アマナは2025年12月3日、「外部人材の受け入れと共創に関する実態調査」の調査結果を発表しました。全国の会社員、会社役員、経営者326人を対象に、外部人材の受け入れ状況や継続する意向があるか、成果の実感度などを聞いています。
外部人材を受け入れている企業に対し、今後も継続して活用する意向があるかどうかを聞いた結果が図1です。
「状況次第で活用したい」と答えた割合がもっとも多く、50.4％でした。「ぜひ活用したい」（41.5％）と「活用の意向があるが慎重に検討したい」（7.3％）を合わせると、99.2％が今後も活用の意向を示しています。
外部人材を受け入れたことによる成果を感じているかどうかを聞いた結果が図2です。
「一部期待に近い成果」を感じると答えた割合がもっとも多く、41.4％でした。「期待通りの成果」（35.8％）と「期待以上の成果」（18.7％）を合わせると、95.9％の企業が何かしらの成果を感じています。
では、外部人材が中長期的に必要だと考える企業はどのくらいいるのか。必要性を聞いた結果が図3です。
「とても必要だと思う」と「ある程度必要だと思う」を合わせた割合は81.3％でした。特に経営層や執行役員クラスに限ると、「とても必要だと思う」と答えた割合は高くなる傾向が見られます。
なお、図にはないが、今回の調査では社員と外部人材によるハイブリッド組織に関心があるかも聞いています。その結果、「関心あり」と答えた割合は78.5％で、8割近くの企業が外部人材を組み合わせた組織構築を見据えていることが分かりました。
【調査概要】
調査期間：2025年9月
調査対象：全国の会社員・会社役員・経営者（25〜59歳）
業種：製造、インフラ、流通、サービス、金融、情報など
対象条件：「創造性・戦略性」を要する業務に課題感を持つ層（従業員1000名以上）
有効回答数：326名
【関連リンク】
株式会社アマナ
https://amana.jp/
調査結果をまとめたホワイトペーパー
https://insights.amana.jp/whitepaper/48718/
