エスプールブルードットグリーンは2026年1月27日、サステナビリティ対応に関する調査結果を発表しました。サステナビリティやCSRなどの担当者1016名に、対応に伴う業務負荷や負荷を解消する対策などを聞いています。
サステナビリティに対応する担当者数と、直近1年で業務量が増えたかどうかを聞いた結果が図1です。
担当者数でもっとも多かったのは「2～3人」で、37.8％でした。「4人以上」（27.3％）を合わせると、7割近くの企業が複数名でサステナビリティ関連業務に対応していることが分かります。一方、「専任はいない（兼任で対応）」と答えた割合は17.0％と決して少なくありません。
直近1年の業務量を聞いたところ、「やや増えた」と答えた割合がもっとも多く、半数を超える52.8％でした。「かなり増えた」（24.6％）と合わせると、8割近くの企業がサステナビリティに関連する業務量が増えていることになります。
サステナビリティ関連業務に負担や疲労感があるかを聞いた結果が図2です。
「はい」と答えた割合が89.7％で、「いいえ」（10.3％）を大きく上回りました。
では、具体的にどんな業務を負担と感じるのか。どんな業務が疲労感を伴うのか。それぞれを聞いた結果が図3です。
どんな業務が負担なのかを聞いたところ、「求められる内容が頻繁に変わり対応が追いつかない」と答えた割合がもっとも多く、57.5％でした。以下、「人員や専門知識が不足している」（46.2％）、「対応義務・報告書の提出が多すぎる」（43.1％）と続きます。調査を実施したエスプールブルードットグリーンは、ガイドラインや評価基準、対象範囲が絶えず更新され、その変化を常に追い続けなければならない点が大きな負担となっていると考察します。
一方、どんな点に精神的な疲労を感じるのかを聞いたところ、「国際ルールや世界動向の変化に振り回され、社内の方向性が定まらない」と答えた割合がもっとも多く、44.9％でした。以下、「関連情報の収集や開示ルール・用語の解釈に手間がかかる」（42.0％）、「中長期的な施策が多く、成果が見えづらい」（38.9％）と続きます。エスプールブルードットグリーンはこの結果について、外部環境の変化に振り回され、会社としての判断軸や方向性を定めづらい状況が負担を招いていると推察します。さらに、サステナビリティ領域ならではの専門性の高さや情報の多さが負担感につながっていると分析します。
業務負担を軽減するにはどんな支援策が必要なのかを聞いた結果が図4です。もし外部の支援を受けるとしたらどのような支援が望ましいかも合わせて聞いています。
会社に求める支援策を聞いたところ、「業務プロセスの効率化」と答えた割合がもっとも多く、44.1％でした。以下、「AI／デジタルツールの導入」（43.2％）、「社員向けの研修・教育」（38.4％）と続きます。手作業に依存する状況を見直し、業務の属人化を解消したいと考える担当者は多いようです。
外部に求める支援策を聞いたところ、「データ収集・分析や算定、開示物作成サポート」と答えた割合がもっとも多く、41.8％でした。以下、「サステナビリティ対応用のデジタルツール導入」（41.0％）、「社内体制構築・ルールづくりのアドバイス」（33.3％）と続きます。日々のデータ整理や資料作成などの手間がかかる業務をサポートしてほしいという声が多い一方、社内だけでは整備しきれない環境づくりや体制づくりに外部の知見を取り入れたいと考える企業が多いことが分かります。調査を実施したエスプールブルードットグリーンは、サステナビリティ関連業務を個人任せにせず、組織として無理なく継続できる体制を整えることがより求められると提言しています。
【調査概要】
調査期間：2025年12月17日～2025年12月18日
調査方法：インターネット調査
調査人数：1016人
調査対象：調査回答時にサステナビリティ／環境経営／CSR関連部門の担当者と回答したモニター
【関連リンク】
株式会社エスプールブルードットグリーン
https://www.bluedotgreen.co.jp/
