクトを成功させるために多くの労力や時間を費やすだけでなく、クライアントの経営課題を解決するという規模の大きいプロジェクトに携わることがあるためです。

また、プロジェクトは半年〜1年程度で進められることが多く、プロジェクトをやり遂げた際はやりがいを感じるコンサルタントが少なくありません。

（5）経営に携わることができる

経営に携わる機会が多い点も、コンサルタントの魅力と言えるでしょう。

プロジェクトテーマにはさまざまなものがありますが、時には「クライアント企業の経営課題を解決し、経営状況を立て直す」という大きなテーマを担当することがあります。

プロジェクトを成功させるために、経営に関する専門知識を身につける必要がありますし、直接経営層とコミュニケーションを取ることがあり、経営に携わる機会が多いのです。

コンサルタントとして身につけた経営の知識を生かして、自分で会社を起業するコンサルタントも多く見受けられます。

コンサルタントに向いている人の特徴7つ

それでは、どのような人がコンサルタントに向いているのでしょうか？以下で、コンサルタントに向いている人の特徴を紹介します。

（1）知的好奇心が旺盛である

「知らないことを知りたい」という気持ちが強い人、いわば知的好奇心が旺盛な人は、コンサルタントに向いているでしょう。

コンサルタントは日々新たな知識をインプットする必要があります。例えば、クライアントに関する知識をはじめ、最新技術や業界動向、社会情勢や経済などの知識です。

こういった「自分の知らないこと」に対して興味を持てるかどうかは、仕事に楽しさを見出せるかどうかを左右するでしょう。

（2）物事をポジティブに考えられる

ポジティブ思考もコンサルタントに欠かせない要素です。

コンサルタントが扱うプロジェクトテーマは、クライアント自身が解決できないような難解で複雑なものが多いです。

そのため、すぐに答えを出せなくても「答えは絶対に見つかる」と考えられるような、ポジティブな姿勢が重要と言われています。

（3）論理的に考えることが得意

コンサルタントに求められる要素の一つに「論理性」があります。

コンサルタントは課題解決に向けて仮説→検証のサイクルを繰り返しますが、論理性が不足していると質の高い仮説を立てることができません。

仮説を立てる際は「データAとデータBの分析結果から◯◯という理由で〜という結論に至った」というように、論理的な思考が求められるのです。

（4）傾聴力がある

傾聴力とは、相手の話に耳を傾けて、相手の意図を汲み取る力のことです。

コンサルタントはクライアントとのヒアリングを通じて、表面的な課題のみならず、課題の本質やニーズを見極める必要があります。

相手の話をよく聞かず、主観的な意見を押し付けてしまうと、クライアントのニーズを満たすことは難しいでしょう。

（5）推進力がある

推進力とは、物事を前に推し進めていく力のことです。

プロジェクトには期日が定められており、難解なテーマであっても前進していく必要があります。

自分から積極的に動くのが苦手だったり、物事を始めるまでに時間がかかったりする人は、コンサルタントに向いていないかもしれません。

（6）コミュニケーション能力が高い

コミュニケーション能力は、コンサルタントに欠かせないスキルでしょう。

コンサルタントはとにかくコミュニケーションを取る機会が多いです。チームメンバーとの定例ミーティングをはじめ、クライアント企業の現場スタッフ、最終責任者、専門家など、多種多様な人とコミュニケーションを取ります。

コミュニケーションが苦手な人や意思疎通に時間がかかる人は、コミュニケーション能力が求められるコンサルタントよりも、1人で作業できる職種の方が向いているかもしれません。

（7）ストレス耐性が高い

強いストレス耐性がある人は、コンサルタントに向いています。

コンサルタントは、時にクライアントの経営を左右するような大きな業務を任されることがあります。自分達の判断が多方面に影響を及ぼすため、プレッシャーが大きいです。

しかし、その分やりがいも大きいため、そういったプレッシャーに耐えられるストレス耐性が高い人がコンサルタントには多いです。

まとめ

今回の記事では、「コンサルタントは激務って本当？」と疑問を持っている人に向けて、コンサルタントが激務と言われる理由やその実態、コンサルタントに向いている人の特徴を解説しました。

コンサルタントは忙しい時期もありますが、比較的時間に余裕が生まれるタイミングもあります。加えて、近年はコンサルティング業界にも働き方改革が浸透しており、以前よりも働きやすい環境となっています。

コンサルタントの仕事に興味がある人は、自分が叶えたいワークスタイルを明確化した上で、自分にあった転職先を選ぶことが大切です。

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