経営コンサルタントとは？仕事内容・平均年収・やりがい・将来性などを紹介

「経営コンサルタント」という職業は、ビジネスの課題解決や戦略立案をサポートし、企業の成長を支えるプロフェッショナルとして、多くの若手ビジネスパーソンから人気を集めています。

本記事では、経営コンサルタントの具体的な仕事内容や平均年収、やりがい、将来性について詳しく解説します。

未経験から目指す方法や必要なスキルも紹介するので、「キャリアアップしたい」「高収入を目指したい」という方はぜひ参考にしてください。

※本記事に記載されている企業や資格に関する情報は2025年時点のものです。

経営コンサルタントとは？

経営コンサルタントとは、企業、その中でも特に経営陣のニーズに応じて、経営戦略の立案や業務効率化、人事計画や設備投資などのサポートを行う仕事です。

技術の進歩や経済環境の変化により、企業を取り巻く状況は常に変わり続けています。

こうした変化に柔軟に対応するためには、社内の力だけでなく、第三者の視点から専門的なアドバイスを提供する経営コンサルタントの存在が欠かせません。

従業員はもちろん、多くのステークホルダーに対しても責任が重くプレッシャーのかかる立場ですが、それだけ多くの人々に貢献できる仕事です。

企業の成長や経営判断に大きな影響を与える仕事であるため、経営に関する知識やスキルだけでなく、経済や社会の動向にも常にアンテナを張っておく必要があります。

経営コンサルタントの平均年収

経営コンサルタントは、高収入を目指せる職業として注目されており、経験を積むほど年収が上昇する傾向が強いです。

経験年数	平均年収
～3年	500～800万円
～6年	700～1,300万円
～10年	900～2,000万円
～15年	1,300～2,500万円
15年以上	1,300～2,500万円

特に外資系や戦略系コンサルティングファームの年収は高く、20代でも年収1,000万円を超えるケースが珍しくありません。

プロジェクトごとにインセンティブ制度を設けている企業もあり、成果を出せば出すほど収入が上乗せされる仕組みも魅力のひとつです。

さらに、実務経験を積み、マネージャーやパートナーといった管理職に昇進すれば、年収2,000万円以上も十分に狙えます。

もちろん、高収入の裏には長時間労働や厳しいプレッシャーもありますが、成長意欲の高い人にとっては、非常にやりがいのある仕事です。

若いうちからスキルを磨き、キャリアアップを目指す20〜30代に人気の職種となっています。

経営コンサルタントの働き方

経営コンサルタントの働き方には、一般的な会社員の働き方と明らかに異なる点があります。それは、「クライアントあっての仕事」ということです。

働くうえで誰もが重要視するもののひとつに「休日の取り方」がありますが、経営コンサルタントの場合は、クライアントの稼働日に合わせる必要があります。

つまり、クライアントが土日祝日も稼働する会社ならばそれに準じた対応が求められ、海外展開をしていて時差のがある場合などは、早朝・深夜に業務が及ぶ場合もあります。

しかも、クライアント側は決して安くない費用をコンサルティングにかけているわけであり、当然にそれに見合う成果を期待されています。場合によっては、不眠不休に近い働き方になることも覚悟しなくてはなりません。

一方で、大きなプロジェクトを無事に完遂したあとは、比較的まとまった休暇を取れる可能性があります。そのような機会をうまく利用して、旅に出たり趣味に没頭したりして自分なりにワークライフバランスを整えられる人には、むしろ向いている職種とも言えます。

経営コンサルタントの仕事内容

経営コンサルタントの業務は、企業活動のほぼすべてに関わると言っても過言ではありません。基本となるのは、クライアント企業の抱える課題を把握・分析し、その解決の方策を提言し、実行に移し、目標の達成を目指すことです。

そこから派生して、デジタル化をはじめとする業務プロセスの効率化やコスト削減の支援、人事制度や人材育成の見直しに対するアドバイスを求められるケースも少なくありません。

ひいては、M&Aや新たな分野への進出といった経営戦略の根幹に関わる決定に関与し、契約締結まで伴走する役割を担う場合もあります。

近年は生成AIなどの人工知能をいかに活用するかが企業の大きなテーマになっていることから、AIに関する専門知識を駆使する経営コンサルタントも登場しています。

経営コンサルタントの役職ごとの役割

経営コンサルタントの役職は、アナリストからパートナーまで多岐にわたり、それぞれ専門性と責任範囲が異なります。

各役職で担当する仕事内容も見てみましょう。

アナリスト

アナリストは、経営コンサルタントのキャリアの出発点であり、企業の将来予測を支える重要な役割を担います。

主な業務は、データ分析と情報収集です。クライアント企業や業界に関する情報を収集･分析し、市場調査や競合分析、財務分析など多岐にわたる分析手法を用いて、企業の現状把握と将来予測を行います。

分析結果は、プレゼンテーション資料や報告書にまとめ、クライアントへの報告や社内での議論に活用します。

また、先輩コンサルタントに同行し、クライアント企業へのインタビューに参加する場合もあります。

コンサルタント

コンサルタントは、アナリストが収集・分析した情報を基に、企業の経営課題を可視化し、解決に導く施策を策定･提案する専門家です。

特定の分野に偏らず、経営全般にわたるアドバイスを提供します。

企業の課題が不明確な場合でも、多角的な視点から問題点を抽出し、最適な解決策を提示できるのが強みです。

ときには、企業の再生や事業の立て直しを支援するなど、活動範囲は多岐にわたります。

専門知識と分析能力を駆使し、企業の潜在能力を最大限に引き出すのが、コンサルタントの重要な役割です。

マネージャー

マネージャーは、クライアント企業のプロジェクトに参画し、チームを率いて実務を遂行する重要な役割を担います。

全体的な進行を管理し、資金計画の策定や顧客との調整を行うなど、幅広い業務を担当します。

プロジェクトメンバーとして実務にも深く関わるため、クライアントとの信頼関係を築きやすいのが特徴です。

しかし、コンサルティングファームによっては、売上目標達成が必須で、厳しい成果が求められる場合もあります。

また、企業にとって重要な大規模プロジェクトを任されるケースも多く、その責任は非常に重いです。

パートナー

パートナーは、コンサルティングファームにおける共同経営者として、クライアント企業の経営に深く関わる役割を担います。

複数のプロジェクトを包括的に管理し、ときには企業の枠を超えて実質的な部署長として指揮を執る場合もあります。

新規クライアントの開拓、チームのマネジメント、人材採用など、多岐にわたる業務を担い、組織全体のリーダーとして機能します。

クライアントとは、単なるコンサルタントと顧客の関係を超え、共同出資者として一体となり、企業の命運を左右する重要な決断に関わります。そのため、高い責任感とリーダーシップが求められます。

パートナーは、企業の経営に深く関わり、業界全体を牽引する存在を目指す人にとって、非常にやりがいのある立場です。

経営コンサルタントと似た職業とその違い

コンサルタントにはさまざまな種類があり、経営コンサルタントとの違いがわからないという人もいるでしょう。コンサルタント以外に、公認会計士やリサーチャーと混同されることもあります。

ここでは、経営コンサルタントに似た職業とその違いについて解説します。

経営コンサルタントと戦略コンサルタントの違い

戦略コンサルタントと経営コンサルタントは、意思決定に関わる場面と対象者が大きく異なります。

戦略コンサルタントは、企業の命運を左右する最上位の意思決定に関与し、全社戦略、事業戦略、新規事業の立ち上げなど、企業の根幹を担う重要なプロジェクトを主導します。

一方、経営コンサルタントも同様の業務に携わるケースはありますが、部署や支店といった小規模な単位に限定されます。

また、戦略コンサルタントは企業の代表取締役社長や役員といった経営陣に対応するのに対し、経営コンサルタントは部署長クラスと関わるケースが多い点も違いのひとつです。

戦略コンサルタントは、より大規模かつ重要な意思決定に関与し、企業のトップ層を相手にするという点で、経営コンサルタントとは一線を画しています。

経営コンサルタントと公認会計士の違い

経営コンサルタントと公認会計士は、どちらも企業の経営に関与しますが、具体的な仕事内容には明確な違いがあります。

公認会計士は、会計・監査・税務を専門とする士業であり、会計面からの経営アドバイスを提供しますが、売上・収益向上や人事施策など、他の分野へは関与しません。

一方、経営コンサルタントは、分野を問わず幅広い経営課題に対応し、必要に応じて公認会計士と連携して財務・会計の見直しを行う場合もあります。

両者の間ではキャリアチェンジも活発に行われており、それぞれの専門性を活かしたキャリアパスを築けます。

経営コンサルタントとリサーチャーの違い

経営コンサルタントとリサーチャーは、情報収集と分析を行う点は共通しているものの、両者の目的と役割は異なります。

リサーチャーは、特定のテーマや課題に基づき、徹底的な情報収集と分析を行い、調査報告書を作成します。

明確な調査テーマが与えられ、そのテーマに沿った客観的なデータの提供に重点が置かれます。

一方、経営コンサルタントは、企業の経営課題を解決するために、幅広い情報と分析結果を活用し、戦略立案や実行支援を行います。

つまり、リサーチャーは情報収集と分析の専門家であり、経営コンサルタントは収集された情報を活用して企業の課題解決を主導する立場となります。

経営コンサルタントの仕事の魅力・やりがい

経営コンサルタントは、多岐にわたる業務と深い顧客関係から、特別な達成感を得られる仕事です。

特に、以下に示す5つの点が、経営コンサルタントとして働く大きな魅力です。

1. 課題の難易度が高い分達成感を得やすい

クライアント自身も気づいていない課題を明らかにし、企業の命運を左右する重要な意思決定に関わる機会が多いため、課題の難易度も高く、大きな責任とプレッシャーを伴います。

その分、プロジェクトが成功したときの達成感は格別です。

クライアント企業から感謝されるだけでなく、自分が手がけた企業が将来、世界的な大企業へと成長する可能性も秘めています。

困難を乗り越え、大きな成果を上げたときの満足感は、経営コンサルタントならではの醍醐味です。

2. 多様な業界の案件に携われるため知的好奇心を満たせる

携わる仕事が特定の業界に限定されないため、多岐にわたる業界のプロジェクトに関われます。

各業界の文化や慣習の違いを体験できるため、知的好奇心が刺激され、常に新しい知識を吸収する楽しさを感じられます。

新しい分野を学ぶ意欲が旺盛な人にとって、経営コンサルタントは理想的な職業です。

3. 優秀な人材と働ける

コンサルティングファームでは、コンサルタント以外にも多様な専門職が連携し、互いの知見を刺激し合いながら業務を遂行します。

優秀な人材が集まる環境に身を置けるため、自身の学習意欲を高める絶好の機会となります。

また、プロジェクトごとにさまざまな企業と関われるので、業種や職種、企業規模、地域を超えた広範な人脈を築けます。

この人脈は、新たなビジネスパートナーとの出会いや、生涯の友を得るきっかけにもなり得ます。

人との出会いを楽しみ、積極的に関係を築ける人にとって、コンサルタントの仕事は非常に魅力的です。

4. どの業界でも通用するスキルが身に付く

経営コンサルタントとして培われる知識やスキルは、業界を問わず普遍的に役立ちます。

たとえば、クライアントとの信頼関係を築くコミュニケーション能力、論理的思考力、問題解決力などは、あらゆる職業において強みとななるスキルです。

基本的な社会人スキルを磨く場としても最適であり、自己成長を遂げた実感は自信へとつながります。

さらに、スキル向上に伴い報酬も高まる傾向にあり、年収や待遇の向上は大きなモチベーションとなります。

転職市場における市場価値も高まり、キャリアアップの選択肢が広がるのも、経営コンサルタントならではの魅力です。

5. 評判になると出版・セミナーなど幅広く活躍できる

実績ある経営コンサルタントとして名を馳せると、コンサルティング業務に加え、執筆、セミナー講師、講演会など、活動の幅が広がります。

自身の経験を多方面に活かし、経営ノウハウを伝えれば、起業家の知遇を得るといった新たなやりがいを見出す機会も増えます。副収入を得られるため、経済的な安定にもつながります。

「優秀なビジネスパーソンとして名を広めたい」「自身の知識や経験を多くの人に伝えたい」という志を持つ人にとって、経営コンサルタントは理想的なキャリアです。

広く求められる存在になれるので、さらなるやりがいと成長を実感できるでしょう。

経営コンサルタントに向いている人の特徴

やりがいに満ちて高収入や豊かなキャリアバスが望める経営コンサルタントですが、どのような資質を持つ人がこの職業に向いているのでしょうか。

以下に、経営コンサルタントに向いている人の7つの特徴を挙げていきます。転職を目指す方は、参考にしてください。

専門分野の知識がある

経営コンサルタントとして成功するためには、経営に関する深い知識に加え、常に最新のビジネス環境を把握する情報収集力と学習意欲が不可欠です。

専門分野の知識が豊富であれば、クライアントに対してより的確なアドバイスを提供でき、信頼関係を築きやすくなります。

経営コンサルタントは、企業の経営課題を解決するために、幅広い知識と経験を駆使します。

そのため、特定の分野に特化した専門知識を持っていれば、自身の強みとなり、クライアントからの信頼を得るうえで非常に有利です。

もし、あなたが明確な専門分野を持ち、その知識を活かして企業の成長に貢献したいと考えているのであれば、経営コンサルタントは理想的なキャリアといえます。

論理的思考力がある

経営コンサルタントは、課題に対し、客観的な根拠に基づいた提案を行う必要があります。

そのため、日頃から論理的に思考する習慣を持つ人は、経営コンサルタントの適性が高いです。

常に「なぜ」「どうして」を追求し、物事の本質を見抜く力は、経営コンサルタントにとって不可欠です。

主観的な思い込みや経験則に頼るのではなく、客観的な視点から課題を分析し、論理的な解決策を導き出す姿勢が求められます。

課題の背景にある要因を深く掘り下げ、多角的な視点から考察すれば、クライアントが納得できる施策を考案できます。

コミュニケーション能力が高い

高いコミュニケーション能力も、経営コンサルタントに必要不可欠な要素です。

クライアントやステークホルダーと円滑な関係を築き、複雑な課題や背景を共有し、共通の理解を深めるためには、優れたコミュニケーション能力が求められます。

たとえ高度な業務スキルを持っていても、独断専行で聞く耳を持たなければ、クライアントからの信頼を損ない、予期せぬミスやトラブルにつながる可能性があります。

洞察力があり、理解力の裏付けのある適度な自己主張ができる人は、経営コンサルタントの適性があります。

クライアントを第一に考えて働ける

クライアントの経営課題を真摯に解決したいという情熱を持つ人は、経営コンサルタントとして活躍できる可能性が高いです。

クライアントの課題解決に真摯に向き合えば、仕事への主体性が生まれ、柔軟な発想で課題に取り組めます。

マニュアルに縛られない自由な分析やリサーチは、クライアントからの信頼と評価を高め、より良い関係性を築くことにつながります。

自身の都合よりもクライアントの利益を優先し、誠実に対応すれば、信頼関係を深め、より大きな成果を生み出せるでしょう。

決断力があり仕事のスピードが速い

現代のビジネス環境では、経営の意思決定のスピードが加速しており、経営コンサルタントにも迅速な対応と決断力が求められます。

判断が遅れれば、大きな機会損失につながりかねません。

特に、緊急性の高い案件では、わずかな遅延が競合他社に後れを取る要因となり、予期せぬ損失を生む可能性があります。

そのため、経営コンサルタントは常にスピード感を持って業務に取り組む意識を持ち、迅速なレスポンスを心がける姿勢が重要です。

課題を先延ばしにせず、積極的に取り組む姿勢を持つ人は、経営コンサルタントとして活躍できます。

成長意欲が高い

経営コンサルタントは、常に最新の情報を学び続ける必要があるため、自己成長意欲の高い人が向いています。

自己の成長を実感したい人や、自信をつけるために学び続けたいと思える人は、経営コンサルタントの適性があります。

逆に、現状維持で満足し、新しい試みへのチャレンジに抵抗がある人は、活躍するのは難しいかもしれません。

経営コンサルタントは、常に時代の最先端に興味を持ち、新しい領域に積極的に挑戦する人に適した職業です。

変化を恐れず前進を続ける人は、ぜひ就職・転職を検討してみてください。

厳しい環境でもポジティブにいられる

華やかなイメージとは裏腹に、経営コンサルタントは厳しいプレッシャーに晒される場面も少なくありません。

提案が期待通りの成果につながらなかったり、予想外のコストが発生したりと、困難な状況に直面する機会も多々あります。

しかし、厳しい状況下でもポジティブな姿勢を保てる人は、経営コンサルタントとして長く活躍できます。

困難な状況下でも、常に前向きな姿勢でクライアントを鼓舞できるコンサルタントは、かけがえのない存在です。

自身のモチベーションを維持し、クライアントからの信頼を得るためにも、明るくポジティブな性格の人は適性があります。

経営コンサルタントの将来性

経営コンサルタントの将来性は高く、今後も活躍の場は広がると考えられます。

その理由は、現代が「VUCA時代」と呼ばれる、変動性（V）、不確実性（U）、複雑性（C）、曖昧性（A）を特徴とする時代に突入し、企業が自社のみでの経営判断に限界を感じているためです。

将来予測が困難な状況下であることから、専門的な知識と経験を持つ経営コンサルタントへのニーズが高まっています。

企業の将来像と現状のギャップを埋める戦略立案は、人間の創造性と洞察力に依存する部分が大きく、現段階ではAIによる代替は難しいと考えられます。

したがって、経営コンサルタントは今後も必要不可欠な存在であり、専門知識とスキルを持つ人材への需要は増加していくはずです。

また、働き方や待遇の改善も期待され、より魅力的なキャリアパスとなることが予想されます。

経営コンサルタントの業界動向

経営コンサルタントの業界では、経営のデジタル化を推進できる人材と、企業にとって身近な相談役となれる人材のニーズが顕著に高まっています。

デジタルトランスフォーメーション（DX）の進展により、多くの企業にとって経営データのデジタル化は喫緊の課題です。

データに基づいた経営判断や、デジタル技術を活用した経営情報管理が一般的になる中で、経営のデジタル化に精通したコンサルタントの需要は、今後さらに増加すると見込まれます。

また、企業が経営コンサルタントを顧問相談役として迎え、日常的な経営相談を求めるケースも少なくありません。

大規模プロジェクトの支援だけでなく、経営上のさまざまな課題に対して、気軽に相談できる「経営のかかりつけ医」のような存在となれるコンサルタントは活躍の場を広げられます。

これらの動向は、経営コンサルタントが専門性を深め、クライアントとの長期的な信頼関係を築く必要性を浮き彫りにしています。

経営コンサルタントのキャリアパス

経営コンサルタントのキャリアパスは多岐にわたり、個々の志向や能力に応じて多様な選択肢があります。

一般的なキャリアパスは、以下のとおりです。

社内での昇進だけでなく、専門性を活かして独立したり、新たな分野へ挑戦したりできます。

経営コンサルタントとして培ったスキルは、さまざまな分野で応用できるため、理想のキャリアパスを柔軟に選択できます。

経営コンサルタントにおすすめの資格

経営コンサルタントに必須の資格はありませんが、MBAや中小企業診断士などの資格は実務で役立ちます。

税理士や公認会計士のように、専門分野を活かせる資格も強みになります。

自身の専門性やキャリアプランに併せて、資格取得を検討しましょう。

MBA

MBA（経営学修士号）は、経営学の大学院修士課程を修了した者に与えられる学位であり、資格というよりも学業を修めたことの証明です。

経営大学院では、企業経営に必要な知識を体系的に学べ、ロジカルシンキングや課題解決力など、経営コンサルタントに不可欠なスキルを習得できます。

大学卒業後でもビジネススクール（日本におけるMBA教育機関）に通えば取得でき、自身のキャリアや学習スタイルに適した学校を選べます。

MBAの取得は、経営コンサルタントとしての専門性や信頼性を高めるうえで、有効な手段のひとつです。

中小企業診断士

中小企業診断士は、中小企業の経営課題に対し、適切な診断と助言を行う専門家として国が認定する国家資格です。

経営コンサルタントに関連する国家資格の中では唯一のものであり、実務との親和性も高い点が特徴です。

行政機関や金融機関と中小企業をつなぐパイプ役として、各種支援施策の活用をサポートします。

中小企業診断士の資格取得は、独立や開業を目指すうえで大きな強みとなります。

中小企業診断士を目指すには、経済・経営の専門知識を問う一次試験（科目合格制・受験資格不問）に臨みます。

合格すると、筆記・口述の二次試験に進み、それをパスしたら実務経験を経て登録する方法と、中小企業大学校などの養成機関で所定の課程を修了する方法があります。

税理士

税理士は、納税代理、税務書類の作成、税務相談を独占業務とする税務の専門家であり、会計帳簿の記帳などの実務代行も可能です。

税理士は国家資格で、名乗るには税理士試験に合格する必要があります。

合格率は平均で17パーセントと難易度が高いですが、財務面での現状把握、コスト削減、節税など、社内体制の見直しに関する専門的なアドバイスが可能になるため、経営コンサルタントにおすすめの資格です。

税理士資格だけでは、経営コンサルタントに必要な知識を網羅するのは難しいものの、取得しておけば損はありません。

将来的に、税務の専門家として独立を考えている人には必須の資格です。

公認会計士

公認会計士は、医師や弁護士と並ぶ難関国家資格であり、会計の専門家として企業の財務・会計分野で高度なアドバイスを提供できます。

経営コンサルタントだけでなく、会計・税務コンサルタントとしても高い需要があり、最適な投資戦略やコスト削減策の提案が可能です。

公認会計士の独占業務である監査は、経営者にとって安心材料となり、長期的な信頼関係を築くうえで有利です。

一度信頼を得られれば継続的な顧問契約につながりやすく、安定した収入を見込めるうえ、将来の独立開業も視野に入ります。

経営士

経営士とは、日本のコンサルタント団体の草分けである一般社団法人日本経営士協会が認定する民間資格です。

取得するには、一般会員として入会し書類審査を経て経営士補や経営士に昇格する方法、同協会指定の資格取得講座を受講する方法、資格取得試験を受験する方法の3つがあり、いずれも非常に難易度が高いと言われています。

資格取得によって、経営管理に関する一定の実績や専門性を備えていると認められ、企業への提案や経営改善に携わる際の信頼向上につながる可能性があります。

社会保険労務士

社会保険労務士は、雇用、社会保険、労働問題、公的年金分野の国家資格であり、労務に関する専門家として企業の人的資源管理を支援します。

採用や人材育成、労使トラブルへの対応といった「人」に関わる課題に対して支援を行い、企業の組織改革や働きやすい職場づくりに貢献できる存在です。

社会保険だけでなく、就業規則の作成や各種助成金に関する知識も習得し、経営と関連付けたアドバイスができるようになれば、資格を活かせる範囲はさらに広がります。

社会保険労務士試験は、2023年の合格率は6.4パーセントと難易度が高い資格です。

しかし、資格取得を通して専門性を高めれば、経営コンサルタントとしての活躍の場が広がります。

経営コンサルタントに必要なスキル

経営コンサルタントは、その人自身が価値を持っている職業です。

そのため、専門分野に限らず、人間性も含めた常に高いポテンシャルを維持しなければなりません。

ここでは、経営コンサルタントにとって特に重要なスキルを挙げていきます。

ロジカルシンキング

経営コンサルタントのカウンターパートは、いく度も厳しい環境を乗り越えてきたオーナー経営者や、その企業で長年活躍し業務に精通する部署長であるケースが多いです。

経験や実務でははるかに自分を上回る人たちに提言し、それを採用・実行する決断をしてもらうには、事象や背景を客観的に説明し、理論を尽くして説得するスキル、すなわちロジカルシンキングが必須となります。

ロジカルシンキングは、物事を順序立てて整理する癖をつける、プライオリティーを常に考えて時間を使うよう心がけるなど、日頃の生活の中でも鍛えられるスキルです。

ヒアリング能力

ヒアリング能力とは、傾聴力に加え、必要な情報を的確に聞き出す能力です。

経営コンサルタントは、クライアント自身が認識していない課題を掘り起こし、本質的な問題点を指摘しなければいけません。

そのため、ヒアリング力は、論理的思考力やコミュニケーション能力と密接に関連しています。

論理的な思考力を持ってクライアント側の意見を聞けば、その言葉の背景にある意図を理解し、的確な質問を投げかけやすくなります。

コミュニケーション能力

経営コンサルタントは、クライアントの組織内に入って働きます。ときには単身で現場に乗り込み、共に業務を進めることもあるでしょう。

さまざまな専門性やバックグラウンドを持つ人たちとチームとして機能するために、短期間で自身について理解してもらい、周囲の状況を把握しなくてはなりません。

その際に必要なのが、コミュニケーション能力です。

経営コンサルタントの場合は単に話がうまい、面白い、というだけでなく、初対面の相手にも安心感を持ってもらえる会話術、論理的な説明で信頼感をかもしだす表現力が求められます。

日常生活から、第一印象をよくする努力をするなど、コミュニケーション能力を磨く姿勢が大切になります。

経営や法律などの専門知識

経営だけでなく、税務、社会保険、労働法といった関連法規に関する知識も欠かせません。

プロジェクトによっては税理士や公認会計士に協力を仰ぐ場合もありますが、基本的な知識がなければ、対等な立場で議論するのも困難です。

法改正は頻繁に行われるため、常に知識をアップデートし続ける必要があります。

さらに、自らの知見を活用して企業の現状を理解し、知識を施策に反映させる応用力を発揮できるよう、専門性のスキルアップを続けていかなければいけません。

英語力

英語力のある経営コンサルタントは、国内外の多様な企業を対象に、クロスボーダー案件を含む幅広い業務に携われます。

グローバルコンサルティングファームや外資系コンサルティングファームへの転職を有利に進めるうえで、英語力は大きなアドバンテージとなります。

TOEIC700点以上を目安に英語学習に取り組めば、実務で十分に活用できる英語力を身に付けられます。

国内企業のみならず、海外企業や多国籍企業、グローバル企業へのコンサルティングも可能となり、業務の幅を格段に広げる武器となります。

未経験から経営コンサルタントになる方法

未経験でも経営コンサルタントへの道は開かれていますが、年齢としては30代半ばまでが目安です。

年齢不問の求人もありますが、30代後半以上の年齢では、金融機関やコンサルティングファームでの経験などのアピールポイントが重要になります。

ここからは、未経験から経営コンサルタントになる方法を見ていきましょう。

経済学や経営学を学ぶ

経営コンサルタントになるために、特定の資格や免許が必須というわけではありません。決められた試験もなく、明確なキャリアルートはありません。

一方で、コンサルティング会社は成果が厳しく問われる実力主義の世界であり、採用は狭き門です。

高いハードルをクリアするために学問的な裏付けを得ておけばは、強みとなります。

具体的には、大学や大学院で経済学や財務に関する知識、企業情報を分析する力、経営に関わる理論を体系的に学んでおくのが重要です。

こうした知識は、コンサルタントして課題の本質を見極め、適切な戦略を提案する際に役立ちます。

また、中小企業診断士や社会保険労務士、公認会計士、税理士などの資格を取得するのも、コンサルタントとしての業務範囲を広げるうえで有益です。

転職エージェントを活用する

社会人となり、未経験から経営コンサルタントを目指すなら、転職エージェントの活用がおすすめです。

未経験者を積極採用する求人が比較的多いうえ、応募書類の添削や面接対策など、専門的なサポートを受けられます。

さらに、企業とのマッチングを客観的に見極められるため、効率的かつ効果的に転職活動を進められます。

特に業界の動向やキャリアパスに関する情報が豊富なのも大きな魅力で、未経験からの挑戦を強力に後押ししてくれるでしょう。

まとめ

経営コンサルタントは、企業の経営課題を解決し、成長を支援するプロフェッショナルです。

多岐にわたる業務を通じて、企業の戦略立案から実行支援までを担い、その成果は企業の命運を左右するケースも少なくありません。

経営コンサルタントの仕事には高い専門性と柔軟性を求められますが、その分、大きなやりがいを感じられます。

未経験から経営コンサルタントを目指す方も、キャリアアップを考えている方も、この記事を参考に今後のキャリアについて考えてみてください。