学情は2025年2月6日、社員のスキルアップや学び直しに関する調査結果を発表しました。企業の人事担当者461人を対象に、スキルアップや学び直しの支援状況や具体的な取り組みなどを聞いています。
社員のスキルアップや学び直しを支援する取り組みを実施しているかどうかを聞いた結果が図1です。
結果は「実施している」が75.1％で、「実施していない」（24.9％）を大きく上回りました。約8割の企業が、社員のスキルアップや学び直しに関連する取り組みを実施していることが分かります。
では、具体的にどのような取り組みを実施しているのか。取り組み内容を聞いた結果が図2です。
「資格取得支援」がもっとも多く、78.6％でした。8割近くの企業が、資格取得費用を負担するほか、資格取得報奨金・資格手当などの支援策を打ち出していることが分かります。次いで、「社内での研修・勉強会などの実施」（77.2％）、「社内でのe-ラーニング提供」（47.1％）が続きました。回答した人の声には、「会社が取得を奨励する資格は、資格試験の受験料を支給している」「資格取得に応じて支給している報酬金が、期間限定で2倍になる社内キャンペーンを実施した」「IT・DXに関する研修を実施している」「eラーニングを導入し、社員の関心や業務内容に応じて学べる環境を整備している」などがありました。
会社として生産性を向上するために取り組んでいることを聞いた結果が図3です。
生産性向上策としてもっとも多かったのは「社員のスキルアップの支援」で49.5％でした。社員のスキル向上を通じて生産性を高めようと考える企業が半数近くいることが分かります。2位は「コミュニケーションツールの導入」（33.8％）、3位は「RPAなどシステムによる業務効率化」（29.1％）という結果でした。
【調査概要】
調査期間：2025年1月10日～2025年1月23日
調査機関：株式会社学情
調査対象：企業・団体の人事担当者
有効回答数：461件
調査方法：Web上でのアンケート調査
【関連リンク】
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