業務改善コンサルタントはつまらない？向いている人や必要な資格を紹介

「業務改善コンサルタントってどのような仕事なの？」「業務改善コンサルタントに興味が湧いている」とお考えではありませんか？

本記事では、そんな人達の疑問解決に役立つ内容を

• 業務改善コンサルタントの仕事内容を理解
• 業務改善コンサルタントに就くメリット・デメリットを把握
• 納得した上で業務改善コンサルタントへ転職

の順に解説します。

業務改善コンサルタントの概要を把握したい方や、転職を検討している方に役立つ記事です。ぜひ最後までご覧ください。

業務改善コンサルタントの仕事内容

業務改善コンサルタントの仕事は、クライアントである企業の業務プロセスの構築・実行を最適化するサービスです。専門的な立場から企業の業務改善を行い、業務の効率化や最大化を目指します。ここからは業務改善コンサルタントの仕事内容について、以下の4つの流れで詳しく解説します。

1. 現状業務や課題の把握
2. 目的達成ができる業務フローの提案
3. 新規システムの導入
4. 業務改善後の定着を支援

1．現状業務や課題の把握

業務改善コンサルタントの仕事は、クライアントの業務や課題を可視化することから始まります。業務の無駄や重複などの問題点は、企業によって異なります。その問題点を業務改善コンサルタントがプロ目線・第三者目線で洗い出します。クライアントとは、初期段階で認識の違いがないか丁寧に確認しておくと、後に起こり得るトラブルを回避できます。

また、業務改善コンサルタントは企業経営に貢献する職種のため、経営やITに関する知識だけでなく企業や業界に関する知識も必要となります。

2．目的達成ができる業務フローの提案

現状業務の把握や問題点の特定ができたら、目的達成を果たすための業務フローを提案します。業務プロセスの見直しやコスト削減、ITの活用など幅広い部分で企業の業務改善を行い、パフォーマンスの向上を目指します。業務改善コンサルタントは設計案をクライアントに提示し、ブラッシュアップしながらより良い案に仕上げていきます。なお業務改善は短期的な計画を立てると失敗につながりやすいため、中長期的な計画を立てると良いでしょう。

業務フローの提案とあわせて、設計案が実現できる内容なのか評価を行います。費用対効果、難易度などを重視して取り組むべき案件なのかを判断します。

3．新規システムの導入

提案した業務フローがクライアントに承認された後、設計に沿って新規システムを導入します。例えば適切なクラウドサービスの提供、オーダーメイドでのシステム開発、クライアントへのノウハウ提供などを実施します。計画通りに進んでいるか確認しながら、必要であればクライアントへアドバイスを行います。

4．業務改善後の定着を支援

設計に沿ってシステムを導入した後は、新システムの定着に向けて支援を行います。プロジェクトのゴールは、新システムを定着させて想定通りの効果を出すことです。まず実際に業務効率化、最大化などの具体的な目標に対する効果が出ているのかを検証します。実行した内容を具体的に数値化し、想定する効果が出ていなければ原因を調査します。結果次第ではさらに改善計画を立てて、より成果が出せる業務改善を実現させていきます。他にもクライアントが、導入したツールを利用していない場合はアフターフォローを実施します。

業務改善コンサルタントがつまらないと言われる理由

業務改善コンサルタントの仕事に対して、一部「つまらない」という声を耳にします。

なぜつまらないと言われるのか、その理由を次の3点から解説します。

• 業務の自由度が低くルーティン化している
• 下積みの期間が長い
• スケジュールが厳しい、忙しい

業務の自由度が低くルーティン化している

業務改善コンサルタントの仕事は、業務の自由度が低いと捉えられます。クライアントの意向に沿って業務を行う必要があるため、自分がやりたいことが実現できる訳ではないからです。別の案が正しいと思っていても、クライアントが承認しない限り実行する事はできません。それゆえに仕事に対して違和感を覚える方がいるかもしれません。

また業務改善コンサルタントの仕事は、資料作成や会議などルーティン化された仕事が多いです。コンサルタントの仕事に対して「クリエイティブ」「自由」というイメージを持っている場合、入社後にズレを感じる可能性があります。

下積みの期間が長い

業務改善コンサルタントは、下積みの期間が長いため「つまらない」と感じる方がいるかもしれません。コンサルティングの仕事をしたくて入社したにもかかわらず、最初は資料作成や窓口業務など上司のフォローを行うこともしばしばあります。コンサルティングの仕事に対して熱意がある方ほど、物足りなさを感じてしまうかもしれません。

ただどのような仕事であっても、最初は下積みの期間があるものです。もし気になるようであれば、最初はどのような仕事を担うのか、キャリアパスはどのような流れなのかを、入社前に確認しておくとミスマッチが少なくなります。

スケジュールが厳しい、忙しい

業務改善コンサルタントはスケジュールが厳しい仕事です。特に規模の大きいプロジェクトの場合、タスク管理や部門との調整をしながら、期限を守って仕事をこなさなければなりません。それゆえに適切なコミュニケーションを取り、調整を行うことが欠かせません。

スケジュールが厳しく忙しいことはやりがいにもなりますが、デメリットとしても捉えられるため、事前に把握しておきたいポイントです。

業務改善コンサルタントに就くメリット・魅力

業務改善コンサルタントはつまらないと言われることもありますが、それ以上に魅力がある職種です。そこでここからは業務改善コンサルタントに就くメリットや魅力を、以下の3点より解説します。

• 多種多様な業界で経験が積める
• 組織の効率化に貢献できる
• 経営層と直接関われる

多種多様な業界で経験が積める

業務改善コンサルタントは多種多様な業界で経験を積める点が魅力です。クライアントは業務改善を望む企業であり、その業界は製造や医療、金融、小売など多岐に渡ります。

つまり、クライアントや業界の数だけ、業務に対する知識が得られることになります。多様な業界に携わる経験は、今後のキャリアに幅広く活かすことができるでしょう。

組織の効率化に貢献できる

業務改善コンサルタントは、クライアントの組織効率化に貢献できる仕事です。専門知識を活かしつつ、企業の業績を伸ばすことに貢献できるやりがいのある仕事といえます。業務改善や業務効率化に対して知識がないクライアントもいるので、感謝されることが多いです。つまりクライアントと関わりやりがいを維持できる上に、ビジネスパーソンとして経験を積みながら業務に取り組めるでしょう。

経営層と直接関われる

業務改善コンサルタントは、経営層と直接関わる機会が多いです。企業の業務改善を行う場合、経営層の承認が必要になるケースがあります。経営者と関わり視座の高い意見を参考にすることができます。今後のさまざまなキャリアにプラスに働くことは間違いありません。

また経営者と仕事をすることで、緊張感のある貴重な経験を積むことができます。仕事の達成感ややりがいは段違いとなるでしょう。

業務改善コンサルタントの年収

求人ボックスによると、東京都の業務改善コンサルタントの平均年収は846万円というデータが出ています（2024年10月時点）。

また、東京都の平均年収は436万円、東京都のコンサルタント全体の平均年収は566万円です。業務改善コンサルタントは他の仕事と比べても、大幅に年収が高いといえるでしょう。

参考：求人ボックス

さらに大手転職エージェントdodaの求人サイトを見ると、業務改善コンサルタントの求人1,295件のうち、年収1,000万円以上の求人は807件にも及びます（2024年10月時点）。

半数以上の求人が1,000万円を超えており、新しく業務改善コンサルタントを目指す方でも高年収が期待できます。

参考：doda

さらに年収とあわせて確認したいのが、休日の多さです。業務改善コンサルタントの求人を深堀すると「完全週休2日制」「年間休日120日以上」の求人が大半を占めています。忙しい・厳しい仕事とは言え、休みは安定している傾向にあり、ワークライフバランスに期待できそうです。

業務改善コンサルタントのキャリアパス

ここからは、業務改善コンサルタントのキャリアパスを、以下の4ステップで紹介していきます。

• アナリスト
• コンサルタント
• マネージャー
• パートナー・ディレクター

アナリスト

業務改善コンサルタントは、アナリストからキャリアがスタートします。アナリストは業務プロセスや課題の分析、データ収集・調査、資料作成、先輩コンサルタントへの同行などサポート的な業務が多いです。アナリストの経験を通して、ビジネスやコンサル業界での基本知識を習得できます。

また、アナリストとして2〜4年程経験を積むと、次のキャリアパスであるコンサルタントに昇進できます。約80%のアナリストが昇進できると言われています。

コンサルタント

コンサルタントは一般的にイメージするコンサルタントの仕事を担い、業務改善の提案や実行に携わります。自らの判断で仮説の構築や検証を行いつつ、進捗ごとにマネージャーやチームメンバーとのミーティングにて、チームへ共有・軌道修正する流れとなります。

コンサルタントはプロジェクトマネジメントや顧客との折衝の能力が認められると、3〜4年程でマネージャーに昇進できる可能性があります。

マネージャー

マネージャーは、プロジェクトを取りまとめる責任者のポジションです。

仕事内容は、プロジェクトの方向性を決めた後に、メンバーの割り振りや進捗を見ながら軌道修正を行うなど臨機応変な対応を行います。

また、クライアントとのやり取りはマネージャーが中心に行い、報告・意見交換などを定期的に実施します。

さらに、プロジェクトが黒字になるように予算管理を行うのも、マネージャーの仕事です。マネージャーの仕事はプロジェクトの成功に大きな影響を与えるため、コンサルタントよりもハードで責任が重い職位となります。

パートナー・ディレクター

パートナーはプロジェクト単位ではなく、プラクティスの責任者や組織のリーダーを担うポジションです。パートナーという名前の通り、共同経営者の立場になります。新規プロジェクトの受注、組織全体のマネジメントなど高い能力を要します。

業務改善コンサルタントとITコンサルタントの違い

業務改善コンサルタントとITコンサルタントの違いを表にまとめました。

参考：doda、求人ボックス（求人数、平均年収：2024年10月時点）

業務改善コンサルタントは、業務全体のプロセスを改善することを目的としています。人事、管理、商品管理など幅広い業務プロセスを把握し、効率化のために改善策を練り、実行します。

一方で、ITコンサルタントは、企業経営に関わるIT部分の課題解決が仕事とされています。ITシステムの導入、IT関連のリスク管理などをサポートするのが仕事です。ただ昨今のIT技術の発展によって、業務改善にITシステムを利用することが当たり前となっています。それゆえに職種の垣根がなくなってきています。

表を見ると求人数はITコンサルタントの方が多く、年収は77万円ほど業務改善コンサルタントが高いです。つまり、ITコンサルタントの方が仕事の選択肢が多く、業務改善コンサルタントの方が高年収が期待できるといえます。

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業務改善コンサルタントに有利に働く資格6選

ここからは業務改善コンサルタントに有利に働く資格を6つ紹介していきます。

ぜひ、取得を検討してみてください。

• 中小企業診断士
• ITストラテジスト
• 公認会計士
• SAP認定コンサルタント
• 簿記
• 応用情報技術者

中小企業診断士

中小企業診断士は、経営コンサルタント唯一の国家資格で、経営課題に対して分析や戦略のアドバイスを行う知識が身に付きます。企業を多角的に診断できる知識が習得でき、日本版のMBAとも言われます。

つまり企業経営の改善を行う業務改善コンサルタントに最適な資格といえるでしょう。「中小企業診断士」と名付けられてはいますが、中小企業に限らず経営全般に関する知識を習得できます。

また、中小企業診断士は難易度が高い資格のため、取得すれば他のコンサルタントと差を付けられるでしょう。さらにキャリアアップにも活かせる資格なので、将来の選択肢が大きく広がります。

ITストラテジスト

ITストラテジストは、情報処理推進機構が提供する国家資格で、ITに関する業務効率化、IT戦略の立案などの知識が習得できます。ITストラテジスト試験は、ITの国家資格が集結する「情報処理技術者試験」の中でトップクラスのレベル4に相当します。情報処理に関する知識のみならず、IT知識を活用したプロジェクトの策定・実行する能力が求められます。

業務改善にITへの理解は必須となるため、高度なIT知識が証明できれば、コンサルタントとしての市場価値が高まります。また、コンサルタントの仕事はもちろん、システム開発の仕事にも役立つ資格です。

公認会計士

公認会計士とは、会計や監査に関する最高峰の資格で、三大国家資格のひとつです。財務や経理、株式支援、会計コンサルティングなど多岐に渡る知識が身に付きます。業務改善コンサルタントが会計や監査の知識を持っていれば、より精度の高い財務・会計プロセスの改善が実現します。

公認会計士は、取得難易度は高いものの、取得すれば将来性や安定性の高さは段違いです。会計業務は企業の規模に問わず必ず存在するため、社会的ニーズが高いといえます。

SAP認定コンサルタント

SAP認定コンサルタントとは、ドイツ発祥のソフトウェア企業「SAP社」が実施するコンサルタントの認定試験です。資格を取得すれば、世界的にシェアの高いSAPシステムに関する知識と技術を証明することができます。販売管理や生産管理、人事・労務、経費精算などに関する知識が身に付きます。

SAP認定コンサルタントは、3種類に分けられ、その中の1つであるアプリケーションコンサルタントは、SAPシステムの導入・最適化に関する知識が習得可能です。取得すれば経営課題や業務課題の解決に役立てられるため、業務改善コンサルタントにピッタリの資格といえます。

簿記

簿記は企業の規模を問わず経営活動を記録し、経営・財政状況を明らかにする技能が習得できます。簿記を取得すれば企業の財政状況が理解できるのはもちろん、経営分析をする力が身に付きます。

したがって、クライアントの財務状況の理解が早くなる上に、経理部門とのやり取りがスムーズになるため、簿記の知識があると重宝されるでしょう。

簿記は経理担当者に限らず、どのような職種でも知っておくべき知識です。また独立した時に役立つ知識が豊富であるため、幅広いビジネスパーソンに取得をおすすめできます。

応用情報技術者

応用情報技術者は、情報処理推進機構が提供する国家資格で、定番の基本情報技術者試験の上位資格です。情報処理技術者試験のレベル3相当に値し、難易度は高めとなっています。

ITシステムが拡大する昨今、業務改善の中でITに関する知識は必須です。応用情報技術者を取得すればIT戦略をはじめ、システムの企画・要件定義、品質・予算管理など幅広い知識が得られます。

業務改善コンサルタント会社の一例

ここからは、業務改善コンサルタントとして働く会社の一例を紹介します。

デロイトトーマツコンサルティング合同会社

デロイトトーマツコンサルティングは、日本最大級の経営コンサルティングファームです。国際的プロフェッショナルファームであるデロイトの一員で、日本のコンサルティングサービスを担います。

デロイトトーマツコンサルティングは、5,000人超えのコンサルタントが世界各国の事務所と連携し、世界中の地域に最適なサービスが提供可能です。監査・税務・法務などの総合力と国際力を活かして、あらゆる組織・機能に対応したサービスを提供します。サービスは戦略立案から実行まで一貫した支援を行っています。

株式会社日本能率協会コンサルティング

日本能率協会コンサルティングでは、60以上の国で年間1,500以上のコンサルティングを実施しています。経営戦略、マーケティング、組織・人事、ITビジネスなど多岐に渡る領域のコンサルティングを一気通貫で提供します。

現場を重視した業務を行っていて、実行力の高い計画を立案する点が強みです。成果を出し切るまでクライアントへの支援を続け、その年月は約3年継続するものが多いです。中には15年以上継続することもあり、クライアントとの強い信頼関係が築けています。

東海ビジネスサービス株式会社

東海ビジネスサービスは、中小企業の業務改善をサポートするIT企業です。1976年に設立した老舗企業で、トータル500社以上の業務改善支援実績があります。

ITツールの導入・設定支援はもちろん、人材育成・定着支援や社内調整・社内浸透のサポートなどを実施します。過去には販売管理システムや勤怠システムの導入、インボイス制度への対応などを実施しています。

GwPコンサルティング株式会社

GwPコンサルティングは、経営・会計・法務の専門家による業務改善を実施しています。経営計画の策定に限らず、Webマーケティングやブランディングにも強い点が魅力です。中でもホテル・旅館、温浴施設、ブライダル、タクシーの4業種は、特化サービスを提供しているので、特に利用をおすすめしています。

過去には船舶販売やレンタル事業でWebマーケティング全体を分析し業績拡大を実現したり、老舗旅館で人事制度の再構築を行ったりしています。

まとめ

業務改善コンサルタントは、企業の業務を効率化させる役割を担います。業務の自由度が低い、下積み時代が長いなどのデメリットがある一方で、多様な業界・企業と関わる、また経営層と関わる仕事ができるので経験値アップが期待できます。

他にも、キャリアパスや有利に働く資格などを確認して、ぜひ業務改善コンサルタントのキャリアを検討してみてください。

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