【適性診断】コンサルタントに向いている人・向いていない人とは?

CHECK

「コンサルタントに向いている人の特徴とは?」「コンサルタントを目指す前に適性診断を受けるべき?」という疑問をお持ちではありませんか?

本記事では、そんな疑問の解決に役立つ内容を

  • コンサルタントの適性診断を受ける前に知っておくべきこと
  • コンサルタントに向いている人/向いていない人の特徴
  • コンサルティングファームによる適性試験の種類
  • コンサルタントを目指す上でのポイント

の順に解説します。

コンサルタントへの転職を考えている方に役立つ記事です。ぜひ最後までご覧ください。

目次

コンサルタントの適性診断を受ける前に知っておくべきこと

コンサルタントの適性診断を受ける前に「そもそもコンサルタントってどのような仕事?」「コンサルティングファームにはどのような種類があるの?」という疑問を解消しておくことが大切です。

そもそもコンサルタントとは?

そもそもコンサルタントとは、どのような職種なのでしょうか?

コンサルタントとは、クライアントの課題を客観的に理解し、適切な提案を行う職種です。クライアントの業務改善や生産性向上、利益拡大、企業成長などをサポートします。

英語の「Consult(相談する)」という単語がコンサルタントの語源です。コンサルタントは有形商材を扱う商社やメーカーなどとは違い、「課題を発見して提案を行う」というように無形商材を提供します。

コンサルネクスト.jpでは、コンサルタントに関するコラムを数多く公開しているので、コンサルタントについて理解を深めたいという人は、ぜひチェックしてみてください。

コンサルティングファームの種類

コンサルティングファーム(コンサルティングを行う企業)には、さまざまな種類があります。以下で、代表的なコンサルティングファームの種類を確認しておきましょう。

総合系コンサルティングファーム

総合系コンサルティングファームとは、課題の抽出から戦略立案、システム導入などの業務改善、アフターサポートまで一貫したサービスを行うコンサルティングファームです。

BIG4に該当する「デロイトトーマツ コンサルティング」や「PwCコンサルティング」、「KPMGコンサルティング」、「EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング」も総合系コンサルティングファームに分類されます。

BIG4に関しては、以下の記事で詳しく紹介しています。

戦略系コンサルティングファーム

戦略系コンサルティングファームとは、企業の抱えている経営課題を分析し、経営戦略を考案・実行するサービスを提供するコンサルティングファームです。

大手企業だと「マッキンゼー・アンド・カンパニー」や「ボストンコンサルティンググループ」、「ベイン・アンド・カンパニー」、「A.T. カーニー」など、欧米出身のグローバル企業が挙げられるでしょう。

IT系コンサルティングファーム

IT系コンサルティングファームとは、企業の抱えている経営課題をIT技術を用いて解決してくコンサルティングファームです。

大企業のみならず、中小企業やベンチャー企業にもサービスを提供しています。

代表的な企業には「ガートナージャパン」、「フューチャーアーキテクト」、「ウルシステムズ」、「ケンブリッジテクノロジーパートナーズ」などが挙げられるでしょう。

シンクタンク系コンサルティングファーム

シンクタンク系コンサルティングファームとは、社会問題や政治戦略を調査し、国や地方自治体に提案を行うシンクタンクから生まれたコンサルティングファームです。

シンクタンク系の代表的なファームとして、「NTTデータ経営研究所」や「三菱UFJ リサーチ&コンサルティング」、「野村総合研究所」、「日本総合研究所」などが挙げられます。

財務系コンサルティングファーム

財務系コンサルティングファームとは、資金繰りや税務、M&A支援など、財務に関する課題解決をサポートするコンサルティングファームです。

具体例として、「PwCアドバイザリー」や「デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー」、「KPMGFAS」、「EYTAS」などの企業が挙げられます。

事業再生系コンサルティングファーム

事業再生系コンサルティングファームとは、経営状態が危機に瀕している企業をサポートするコンサルティングファームです。

代表的な事業再生系コンサルティングファームには「アリックスパートナーズ」や「経営共創基盤」、「山田ビジネスコンサルティング」、「フロンティア・マネジメント」などが挙げられます。

人事系コンサルティングファーム

人事系コンサルティングファームとは、人材と組織体制に関する課題発見や戦略立案をサポートするコンサルティングファームです。

組織体制に関するアドバイスのほか、年金や福利厚生などの制度面に関するアドバイスも行います。

具体的な企業として、「マーサージャパン」や「タワーズワトソン」、「コーン・フェリー・ヘイグループ、「エーオンヒューイットジャパン」などが挙げられます。

未経験からコンサルタントに転職できる?

未経験からコンサルタントに転職することは可能なのでしょうか?結論から述べると、未経験でコンサルタントを目指すことは不可能ではありません。

近年はビジネスの多様化により、コンサルティングファームはさまざまなバックグラウンドをもつ人材を確保したいと考えています。また、少子高齢化により人材不足が深刻化しており、採用活動を強化しているコンサルティングファームも少なくありません。

そのため、事業会社等の経験者であれば、未経験からコンサルタントを目指せるのです。

第二新卒~30代が採用のメイン

未経験かつ事業会社での経験が少ない場合は、第二新卒枠(ポテンシャル採用)での応募がメインになるでしょう。

第二新卒とは、新卒で入社した企業を数年以内に退職し、転職を希望する者のことです。第二新卒の応募条件は「社会人経験3年以内」「これまでに転職した企業が2社以内」など、企業によって大きく異なります。

第二新卒としてコンサルタント転職を目指す人は、コンサルティングファームの採用ページで応募条件を確認してください。

重視される項目

コンサルタント未経験の場合、採用では主に「経験やスキル」、「英語力」、「適正」が重視されます。

経験やスキル

中途採用、および第二新卒採用に応募する場合、これまでどのような経験を積んだか、どのような実績があるかなど、「経験やスキル」が見られます。

候補者のもつ経験やスキルがコンサルタントとして役に立つかを判断するためです。例えば、IT企業で働いていた人であれば、IT知識を有しているため、ITコンサルタントとしての適正を満たしていると判断される可能性があります。

履歴書や職務経歴書を作成する際は、自分の強みを明確にした上で、数値などの具体性を持たせながらアピールすることが大切です。

英語力

近年は、さまざまな業界においてグローバル化が加速しており、コンサルタントにも英語力をはじめとした語学力が求められることがあります。

ビジネスレベルの英語力を有している、留学経験があるなどの人は、転職時のアピールポイントとなるので、TOEICの点数などでアピールすると良いでしょう。

適正

経験やスキル、語学力のほかにも、採用担当者はそもそも候補者に適性があるかという点を見ています。

コンサルタントはクライアントワークであるため、コミュニケーションスキルやヒアリング力、提案力が欠かせません。

さらに、論理的思考力や精神的なタフさなど、さまざまな要素が求められる仕事であるため、コンサルタントとしての適性があるかは重要な判断基準なのです。

以下でコンサルタントに向いている人の特徴を確認していきましょう。

【適性診断】コンサルタントに向いている人の特徴

それでは、どのような人がコンサルタントに向いているのでしょうか?以下で紹介する項目に当てはまるかをチェックしてみてください。

ストレス耐性がある

まず、ストレス耐性があるかは重要なポイントです。

コンサルタントは複雑な問題を扱うため、自分の提案や分析が上手く行かないシーンも多くあります。そういったシーンで逐一ストレスを感じてしまうと精神的に良くありません。

さらに、クライアントが納得いかない提案を行った場合、上司やクライアントから追及されてしまうことがあります。

もちろん、コンサルタントに限らず、ほとんどの仕事は大なり小なりストレスが伴うものですが、コンサルタントを目指す人はストレス耐性があることが望ましいです。

知的好奇心が高い

コンサルタントに向いている人の特徴として、知的好奇心が高いということが考えられるでしょう。

知的好奇心とは、「あらゆる物事に興味・関心を抱き、もっと知りたいと感じる気持ち」のことです。知的好奇心は情報収集に対して前向きな姿勢を持っていると言い換えられます。

コンサルタントは最新ニュースや業界の動向など、あらゆる情報・トレンドに敏感である必要があります。そこで知的好奇心が高い人であれば、情報収集も苦に感じにくいのです。

成長意欲がある

コンサルタントには、成長意欲やモチベーションが求められます。

コンサルタントは、アサインされるプロジェクトによってさまざまな業界に携わることが多いです。クライアントの課題解決に向けて、業界についての知識を身につけ、対応する必要があり、高い成長意欲が必要になります。

転職時の面接でも「高いポジションを目指して仕事に取り組む気はあるか」という点が見られているため、成長意欲やモチベーションをアピールすることが重要です。

責任感が強い

責任感が強い人は、コンサルタントに向いているかもしれません。

コンサルタントには、プロジェクトを成功させることが求められます。クライアントの機嫌を取るために全ての要望を受け入れるのではなく、時には批判的になってクライアントに最適な提案を行う必要があります。

「クライアントが希望したから」といって無責任な理由でプロジェクトに取り組むのではなく、「プロジェクトを成功させる」という目標を常に意識する必要があるのです。

語学に堪能

コンサルタントに求められるスキルの一つに、語学力があります。

近年は日系企業・外資企業問わず、グローバル市場での展開が加速しており、海外のクライアントとやり取りしたり、海外拠点とコンタクトを取ったりする必要があるためです。

もちろん、翻訳ツールなどが発達しており、語学力は必要ないという意見があるのも事実ですが、コミュニケーションを通してプロジェクトを進めるため、直接やり取りできた方が細かいニュアンスまで伝えられるでしょう。

英語のほか、中国語やドイツ語、スペイン語など、語学力を兼ね備えているコンサルタントの市場価値は高まります。

自己主張ができる

自己主張ができるということも、コンサルタントに向いている人の特徴です。

コンサルタントはクライアントに対してサービスを提供する上で、積極的に提案を行ったり、不明点はミーティング中にクリアにしたりする姿勢が求められます。

しっかりとした根拠のある主張ができる人は、クライアントにも納得してもらえるようなソリューションを提案できる可能性が高いです。

コミュニケーション能力が高い

コンサルタントとして働くには、コミュニケーション能力が欠かせません。

コンサルタントはクライアントだけでなく、プロジェクトメンバー、他部門の社員など、幅広い人とコンタクトする必要があります。

多種多様な人とコミュニケーションを図るのが苦手な人は、ストレスフルな環境で働くことになります。

【適性診断】コンサルタントに向いていない人の特徴

それでは、どのような人がコンサルタントに向いているのでしょうか?

クライアントファーストで考えられない

「人の役に立ちたい」「クライアントの抱えている課題を解決したい」という気持ちがない人は、コンサルタントに向いていません。

コンサルタントは、常にクライアントファーストで動く必要があるためです。クライアントの役に立ちたい気持ちがあれば、自然とクライアントの立場を考えた行動が取れます。

さらに、クライアントの都合で就業時間後や休日に対応することがあり、クライアントファーストの気持ちがない人にとってはストレスを感じる可能性が高いです。

成長よりも安定を求める

人間にはさまざまなタイプがあり、常に成長していきたいという上昇志向の人もいれば、変化の少ない落ち着いた生活を送りたいという安定思考の人もいます。

クライアントは変化が大きく、安定した生活を送ることは難しいでしょう。そのため、安定思考の人はコンサルタント以外の仕事の方が合っているかもしれません。

例えば、公務員やITエンジニア、プログラマーなど、環境が変化しにくい仕事を選ぶと良いでしょう。

1人作業の方が得意

1人作業の方が得意という人は、コンサルタント以外の職種の方が活躍できる可能性が高いです。

コンサルタントは多くの人に働きかけて、チームで動く必要がある仕事です。1人で働く時間がない訳ではありませんが、基本的にはチームで仕事を行います。

1人作業の方が得意な人は、エンジニアやライター、事務職などの職種が向いているでしょう。

定時通りの仕事がしたい

定時通りの仕事がしたい人は、コンサルタントとしての適性がないかもしれません。

先述した通り、コンサルタントはクライアントワークなので、時にはクライアントのスケジュールに合わせて動く必要があるためです。

繁忙期には「終電まで残業していた」「泊まり込みになった」という経験がある人も見受けられます。こういった働き方をしたくない人は、定時通りに退社し、ワークライフバランスを保ちやすい仕事を選びましょう。

情報収集が得意ではない

「普段からニュースを見ない」「インターネットで情報を集める習慣がない」という人は、コンサルタントに向いていない可能性があります。

コンサルタントは継続的に情報収集しなくてはいけません。クライアントに対して社会情勢や業界動向、最新技術などを踏まえた提案を行う必要があるためです。

面接では「最近気になるニュースはありますか?」と聞かれることがあるため、コンサルタントを目指している人は情報収集を習慣づけることをおすすめします。

ネガティブ思考

コンサルタントに向いていない人の特徴として、ネガティブ思考ということが考えられるでしょう。

コンサルタントには、クライアントの経営課題を前向きな姿勢で改善していくことが求められます。しかし、「どうせ上手くいかない」「提案内容が却下されたらどうしよう」など、ネガティブ思考の人にとっては、コンサルタントの仕事はプレッシャーが大きすぎるかもしれません。

ネガティブ思考の人は、批判的な視点を持っているという意味で強みにもなるので、コンサルタント以外の仕事で活かせる可能性があります。

コンサルティングファームによる適性試験の種類

コンサルティング業界における採用では、候補者にコンサルタントとしての適性があるかを判断するため、さまざまな選考が行われます。具体的には「性格検査」、「能力検査」、「ケース面接」、「一般的な面接」の4つに分けられます。以下で、それぞれの特徴や実施される目的について確認しておきましょう。

性格検査

性格検査はコンサルタントとしての適性があるか、どの職種が向いているかを判断するために実施されるテストです。

コンサルタントに向いている性格タイプがあります。例えば、知的好奇心が高い、ポジティブ思考、素直さなどの性格です。

コンサルタントは常に情報収集する必要があるだけでなく、複雑な問題に対しても前向きに取り組む必要があります。

このように、コンサルタントに向いている性格があるため、検査を実施して適性があるかを判断しようとするのです。

能力検査

能力検査とは、一般的な能力を備えているかを判断するために実施されます。

基本的に能力検査は「言語問題」と「非言語問題」に分けられます。言語問題では、語彙力や読解力が見られ、非言語問題では計算問題やグラフの読み取りなどの問題が出題されます。

能力検査にはさまざまな種類があり、主に玉手箱やSPI、WebCAB、WebGABなどのテストが利用されています。

ケース面接

実際の場面を想定して実施されるケース面接とは、面接官が出題した課題に対し、候補者がどのような提案・考察をするかを見るための面接です。

ケース面接は大きく「フェルミ推定」と「ビジネスケース」に分けられます。フェルミ推定とは、実際には調査できないような数値を概算するテストです。

ビジネスケースは、会社が得られるビジネス価値やメリットをプロジェクトを開始する前に説明するテストを指します。

両者とも初挑戦の人にとっては難しいかもしれませんが、しっかりと対策することで対応できるようになるので安心してください。

一般的な面接

上記で紹介した選考とは別に、人となりや考え方、価値観などを総合的に判断するために一般的な面接も行われます。

転勤可能か、キャリアプランは何かなど、実務的な内容を確認されることも多いです。一般的な面接では、採用担当者とのやり取りを通じて候補者の意思と企業が求める人物像がマッチングしているかが判断されます。

コンサルタントを目指す上でのポイント

コンサルタントへの転職を考えている場合、注意すべきポイントがいくつか存在します。以下で、コンサルタントを目指す上でのポイントを確認していきましょう。

自己分析を行う

コンサルタントの転職活動を本格的にスタートする前に、自己分析を行うことが大切です。

新卒で就職活動を行う際によく耳にする言葉ですが、転職者も自己分析を行っておくと面接対策になりますし、応募先を選定する際の判断基準を得られます。

具体的には、自分が大切にしている価値観、強み・弱み、将来像、自分の考えを形成した経験などを言語化していく作業です。

自己分析をすることで、コンサルタントが本当に自分のやりたい仕事か、どうしてコンサルタントを目指したいかがより明確になります。

企業ごとの特徴を理解する

自己分析が完了したら、続いては企業研究を行っていきましょう。

コンサルティングファームによって、強みや得意な業界、求められる人物像、働き方などが大きく異なります。

冒頭で説明したように、コンサルティングファームは戦略系コンサルティングファーム、IT系コンサルティングファーム、シンクタンク系コンサルティングファームなどに種類分けすることが可能です。

自分のキャリアプランと照らし合わせて、最適な企業を選定しましょう。以下の記事では、コンサルティングファームの業種や仕事内容について解説しています。

説得力のある志望動機を用意する

コンサルティング業界において転職活動を始めるにあたって、志望動機は重要な役割を担います。

「どうしてコンサルタントになりたいのか」、さらに「どうしてそこの企業を志望しているのか」などをわかりやすく伝えることが大切です。

志望動機が曖昧だと採用担当者は候補者のモチベーションを感じられません。ストーリーを意識して説得力のある志望動機を用意しましょう。

現職で専門的なスキルを身につける

将来的にコンサルタントへの転職を考えている人は、現在働いている企業で経験を積み、実績を残せるように意識することが大切です。

コンサルタントとして働く際に、特定の業界における経験を通して得た専門知識を活かして、提案内容を考案することができます。

例えば、IT企業での勤務経験がある人は、ITに関する最新情報や専門知識、業界内の動向などに精通しているため、IT分野のコンサルティングサービスを展開している企業に歓迎されやすいです。

転職エージェントを利用する

コンサルタントへの転職を効率的に進めたい人は、転職エージェントへの登録を検討しましょう。

転職エージェントとは、専任のキャリアアドバイザーが求人の希望や経験、スキルに合った求人情報を紹介してくれるサービスのことです。

自分では見つけられない案件や、非公開求人などを紹介してもらえることがあり、転職先の可能性を広げることができます。

コンサルネクスト.jpはコンサルタントの求人に特化したサービスで、ビジネスコンサルタント、事務開発コンサルタント、経営コンサルタントなどの求人情報を紹介しています。

まとめ

今回の記事では、コンサルタントの適性診断を受ける前に知っておくべきこと、コンサルタントに向いている人・向いていない人の特徴、コンサルティングファームによる適性試験の種類、コンサルタントを目指す上でのポイントについて解説しました。

コンサルタントは未経験からでも転職可能な職種ですが、クライアントワークであるためハードな働き方が求められることがあります。

ストレス耐性がある、成長意欲が高いなど、自分にコンサルタントとしての適性があるかを確認してから、本格的に転職活動を始めることをおすすめします。

自分がコンサルタントに向いていると感じた人は、求人情報を集めて応募先を検討しましょう。コンサルネクスト.jpはさまざまな求人情報を取り扱っています。

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