ヒューマンリソシアは2024年11月29日、「2040年のIT人材予測レポート(2024年版)」を発表しました。IT人材の将来の需要と、就業者数と需要のギャップを試算しています。
IT人材の将来の需要数と不足数を試算した結果が図1です。なお将来の需要数は情報化への投資額に比例して増減すると仮定。内閣府が公表した「中長期の経済財政に関する試算」に基づき、情報化投資額が実質GDP成長率に応じて増減する「ベースシナリオ」、情報化投資額が過去10年間の平均増加率(2.9%増)で増え続ける「高成長シナリオ」の2パターンで試算しています。

試算の結果、就業者数は就職や転職による新規入職者増により増加傾向で推移します。ただし、他職種への転職や定年による離職が増えることで伸び悩み、2036年には減少に転じることが見込まれます。需要数は、2040年には「ベースシナリオ」で186.1万人、「高成長シナリオ」では最大228.0万人まで拡大します。これらの試算結果から、IT人材の不足は2040年には「ベースシナリオ」で31.4万人、「高成長シナリオ」で、73.3万人に達する見込みです。
なお、ヒューマンリソシアが2023年12月に発表した「2023年版:データで見る世界のITエンジニアレポートvol.9」では、米国のIT就業者数は年16%増、インドでは年36%増で推移しています。同社はこれらの結果から、リスキリングなどの育成を通じた労働力シフトや、海外や外部を含む多様な人材活用など、人材確保に多方面から取り組むべきと指摘します。
では、IT人材が順調に増加すると仮定した場合の試算はどうか。新卒や中途の就職者数が推計値より10%増加し、さらに離職率改善により離職者数が推計値より10%減少すると仮定した場合、ギャップはどの程度解消するのかも試算しています(図2)。

「高成長シナリオ」の場合、2040年の不足数は73.3万人から55.5万人に縮小すると試算されました。
なお、ヒューマンリソシアでは今回の調査結果を含む「2040年のIT人材予測レポート(2024年版)」を公開しています。申し込み用の専用フォームで会社名や氏名などを入力すれば、レポートをダウンロードできます。
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ヒューマンリソシア株式会社
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「2040年のIT人材予測レポート(2024年版)」ダウンロードページ
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