人的資本の取り組みが財務にどう影響するかを開示する企業は13％、人的資本施策と収益性や成長性の関係を示す分析基盤構築がより重要に／HR総研調べ

HR総研は2026年3月16日、人的資本経営に関する調査結果を発表しました。人材戦略の中で特に重視する指標や、人的資本の取り組みと財務情報との関係、年間給与の増減率などを聞いています。

HR総研が実施する調査「人的資本調査」は今回で4回目。一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアムと一般社団法人人的資本と企業価値向上研究会と共同で実施し、今回は160社から回答を得ました。

人材戦略の中で重視する指標を聞いた結果が図1です。

「エンゲージメント」と答えた割合がもっとも多く、50％でした。前回調査時より10ポイント増えています。以下、「育成」（28％）、「ダイバーシティ」（26％）と続きます。上位3つの指標は前回調査時と同じですが、今回の調査では前回と違い、「育成」が「ダイバーシティ」を上回っています。

人的資本の取り組みと財務指標の関係を聞いた結果が図2です。

「人的資本の取組と財務指標の関連については検討出来ていない、あるいは検討を始めた段階である」と答えた割合がもっとも多く、48％でした。「人的資本の取組と財務指標の関連について定性・定量ともに整理し、人的資本が財務にどの程度定量的に影響を与えるかを社外に開示している」と答えた割合は13％にとどまります。調査を実施したHR総研は、人的資本施策を打ち出すだけでなく、その施策が収益性や成長性、リスク管理にどう影響するのかを示す分析基盤を整備することが重要だと指摘します。

業種別の平均年間給与の増減率を聞いた結果が図3です。